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G 3454 : 2017
6.2 へん平性
管は,12.2.4によって試験を行い,平板間の距離(H)が式(1)式(3)のいずれかによる値になるまで,
試験片に割れを生じてはならない。
なお,注文者は,呼び径40A以下の管に対し,へん平性に代えて曲げ性を指定してもよい。
注記 へん平性の試験の実施については,12.2.4を参照。
継目無鋼管の場合 :
1( e) t
H (1)
t
e
D
電気抵抗溶接鋼管の場合 :
2
H D (溶接部の試験の場合) (2)
3
1
H D (溶接部以外の試験の場合) (3)
3
ここに, H : 平板間の距離(mm)
t : 管の厚さ(mm)
D : 管の外径(mm)
e : 管の種類による定数で,
STPG370では0.08,STPG410では0.07
6.3 曲げ性
曲げ性は,注文者が呼び径40A以下の管に対して,へん平性に代えて指定した場合に適用する。曲げ性
は,12.2.5によって試験を行い,外径の6倍の内側半径で曲げ角度90°に曲げたとき,試験片に割れを生
じてはならない。
なお,注文者は,曲げ角度180°及び/又は管の外径の4倍の内側半径を指定してもよい。
曲げ角度は,曲げ開始位置からの角度とする。
7 亜鉛めっきの試験特性
白管は,12.3によって試験を行い,その亜鉛めっき管の硫酸銅試験における浸せき回数が,5回(浸せ
き時間毎回1分)に及んでも終止点に達してはならない。
注記 終止点とは,めっき層が消失し,管の素地の上に光輝のある密着性金属銅が析出した場合をい
う[JIS H 0401の6.7(終止点の判断)参照]。
8 水圧試験特性及び非破壊試験特性
管は,12.4によって試験を行い,その水圧試験特性及び非破壊試験特性は,次による。いずれの特性に
よるかは,注文者が指定する場合は,その指定による。注文者の指定がない場合は,製造業者の選択によ
る。
a) 水圧試験特性 管は,表5に示す水圧試験下限圧力を加えたとき,これに耐え,漏れがあってはなら
ない。
――――― [JIS G 3454 pdf 6] ―――――
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G 3454 : 2017
表5−水圧試験下限圧力
単位 MPa
スケジュール番号
10 20 30 40 60 80
Sch
水圧試験下限圧力 2.0 3.5 5.0 6.0 9.0 12
b) 非破壊試験特性 管は,超音波探傷試験又は渦電流探傷試験のいずれかの非破壊試験を行い,その非
破壊試験特性は,次による。ただし,受渡当事者間の協定によって,超音波探傷試験又は渦電流探傷
試験に代えて,日本工業規格(日本産業規格)による他の非破壊試験によってもよい。この場合の合否判定基準は,超
音波探傷試験又は渦電流探傷試験と同等以上とする。
注記 日本工業規格(日本産業規格)による他の非破壊試験方法として,JIS G 0586[鋼管の自動漏えい(洩)磁束
探傷検査方法]などがある。
1) 超音波探傷試験特性は,JIS G 0582の人工きず区分UDの対比試験片の人工きずからの信号と同等
以上の信号があってはならない。
2) 渦電流探傷試験特性は,JIS G 0583の人工きず区分EYの対比試験片の人工きずからの信号と同等
以上の信号があってはならない。
9 寸法,質量及び寸法許容差
9.1 寸法及び単位質量
管の外径,厚さ及び単位質量は,表6による。管の長さは,4 000 mm以上とする。
9.2 寸法許容差
管の外径及び厚さの許容差は,表7による。管の長さに指定長さがある場合は,指定長さ以上とする。
なお,電気抵抗溶接鋼管の溶接部の厚さの許容差は,表7の電気抵抗溶接鋼管の厚さの許容差のマイナ
ス側の許容差(下限値)だけを適用し,プラス側の許容差(上限値)は適用しない。
――――― [JIS G 3454 pdf 7] ―――――
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G 3454 : 2017
表6−寸法及び単位質量
呼び径a) 呼び厚さ(スケジュール番号 : Sch)
外径 10 20 30 40 60 80
mm 厚さ 単位質量厚さ 単位質量 厚さ 単位質量厚さ 単位質量厚さ 単位質量 厚さ 単位質量
A B
mm kg/m mm kg/m mm kg/m mm kg/m mm kg/m mm kg/m
1/8
6 10.5 − − − − − − 1.7 0.369 2.2 0.450 2.4 0.479
1/4
8 13.8 − − − − − − 2.2 0.629 2.4 0.675 3.0 0.799
3/8
10 17.3 − − − − − − 2.3 0.851 2.8 1.00 3.2 1.11
1/2
15 21.7 − − − − − − 2.8 1.31 3.2 1.46 3.7 1.64
3/4
20 27.2 − − − − − − 2.9 1.74 3.4 2.00 3.9 2.24
25 1 34.0 − − − − − − 3.4 2.57 3.9 2.89 4.5 3.27
32 11/4 42.7 − − − − − − 3.6 3.47 4.5 4.24 4.9 4.57
40 11/2 48.6 − − − − − − 3.7 4.10 4.5 4.89 5.1 5.47
50 2 60.5 − − 3.2 4.52 − − 3.9 5.44 4.9 6.72 5.5 7.46
65 21/2 76.3 − − 4.5 7.97 − − 5.2 9.12 6.0 10.4 7.0 12.0
80 3 89.1 − − 4.5 9.39 − − 5.5 11.3 6.6 13.4 7.6 15.3
90 31/2 101.6 − − 4.5 10.8 − − 5.7 13.5 7.0 16.3 8.1 18.7
100 4 114.3 − − 4.9 13.2 − − 6.0 16.0 7.1 18.8 8.6 22.4
125 5 139.8 − − 5.1 16.9 − − 6.6 21.7 8.1 26.3 9.5 30.5
150 6 165.2 − − 5.5 21.7 − − 7.1 27.7 9.3 35.8 11.0 41.8
200 8 216.3 − − 6.4 33.1 7.0 36.1 8.2 42.1 10.3 52.3 12.7 63.8
250 10 267.4 − − 6.4 41.2 7.8 49.9 9.3 59.2 12.7 79.8 15.1 93.9
300 12 318.5 − − 6.4 49.3 8.4 64.2 10.3 78.3 14.3 107 17.4 129
350 14 355.6 6.4 55.1 7.9 67.7 9.5 81.1 11.1 94.3 15.1 127 19.0 158
400 16 406.4 6.4 63.1 7.9 77.6 9.5 93.0 12.7 123 16.7 160 21.4 203
450 18 457.2 6.4 71.1 7.9 87.5 11.1 122 14.3 156 19.0 205 23.8 254
500 20 508.0 6.4 79.2 9.5 117 12.7 155 15.1 184 20.6 248 26.2 311
550 22 558.8 6.4 87.2 9.5 129 12.7 171 15.9 213 − − − −
600 24 609.6 6.4 95.2 9.5 141 14.3 210 − − − − − −
650 26 660.4 7.9 127 12.7 203 − − − − − − − −
注記1 単位質量の数値は,1 cm3の鋼を7.85 gとし,次の式によって計算し,JIS Z 8401の規則Aによって有効数字
3桁に丸めた値である。
W=0.024 66 t (D−t)
ここに, W : 管の単位質量(kg/m)
t : 管の厚さ(mm)
D : 管の外径(mm)
0.024 66 : Wを求めるための単位の変換係数
注記2 この表の太枠内の寸法は,汎用品を示す。
注a) 管の呼び方は,呼び径及び呼び厚さ(スケジュール番号 : Sch)による。ただし,呼び径はA又はBのいずれ
かを用い,Aによる場合にはAの符号を,Bによる場合にはBの符号を,それぞれの数字の後に付けて区分す
る。
――――― [JIS G 3454 pdf 8] ―――――
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G 3454 : 2017
表7−外径及び厚さの許容差
区分 外径の許容差a)
厚さの許容差
呼び径 許容差
40A以下 ±0.5 mm
50A以上 +0.6 mm
±1 % 厚さ4 mm未満
125A以下 −0.5 mm
熱間仕上継目無鋼管
150A ±1.6 mm
+15 %
200A以上 ±0.8 % b) 厚さ4 mm以上
−12.5 %
25A以下 ±0.3 mm
厚さ3 mm未満 ±0.3 mm
冷間仕上継目無鋼管及び電
気抵抗溶接鋼管
32A以上 ±0.8 % b) 厚さ3 mm以上 ±10 %
注a) 局所的な手入れ部については,この表の外径の許容差を適用しない。
b) 呼び径350A又は14B以上は,周長によってもよい。外径の測定に周長を用いる場合は,周長実測値又は周
長実測値の換算外径のいずれかによる。いずれの場合も同一の許容差(±0.5 %)を適用する。外径の測定に
周長を用いる場合,外径(D)と周長(l)との相互換算は,次の式による。
D=l/π
ここに, D : 外径(mm)
l : 周長(mm)
π : 3.141 6
10 外観
外観は,次による。
a) 管は,実用的に真っすぐ,かつ,その両端が管軸に対して実用的に直角でなければならない。
b) 管の内外面は,仕上げ良好で,使用上有害な欠点があってはならない。
c) 表面手入れを実施する場合は,グラインダ,機械加工などによってもよいが,手入れ後の厚さは,厚
さの許容差内でなければならない。
d) 手入れ跡は,管の形状に滑らかに沿わなければならない。
e) 受渡当事者間の協定によって,管の外面,内面又は内外面に塗装(例えば,ジンクリッチ塗装,エポ
キシ塗装,プライマー塗装など)を行ってもよい。
11 特別品質規定
受渡当事者間の協定によって,注文者が指定する特別品質規定は,附属書JAによる。
12 試験
12.1 分析試験
12.1.1 分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方
分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方は,JIS G 0404の箇条8(化学成分)による。
12.1.2 分析方法
分析方法は,JIS G 0320による。
12.2 機械試験
12.2.1 試験一般
――――― [JIS G 3454 pdf 9] ―――――
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G 3454 : 2017
機械試験の一般事項は,JIS G 0404の箇条7(一般要求)及び箇条9(機械的性質)による。ただし,機
械試験に供される供試材の採り方は,JIS G 0404の7.6(試験片採取条件及び試験片)のA類とする。
12.2.2 供試材の採り方及び試験片の数
機械試験用の供試材の採り方及び試験片の数は,表8による。ただし,白管の場合は,通常,亜鉛めっ
きを施す前の管から採取する。
表8−供試材の採り方及び試験片の数
呼び径の区分 供試材の採り方 試験片の数
同一寸法a)及び同時熱処理b) )の管1 000
50A以下 本ごと及びその端数からそれぞれ一つの
供試材を採取する。
それぞれの供試材から採取する試
同一寸法a)及び同時熱処理b) )の管500本
験片の個数は,次による。ただし,
65A以上 125A以下 ごと及びその端数からそれぞれ一つの供
適用する試験片は箇条6による。
試材を採取する。
同一寸法a)及び同時熱処理b) )の管250本
引張試験片 : 1個
150A以上 300A以下 ごと及びその端数からそれぞれ一つの供
へん平試験片 : 1個
試材を採取する。
曲げ試験片 : 1個
同一寸法a)及び同時熱処理b) )の管150本
350A以上 ごと及びその端数からそれぞれ一つの供
試材を採取する。
注a) 同一寸法とは,同一外径及び同一厚さをいう。
b) 管に熱処理を行った場合に適用する。また,連続炉を用いる場合の同時熱処理とは,同一熱処理
条件での連続した熱処理をいい,連続炉を停止した場合は,同時熱処理に含まない。
c) 試験の対象とする同一寸法の管が全て同一溶鋼である場合には,同時熱処理に代えて,同一熱処
理条件としてもよい。
12.2.3 引張試験
引張試験片及び引張試験方法は,次による。
a) 試験片 試験片は,JIS Z 2241の11号,12号(12A号,12B号又は12C号),4号又は5号試験片の
いずれかとし,11号試験片及び12号試験片は管軸方向から,5号試験片は管軸直角方向から採取する。
4号試験片は,管軸方向又は管軸直角方向のいずれかから採取し,径14 mm(標点距離50 mm)とす
る。電気抵抗溶接鋼管から引張試験片を採取する場合,12号試験片又は5号試験片は,溶接部を含ま
ない部分から採取する。
b) 試験方法 試験方法は,JIS Z 2241による。
12.2.4 へん平試験
へん平試験の試験片及び試験方法は,次による。
なお,継目無鋼管の場合は,へん平試験は,省略してもよい2)。ただし,特に注文者の指定がある場合
には,試験を行わなければならない。
注2) 試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,へん平性は規定を満足しなければならな
いことを意味する。
a) 試験片 試験片の長さは,50 mm以上とする。
b) 試験方法 試験温度は,常温(535 ℃)とし,試験片を2枚の平板間に挟み,平板間の距離Hが,
6.2の式(1),式(2)又は式(3)に規定する値以下になるまで圧縮し,へん平にしたとき,試験片に割れが
――――― [JIS G 3454 pdf 10] ―――――
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JIS G 3454:2017の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 9329-1:1989(MOD)
- ISO 9330-1:1990(MOD)
JIS G 3454:2017の国際規格 ICS 分類一覧
- 23 : 一般的に利用される流体システム及びその構成要素 > 23.040 : パイプライン部品及びパイプライン > 23.040.10 : 鉄管及び鋼管
JIS G 3454:2017の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG0320:2009
- 鋼材の溶鋼分析方法
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0415:2014
- 鋼及び鋼製品―検査文書
- JISG0582:2012
- 鋼管の自動超音波探傷検査方法
- JISG0583:2012
- 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
- JISG0583:2021
- 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
- JISH0401:2013
- 溶融亜鉛めっき試験方法
- JISH2107:2015
- 亜鉛地金
- JISH8641:2007
- 溶融亜鉛めっき
- JISZ2241:2011
- 金属材料引張試験方法