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空気漏れを防ぐため,すべての接合箇所をシールし,入口取付管及び出口取付管を取り付ける。
(2) エレメント単体の試験装置は,附属書3の図1,図4,図5及び図6による。
(3) ダストインジェクタは,附属書3図2に示すものを使用する。
9.4 清浄効率試験の種類 清浄効率試験は,次の3種類とする。ただし,中間清浄効率試験は,必要に
応じて行う。
(1) 初期清浄効率試験 試験用ダストを,次の条件のどれかの値に達するまで供給したときに測定する試
験。
(a) 通常のじんあい状態で使用するエアクリーナの試験用ダスト量は,“20g”と“試験空気量 (m3/min)
の6倍の数値に等しいグラム数”とを比較し,いずれか多い値とする。
(b) じんあいが多い状態で使用するエアクリーナの試験用ダスト量は,“110g”と“試験時間を30分間と
した規定のダスト濃度による必要量”とを比較し,いずれか多い値とする。
(2) 中間清浄効率試験 初期の通気抵抗から,試験終了条件に達するまでの中間で設定した通気抵抗で測
定する試験。
(3) フルライフ清浄効率試験 試験終了条件に達したときに測定する試験。
9.5 一定空気量による清浄効率試験
9.5.1 試験方法 (A) アブソリュートフィルタ法 この試験は,次によって行う。
(1) 供試エアクリーナは,試験環境に順応(7)させ,質量を1gの単位以下で,かつ供給予定ダスト量の±1%
の精度で測定し,記録する。
注(7) 順応の要領は,8.2による。
(2) 5.2.3の要領で,質量が安定した後,アブソリュートフィルタの質量を測定する。
(3) 試験開始時及び終了時の試験室の気圧,温度及び相対湿度を記録する。
(4) 5.1によって指定した試験用ダストを準備し,適当な試験容器を用いて,試験に必要な量を計量する。
容器及びダストの質量を0.1gの単位で測定し,記録する。
(5) 試験装置に空気を流し,試験空気量に安定させ,出口静圧又は圧力降下を測定し記録する。
(6) 試験用ダストをダスト容器からダスト供給装置へ移し,9.2(5)によって選定したダスト濃度になるよう
にダスト供給速度を調節する。
(7) ダストインジェクタの空気入口側の圧縮空気圧を1bar [{kgf/cm2}] に調節し,ダスト供給用の空気を流
す。
備考 このとき,出口静圧又は圧力降下が変化することがあるので確認し,記録する。
(8) ダスト供給装置を始動(このとき試験開始となる。)し,供試エアクリーナへダストを吹き込む。試験
中にダストが足りなくなれば,試験用ダストをダスト供給装置へ追加する。
(9) 指定の時間間隔(試験終了までの測定点の数は,5点以上とする。)で,経過時間と試験空気量とにお
ける出口静圧又は圧力降下を測定し,記録する。
(10) 初期,中間及びフルライフ清浄効率を測定するためのそれぞれの試験終了条件に達するまで試験を続
け,終了時の出口静圧又は圧力降下を測定し,記録する。その後,試験装置及びダストインジェクタ
の空気を止める。
(11) 供試エアクリーナの外表面上に付着したダスト,並びに試験用チャンバを使用した試験では,供試エ
レメントなどの入口側の試験用チャンバ内及び試験ダクト内に残留したダストを注意深く集め,ダス
ト供給装置内に残ったダストと共に,あらかじめ質量を測定してあるダスト容器に移す。
(12) ダスト容器の質量を再測定し,その値を(4)で記録した質量から差し引く。
――――― [JIS D 1612 pdf 6] ―――――
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備考 この質量差が,供試エアクリーナへの供給ダスト量である。
(13) ダストをこぼさないように,試験装置から供試エアクリーナを取り外す。密閉箇所からの漏れ又は異
常状態を観察し,記録する。供試エアクリーナの質量を1gの単位以下で,かつ供給ダスト量の±1%
の精度で測定する。この質量から(1)で測定した質量を差し引く。
備考1. この質量差が,供試エアクリーナの質量増加量である。
2. フルライフ清浄効率試験において,この質量増加量が,供試エアクリーナのダスト保持量で
ある。
(14) 供試エアクリーナの下流側に付着したダストをアブソリュートフィルタ上に払い落とす。アブソリュ
ートフィルタを注意深く取り外し,(2)の作業を繰り返して,アブソリュートフィルタの質量を測定す
る。この質量から(2)で測定した質量を差し引く。
備考 この質量差が,アブソリュートフィルタの質量増加量である。
(15) 供給ダスト量の増減を次の式によって算出する。 算値が0.981.02の範囲内にあれば,試験を
有効とする。
A C
B
ここに, 懿 供給ダスト量の増減
A : 供試エアクリーナの質量増加量 (g)
B : 供給ダスト量 (g)
C : アブソリュートフィルタの質量増加量 (g)
(16) 清浄効率は,次の式によって算出する。
A B C
100 又は 100
A C B
ここに, 清浄効率 (%)
A : 供試エアクリーナの質量増加量 (g)
B : 供給ダスト量 (g)
C : アブソリュートフィルタの質量増加量 (g)
9.5.2 試験方法 (B) 直接計量法 この試験は,次によって行う。
(1) 大形で精度の高い天びんを使用できる場合は,供試エアクリーナの性能試験に,直接計量法を使用し
てよい。
(2) この試験は,9.5.1のアブソリュートフィルタ法において(2),(14),(15)及び(16)の作業を除く手順によ
って,エアクリーナの試験を行う。
(3) 清浄効率は,次の式によって算出する。
100
ここに, 清浄効率 (%)
A : 供試エアクリーナの質量増加量 (g)
B : 供給ダスト量 (g)
9.6 変動空気量による清浄効率試験 この試験は,エアクリーナが実際の内燃機関に使用された場合に
吸入空気量が変動するのに合わせて,模式化した空気量変動サイクルを使って清浄効率を測定する。
(1) この試験は,9.5の一定空気量試験の代わりに,最大空気量を定格空気量に合わせて,図に示す空気量
変動サイクルを用いて行う。
備考1. 最大空気量は,受渡当事者間の協定による空気量で行ってもよい。
――――― [JIS D 1612 pdf 7] ―――――
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2. 油槽式エアクリーナ及び大形のエアクリーナの場合には,空気量変動サイクルの各部分サイ
クルの長さを,1分間の代わりに5分間に変更して試験を行ってもよい。
(2) ダスト濃度は,空気量変動サイクルでの平均空気量(最大空気量の60%)のときに,9.2(5)に規定する
濃度になるように設定する。ダスト供給速度は,試験中一定に保持する。
(3) 出口静圧又は圧力降下は,すべて各変動サイクルにおける最大の試験空気量のとき測定する。
(4) 次によるほかは,一定空気量による清浄効率試験の条件によって試験を行う。
(a) 各サイクルの終了時点で,最大の試験空気量で出口静圧又は圧力降下を測定する。
(b) 清浄効率は,各部分サイクルの長さが各1分間であれば,少なくとも3サイクル後(30分後)に,
各部分サイクルの長さが各5分間であれば,各サイクルの後(50分後)に測定し,更に試験終了条
件に達したときに測定する。
図 空気量変動サイクル(9)
注(8) 試験空気量の百分率は,最大空気量に対する割合を示す。
(9) 平均空気量は,最大空気量の60%である。
10. ダスト保持量試験
10.1 目的 この試験は,試験終了条件到達時までに,供試エアクリーナが捕捉できるダストの全質量を
測定するために行う。この試験は,9.清浄効率試験と同時に行ってもよい。
10.2 試験条件 試験条件は,次による。
(1) この試験は,一定空気量又は変動空気量のいずれかで行う。
(2) 試験用ダストの種類及びダスト濃度は,9.2(5)による。
(3) 8.2によって,エアクリーナを試験環境に順応させる。
10.3 試験装置 試験装置は,9.3による。
10.4 試験方法 この試験は,次によって行う。
(1) 9.5の一定空気量又は9.6の変動空気量による清浄効率試験によって試験を行う。
(2) 経過時間と,供試エアクリーナへの供給ダスト量との比率が一定として,供給ダスト量に対する通気
抵抗増加の曲線を描く。時間間隔ごとの通気抵抗の測定値は,9.5.1(9)による。
(3) 各時間間隔終了時の供給ダスト量は,次の式によって算出する。
T0
B0 B
T
ここに, B0 : 各時間間隔終了時の供給ダスト量 (g)
B : 供給ダスト量 (g)
――――― [JIS D 1612 pdf 8] ―――――
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T0 : 各時間間隔終了までの全時間 (min)
T : 試験終了までの全時間 (min)
(4) 試験終了条件が通気抵抗である場合は,試験用チャンバの通気抵抗を除外する。
(5) ダスト保持量は,次の式によって算出する。
D=A=A2−A1 又は D=B−C
ここに, A : 供試エアクリーナの質量増加量 (g)
A1 : 試験前のエアクリーナ質量 (g)
A2 : 試験後のエアクリーナ質量 (g)
B : 供給ダスト量 (g)
C : アブソリュートフィルタの質量増加量 (g)
D : ダスト保持量 (g)
11. 破れ及びつぶれ試験
11.1 目的 この試験は,フィルタエレメントが指定の圧力降下に耐える能力を測定するために行う。エ
レメントに破壊が起こるときの圧力降下を破れ又はつぶれ圧力とする。
11.2 試験条件 フルライフ清浄効率試験若しくはダスト保持量試験で使用したエレメント又は新品のエ
レメントを,この試験に使用する。
11.3 試験装置 試験装置は,9.3による。
11.4 試験方法 この試験は,次によって行う。
(1) 試験装置に流す空気量を増加させ,もし必要ならば,適当な供給速度で試験用ダストを供給する。
(2) 試験は,受渡当事者間で協定した圧力降下に達するまで,又は圧力降下の減少若しくは空気量の増加
によって,エレメントの破壊が観測されるまで行う。
(3) 到達した最大圧力降下,試験終了の理由及び試験後のエレメントの状態を記録する。
12. 復元性試験
12.1 目的 この試験は,繰り返し復元して使用するエアクリーナにおいて,通気抵抗,清浄効率及びダ
スト保持量の復元の程度を測定するために行う。
12.2 試験条件 試験条件は,次による。
(1) フルライフ清浄効率試験又はダスト保持量試験を行ったエアクリーナを,試験前の状態に近くなるま
で,受渡当事者間で協定した方法で,十分に清掃してから試験を行う。
備考 乾式エアクリーナで,受渡当事者間で協定したエレメントの清掃方法がない場合は,エレメン
トを破損しないように注意しながら,56bar [{56kgf/cm2}] の清浄な圧縮空気をエレメントの
内外から吹き付け,ダストをできるだけ取り除く。
(2) 湿潤式及び多段式エアクリーナについても,(1)を準用する。
(3) 油槽式エアクリーナについては,16.3及び16.9による。
12.3 試験装置 試験装置は,8.3及び9.3による。
12.4 試験方法 この試験は,次によって行う。
(1) 通気抵抗の復元性 定格空気量で5分間通気を行い,8.5によってエレメント単体の通気抵抗を測定す
る。通気抵抗の復元率は,次の式によって算出する。
Pr0
Rp 100
Pr1
ここに, Rp : 通気抵抗の復元率 (%)
――――― [JIS D 1612 pdf 9] ―――――
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Pr0 : 新品時の通気抵抗 (mbar){又はmmAq}
Pr1 : 清掃後の通気抵抗 (mbar){又はmmAq}
(2) 清浄効率及びダスト保持量の復元性 9.清浄効率試験及び10.ダスト保持量試験を行う。ただし,特に
必要がない場合は,この試験を省略してもよい。
(a) 清浄効率の復元性は,新品時の値と対比して表す。
(b) ダスト保持量の復元率は,次の式によって算出する。
Dr1
Rd 100
Dr0
ここに, Rd : ダスト保持量の復元率 (%)
Dr0 : 新品時のダスト保持量 (g)
Dr1 : 清掃後のダスト保持量 (g)
13. 漏れ試験
13.1 目的 この試験は,エレメントの圧力降下が大きくなったとき,エアクリーナの清浄側へのダスト
漏れの有無を確認するために行う。
13.2 試験条件 試験条件は,9.2による。
13.3 試験装置 試験装置は,9.3による。
13.4 試験方法 この試験は,次によって行う。
(1) フルライフ清浄効率試験又はダスト保持量試験終了後のエアクリーナを,附属書3の図5及び図12
に示す試験用チャンバの中に入れ,その試験用チャンバに,定格空気量で9.2(5)に規定するダスト濃
度で,試験用ダストを5分間供給する。
(2) エアクリーナを取り出して,エレメントから空気の下流側の接合面及びシール面上にダストの漏れが
あるか否かを観察し,記録する。
14. プリクリーナ性能試験
14.1 目的 この試験は,主エアクリーナの上流側に組み合わせて使用するプリクリーナの性能を測定す
るために行う。ここではプリクリーナに特有な試験条件,試験要領などについて規定する。
14.2 試験項目 試験項目は,通気抵抗試験,清浄効率試験及びダスト保持量試験とする。
14.3 試験条件 試験条件は,次による。
(1) 原則として,主エアクリーナと組み合わせて試験を行う。
(2) 試験用ダストの種類及びダスト濃度は,9.2(5)による。
(3) 次によるほかは,8.通気抵抗試験,9.清浄効率試験及び10.ダスト保持量試験の各試験によって行う。
(3.1) プリクリーナの取付姿勢は,受渡当事者間の協定がない限り,通常使用する状態とする。
(3.2) ダスト自動排出弁又はダストカップを用いるプリクリーナの場合は,ダストの排出について,次の
条件を適用する。
(a) 自動排出弁は,試験のために密閉した瓶又は容器で代用してもよい。
(b) ダストカップは,ダスト保持量試験でダストがダストカップ容積の32以上たまるまでダストを排出
しないこと。報告書にはダスト排出回数を記録する。
備考 ダストの自動排出のために,掃気を行うプリクリーナは,15.掃気式エアクリーナ性能試験によ
る。
14.4 試験装置 試験装置は,8.3(1),9.3(1)及び9.3(3)による。
――――― [JIS D 1612 pdf 10] ―――――
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JIS D 1612:1989の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 5011:1988(MOD)
JIS D 1612:1989の国際規格 ICS 分類一覧
JIS D 1612:1989の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISK2215:1993
- 内燃機関用潤滑油
- JISZ8901:2006
- 試験用粉体及び試験用粒子