JIS C 6870-1-2:2019 光ファイバケーブル―第１－２部：光ファイバケーブル特性試験方法―総則及び定義

                                                                                C 6870-1-2 : 2019

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 一般指針・・・・[3]
•  4.1 試験手順の様式・・・・[3]
•  4.2 標準大気条件・・・・[3]
•  4.3 安全及び環境面・・・・[3]
•  4.4 校正・・・・[3]
•  4.5 前処理・・・・[4]
•  4.6 適正なサンプリングの手引・・・・[4]
•  4.7 励振条件・・・・[4]
•  4.8 標準光学試験波長・・・・[4]
•  5 光ファイバケーブル特性試験方法の文書対応表・・・・[5]
•  附属書JA(参考)適正なサンプリングの手引・・・・[6]
•  附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[8]

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――――― [JIS C 6870-1-2 pdf 1] ―――――

C 6870-1-2 : 2019

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,一般財団法人光産業技術振興協会(OITDA)
及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出
があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格(日本産業規格)である。これによって,
JIS C 6851:2018は廃止され,その一部を分割して制定したこの規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
  JIS C 6870の規格群(光ファイバケーブル)には,第1部に光ファイバケーブル特性試験方法に関して
次に示す部編成があり,第2部に屋内ケーブルに関する通則及び細則が,並びに第3部に屋外ケーブルに
関する通則及び細則がある。
    JIS C 6870-1-2 第1-2部 : 総則及び定義
    JIS C 6870-1-21 第1-21部 : 機械特性試験方法
    JIS C 6870-1-22 第1-22部 : 環境特性試験方法
    JIS C 6870-1-23 第1-23部 : ケーブルエレメント特性試験方法
    JIS C 6870-1-24 第1-24部 : 電気特性試験方法

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                        C 6870-1-2 : 2019

光ファイバケーブル−第1-2部 : 光ファイバケーブル特性試験方法−総則及び定義

Optical fiber cables-Part 1-2: Basic optical fiber cable test procedures- General and definitions

序文

  この規格は,2017年に第4版として発行されたIEC 60794-1-2を基とし,日本国内における特性試験方
法に整合させるため,技術的内容を変更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JBに示す。また,附属書JAは対応国際規格にはない事項であ
る。

1 適用範囲

  この規格は,電気通信装置及び同様の技術を採用した機器とともに使用する光ファイバケーブル,及び
光ファイバと電気用導線とを複合したケーブルの特性試験方法について規定する。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          IEC 60794-1-2:2017,Optical fibre cables−Part 1-2: Generic specification−Basic optical cable test
              procedures−General guidance(MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS C 6820 光ファイバ通則
    JIS C 6823 光ファイバ損失試験方法
      注記 対応国際規格 : IEC 60793-1-40,Optical fibres−Part 1-40: Measurement methods and test
             procedures−Attenuation及びIEC 60793-1-46,Optical fibres−Part 1-46: Measurement methods
             and test procedures−Monitoring of changes in optical transmittance
    JIS C 6837 全プラスチックマルチモード光ファイバ素線
      注記 対応国際規格 : IEC 60793-2-40,Optical fibres−Part 2-40: Product specifications−Sectional
             specification for category A4 multimode fibres

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2
C 6870-1-2 : 2019
    JIS C 60068-1 環境試験方法−電気・電子−第1部 : 通則及び指針
    IEC 60794-4,Optical fibre cables−Part 4: Sectional specification−Aerial optical cables along electrical
        power lines

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS C 6820によるほか,次による。
3.1
テープ形光ファイバ心線(Ribbon)
  典型的には4,8及び12本の光ファイバ素線を,平たん(坦)に並べて一緒に接合された光ファイバ心
線。
3.2 架空ケーブルの定義(aerial cable)
3.2.1
非誘導の自己支持形ケーブル,ADSS(all dielectric self-supporting, ADSS)
  架空の設置に耐え,長期的なサービスを提供でき,外部の引張り支えなしで使用できるケーブル。
3.2.2
添架光ファイバケーブル,OPAC(optical attached cable, OPAC)
  自己支持されていないが電気接地線又は相導体に接続され,巻付形,ラッシング形又はスパイラルハン
ガ取付け形のいずれかで用いられる誘電体ケーブル。
3.2.3
光ファイバ複合架空地線,OPGW(optical ground wire, OPGW)
  架空地線の内部に光ファイバケーブルを実装したケーブル。
3.3
機械特性試験及び環境特性試験において許容される損失変動(allowable change in attenuation)
  シングルモード又はマルチモードの光ファイバタイプ,並びに光ファイバケーブルの設計及び用途に応
じて,変動のない限度を超える値の損失の変動。
3.4 ケーブル荷重の定義(非架空用途)[cable load definitions (non-aerial applications)]
3.4.1
長時間荷重,TL(long term load, TL)
  ケーブルが動作中に(すなわち,布設が完了した後に)さら(曝)される可能性のある長時間荷重の許
容量。この長時間荷重は,布設プロセス及び/又は環境影響による残留荷重によるものである。これは,
ケーブルが長期試験の対象となる許容張力である。
3.4.2
短時間荷重,TS(又はTM)[short term load, TS, (or TM)]
  光ファイバ,ケーブルエレメント又はシースの特性が永久に劣化することなくケーブルに印加できる短
期間荷重の許容量。許容布設荷重と呼ばれることもある。
3.5 ケーブル荷重の定義及び引張り試験の用語(自己支持形架空用途)[cable load definitions and tensile
testing terminology, (self-supporting aerial applications)]
3.5.1
最大許容張力,MAT(maximum allowable tension, MAT)
  光ファイバのひずみ(歪)による性能要件(例えば,損失,光ファイバの信頼性)を損なうことなくケ

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                                                                                C 6870-1-2 : 2019
ーブルに印加される最大張力。
    注記 布設コードのため,MAT値はケーブルの破断張力の60 %未満に制限される。
3.5.2
光ファイバ伸びひずみ(歪)限界(strain margin)
  光ファイバ伸びひずみ(歪)限界は,光ファイバひずみ(歪)が発現するときのケーブル伸びの値。光
ファイバがひず(歪)み始めるときのケーブル荷重(N)として表すこともできる。
3.5.3
最大布設張力,MIT(maximum installation tension, MIT)
  布設時の最大張力。
3.5.4
許容張力,RTS(rated tensile strength, RTS)
  公称断面積,公称引張り強さ,及びケーブル構成における各耐力材料のひね(撚)り係数の積の合計。
OPGWの破壊張力の計算に推奨される方法の詳細は,IEC 60794-4の附属書Aを参照する。
3.6
ケーブルセクション(cable section)
  製造されたケーブルの個々のドラム。
3.7
ケーブルエレメント(cable element)
  光ファイバを収容して保護するように設計されたケーブルの構成要素。
    注記 IEC 60794-4-10で“光ファイバユニット”から“ケーブルエレメント”に変更され,JIS C
          6870-1-23と一致し,また,IEC 60794-5-20との混同を避けるため,変更されている。
3.8
後処理時間(recovery time,recovery period)
  試験後の測定を行う前に,いずれの試験にも許容された時間。実試験においては,典型的に最低5分と
する。

4 一般指針

4.1 試験手順の様式

  各試験方法の標準的な記載順序は,一般的に,目的,サンプル,装置,手順,要求事項,規定する詳細
事項及び報告する詳細事項である。この順序を維持しつつ,追加の箇条を挿入することが可能である。

4.2 標準大気条件

  特に明記されていない限り,測定及び試験に用いる標準大気条件は,JIS C 60068-1の4.3(測定及び試
験に用いる標準大気条件)による。

4.3 安全及び環境面

  適用される全ての安全及び環境規制を満たす必要がある。

4.4 校正

4.4.1  校正プロセス
  測定の不確かさを最小限に抑えるため,装置使用前に装置の製造元の指示に従って校正し,調整しなけ
ればならない。参照物質又は使用試験装置の校正値,不確かさなど,校正プロセスに関連する情報を記録
する必要がある。

――――― [JIS C 6870-1-2 pdf 5] ―――――

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