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9. 端子
(1) 主回路の出力端子に代わるものとして差込接続器を用いる場合は,種類,極数,極配置及び定格につ
いてJIS C 8303の規定に従う。
(2) 主回路の出力端子がねじ端子の場合,公称システム出力電流又は定格出力電流に応じ,規定の絶縁電
線又はケーブルを接続できるものでなければならない。
なお,この端子は配線を接続するためには,はんだ付けを必要とするものであってはならない。
(3) 端子部の配置は,JIS C 4402の7.3(端子の配置)による。
(4) 端子部の表示は,次による。
(a) 接地極がある場合 図記号又は文字記号E,G,PE,若しくはアースで表示すること。
(b) 直流端子と交流端子が近接する場合 JIS C 4402の7.3の記号で表示すること。
10. 試験方法
10.1 構造試験 構造試験は,8.及び12.に規定する事項について調べる。
10.2 絶縁抵抗試験 JIS C 1302に規定する500V(試験品の定格電圧が300Vを超え600V以下のもので
は,1 000V)の絶縁抵抗計又はこれと同等の性能をもつ絶縁抵抗計で,入力端子及び出力端子をそれぞれ
短絡し,その端子と大地間で測定する。
10.3 耐電圧試験 図1に示す太陽電池アレイ及びパワーコンディショナの部分について,次に規定する
電圧をJIS C 8306の8.(耐電圧試験)に規定する方法で1分間連続して加える。
(1) 太陽電池アレイ 耐電圧試験は,STCでのアレイ開放電圧をE (V) としたときに,(2E+1 000) の直
流又は交流(実効値)電圧を1分間印加して行う。ただし,Eが50V以下の場合は500Vの直流又は
交流(実効値)電圧を1分間印加とする。
なお,試験は,太陽電池アレイをパワーコンディショナから切り放し,太陽電池アレイの出力端子
を短絡し,その部分と大地間に印加して行う。もし,太陽電池アレイの出力端子の1端又は中間点が
接地されている場合は,その接地を外して行う。
また,太陽電池アレイの中に本試験電圧で試験を行うことが不適当な電子部品(例えば,避雷器)
がある場合は,それを除外して試験を行うことができる。
(2) パワーコンディショナ 耐電圧試験は,入力側と出力側に分けて以下のように試験を行う。
なお,50V以下の場合は,500Vの直流又は交流(実効値)電圧を1分間印加する。
(2.1) 入力側(太陽電池アレイと接続される側) 次に示す電圧“E”を基準に表3に規定する電圧を1
分間印加する。試験は,パワーコンディショナ単体とし,入力端子を短絡しその端子と大地間に電
圧を印加する。
なお,パワーコンディショナの中にこの試験電圧で試験を行うことが不適当な電子部品がある場
合は,それを除外して試験を行うことができる。
(a) 直流定格電圧が指定されている場合は,その値。
(b) 直流定格電圧に範囲が指定されている場合は,その上限値。
(c) 公称電圧が指定されている場合は,公称値。
(d) 直流運転電圧範囲(8)が指定されている場合は,その上限値。
注(8) 安定に運転できる直流入力電圧の範囲。
(e) その他の場合は,これらに準じた値。
(2.2) 出力側(負荷側) 次に示す電圧“E”を基準に表3に規定する電圧を1分間印加する。試験は,
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出力端子を短絡し,その端子と大地間に電圧を印加する。
なお,パワーコンディショナの中に表3の試験電圧で試験を行うことが不適当な電子部品がある
場合は,それを除外して試験を行うことができる。
(a) 直流出力の場合は,公称システム出力電圧。
(b) 交流出力の場合は,定格システム出力電圧。
表3 試験電圧
単位 V
電圧の種類 試験電圧
交流(実効値) 直流
直流 2E+1 000 2E+1 000
交流 2E+1 000 (2E+1 000)×1.5
10.4 太陽電池アレイ出力試験 太陽電池アレイ出力は,JIS C 8953によって求めた電流−電圧 (I−V) 特
性曲線から,次の方法で各特性値を算出する。
(1) 標準太陽電池アレイ出力 STCの状態に換算した太陽電池アレイの最大出力点における出力 (W) を
算出する。
(2) 実効太陽電池アレイ出力 SOCの状態に換算した太陽電池アレイの最大出力点における出力 (W) を
算出する。
(3) 標準太陽電池アレイ出力電圧 STCの状態に換算した太陽電池アレイの最大出力点における出力電圧
(V) を算出する。
(4) 実効太陽電池アレイ出力電圧 SOCの状態に換算した太陽電池アレイの最大出力点における出力電
圧 (V) を算出する。
(5) 標準太陽電池アレイ出力電流 STCの状態に換算した太陽電池アレイの最大出力点における出力電流
(A) を算出する。
(6) 実効太陽電池アレイ出力電流 SOCの状態に換算した太陽電池アレイの最大出力点における出力電
流 (A) を算出する。
10.5 システムの出力・機能試験 システムの出力・機能は,実際の日射条件での試験が可能な場合は,
実際の日射条件の下でシステムを運転し,次の各特性値を計測する。直流の場合には,規定された負荷に
接続したときの出力を試験する。交流の場合は定格負荷に接続したときの出力を試験する。
なお,実際の日射条件による試験が難しい場合は,太陽電池アレイ出力特性試験の結果から想定される
SOCの状態での太陽電池アレイ出力(実効太陽電池アレイ出力)と同等の電力を太陽電池アレイの接続点
に加えることによって試験してもよい。
(1) 直流出力の場合
(a) 公称システム出力 SOCのとき,規定された太陽電池アレイ出力によって規定される負荷に接続さ
れたときに得られるシステムの出力 (W)
(b) 公称システム出力電圧 (a)の条件におけるシステム出力電圧 (V)
(c) 公称システム出力電流 (a)の条件におけるシステム出力電流 (A)
(2) 交流出力の場合
(a) 定格システム出力 定格負荷に接続されたときに得られるシステムの出力 (W)
備考1. 定格負荷とは,製造業者が指定した定格システム出力を実現するときの負荷条件をいう。
2. 日射条件は任意とする。ただし,“蓄電池なし”のシステムについては,日射条件をSOC状
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態とすることが望ましいが,これが困難な場合は実効太陽電池アレイ出力に相当する電力を
太陽電池アレイの接続点に加えて試験する。
(b) 定格システム出力電圧 (a)の条件におけるシステム出力電圧 (V)
(c) 定格システム出力電流 (a)の条件におけるシステム出力電流 (A)
(d) 定格システム出力周波数 (a)の条件におけるシステム出力周波数(パワーコンディショナを具備し
たシステムの場合) (Hz)
(3) 不日照想定期間 実際の試験が可能な場合は,規定された負荷に接続した状態で蓄電池が完全充電状
態から放電が許容される放電深度までに至る時間を測定する。
なお,実際の試験が難しい場合は,蓄電池製造業者の仕様書又はカタログ値を用いて想定される負
荷への供給可能時間の計算方法を示すことで代替してもよい。
10.6 システム運転特性試験 システム運転特性は,JIS C 8906の方法で測定した測定データから,次の
方法で各特性値を求める。
(1) 実測年間システム発電電力量 連続した1年間に得られたシステムの発電電力量 (kWh) を“実測年
間システム発電電力量”とする。
なお,実測した期間(××年××月××年××月)を明示する。保守点検などで停止した期間は,
その期間を明示し,実測期間から除外する。
(2) 実測期間システム発電電力量 連続したある期間に得られたシステムの発電電力量 (kWh) を“実測
期間システム発電電力量”とする。
なお,実測した期間(××年××月××年××月)を明示する。最短の期間は1か月(30日)と
する。
(3) 推定年間システム発電電力量 標準的な日射条件で1年間に想定されるシステムの発電電力量 (kWh)
を“推定年間システム発電電力量”とする。
(4) 推定期間システム発電電力量 標準的な日射条件である期間に想定されるシステムの発電電力量
(kWh) を“推定期間システム発電電力量(××月××月)”とする。最短の期間は,1か月(30日)
とする。
(5) 実測年間システム発電効率 次の式によって“実測年間システム発電効率”を算出する。
なお,実測した期間(××年××月××年××月)を明示する。
WSYm
SYm 100
QASYm AP
ここに, 実測年間システム発電効率 (%)
WSYm : 実測年間システム発電電力量 (kWh)
QASYm : 実測年間傾斜面日射量 (kWh/m2)
Ap : 太陽電池アレイ面積 (m2)
(6) 実測期間システム発電効率 次の式によって“実測期間システム発電効率”を算出する。
なお,実測した期間(××年××月××年××月)を明示する。
WSPm
SPm 100
QASPm AP
ここに, 実測期間システム発電効率 (%)
WSPm : 実測期間システム発電電力量 (kWh)
QASPm : 実測期間傾斜面日射量 (kWh/m2)
(7) 推定年間システム発量効率 次の式によって“推定年間システム発電効率”を算出する。
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WSYe
SYe 100
QASYe AP
ここに, 推定年間システム発電効率 (%)
WSYe : 推定年間システム発電電力量 (kWh)
QASYe : 推定年間傾斜面日射量 (kWh/m2)
(8) 推定期間システム発電効率 次の式によって“推定期間システム発電効率(××月××月)”を算出
する。
WSPe
SPe 100
QASPe AP
ここに, 推定期間システム発電効率 (%)
WSPe : 推定期間システム発電電力量 (kWh)
QASPe : 推定期間傾斜面日射量 (kWh/m2)
(9) 実測年間システム利用率 次の式によって“実測年間システム利用率”を算出する。
なお,実測した期間(××年××月××年××月)を明示する。
SYm
LSYm 100
0 8760
ここに, LSYm : 実測年間システム利用率 (%)
WSYm : 実測年間システム発電電力量 (kWh)
P0 : 標準太陽電池アレイ出力 (kW)
(10) 実測期間システム利用率 次の式によって“実測期間システム利用率”を算出する。
なお,実測した期間(××年××月××年××月)を明示する。
WSPm
LSPm 100
P0 n0 24
ここに, LSPm : 実測期間システム利用率 (%)
WSPm : 実測期間システム発電電力量 (kWh)
n0 : 運転日数
(11) 推定年間システム利用率 次の式によって“推定年間システム利用率”を算出する。
SYe
LSYe 100
0 8760
ここに, LSYe : 推定年間システム利用率 (%)
WSYe : 推定年間システム発電電力量 (kWh)
(12) 推定期間システム利用率 次の式によって“推定期間システム利用率(××月××月)”を算出する。
WSPe
LSPe 100
P0 n0
ここに, LSPe : 推定期間システム利用率 (%)
WSPe : 推定期間システム発電電力量 (kWh)
(13) 実測年間太陽エネルギー依存率 補助電源を具備したシステムの場合,次の式によって“実測年間太
陽エネルギー依存率”を算出する。
なお,実測した期間(××年××月××年××月)を明示する。
WSYm
DYm 100
WSYm WBYm
ここに, DYm : 実測年間太陽エネルギー依存率 (%)
WBYm : 実測年間補完電力量 (kWh)
備考 補完電力量とは,補助電源によるバックアップ電力量を示す。
――――― [JIS C 8905 pdf 9] ―――――
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(14) 実測期間太陽エネルギー依存率 補助電源を具備したシステムの場合,次の式によって“実測期間太
陽エネルギー依存率”を算出する。
なお,実測した期間(××年××月××年××月)を明示する。
WSPm
DPm 100
WSPm WBPm
ここに, DPm : 実測期間太陽エネルギー依存率 (%)
WBPm : 実測期間補完電力量 (kWh)
(15) 推定年間太陽エネルギー依存率 次の式によって“推定年間太陽エネルギー依存率”を算出する。
WSYe
DYe 100
WSYe WBYe
ここに, DYe : 推定年間太陽エネルギー依存率 (%)
WBYe : 推定年間補完電力量 (kWh)
(16) 推定期間太陽エネルギー依存率 次の式によって“推定期間太陽エネルギー依存率(××月××月)”
を算出する。
WSPe
DPe 100
WSPe WBPe
ここに, DPe : 推定期間太陽エネルギー依存率 (%)
WBPe : 推定期間補完電力量 (kWh)
11. 検査
11.1 検査の種類 検査の種類は,次の2種類とする。
(1) 形式検査
(2) 受渡検査
11.2 検査項目
11.2.1 形式検査 形式検査は,一つの形式について次の項目の検査を行う。
(1) 構造
(2) 絶縁抵抗
(3) 耐電圧
(4) 太陽電池アレイ出力
(5) システム出力
(6) システム運転特性
11.2.2 受渡検査 受渡検査は,形式検査に適合したものと同一形式の受渡品について,次の項目の検査を
行う。ただし,受渡当事者間の協定によって,項目の一部を省略することができる。
(1) 構造
(2) 絶縁抵抗
(3) 太陽電池アレイ出力
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JIS C 8905:1993の国際規格 ICS 分類一覧
- 27 : エネルギー及び熱伝達工学 > 27.160 : 太陽エネルギー工学
JIS C 8905:1993の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC0703:1980
- 低圧電気機器の絶縁基準
- JISC1302:2018
- 絶縁抵抗計
- JISC4402:2010
- 浮動充電用サイリスタ整流装置
- JISC8303:2007
- 配線用差込接続器
- JISC8306:1996
- 配線器具の試験方法
- JISC8702:1995
- 小形シール鉛蓄電池
- JISC8704:1995
- 据置鉛蓄電池
- JISC8906:2000
- 太陽光発電システム運転特性の測定方法
- JISC8911:1998
- 二次基準結晶系太陽電池セル
- JISC8918:2013
- 結晶系太陽電池モジュール
- JISC8953:2006
- 結晶系太陽電池アレイ出力のオンサイト測定方法