JIS Z 2241:2011 金属材料引張試験方法

                                                                                   Z 2241 : 2011

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 記号及び内容・・・・[8]
•  5 原理・・・・[18]
•  6 試験片・・・・[18]
•  6.1 形状及び寸法・・・・[18]
•  6.2 試験片の種類・・・・[19]
•  6.3 試験片の調製・・・・[21]
•  7 原断面積の測定・・・・[21]
•  8 原標点距離のマーキング・・・・[22]
•  9 試験機の精度・・・・[22]
•  9.1 試験機・・・・[22]
•  9.2 伸び計・・・・[22]
•  10 試験条件・・・・[22]
•  10.1 試験力のゼロ点調整・・・・[22]
•  10.2 つかみの方法・・・・[22]
•  10.3 試験速度・・・・[23]
•  11 上降伏応力ReHの測定・・・・[24]
•  12 下降伏応力ReLの測定・・・・[25]
•  13 耐力(オフセット法)Rp・・・・[25]
•  14 耐力(全伸び法)Rt・・・・[25]
•  15 永久伸び法による耐力Rrの検証方法・・・・[25]
•  16 降伏伸び(%)Aeの測定・・・・[26]
•  17 最大試験力時塑性伸び(%)Agの測定・・・・[26]
•  18 最大試験力時全伸び(%)Agtの測定・・・・[26]
•  19 破断時全伸び(%)Atの測定・・・・[26]
•  20 破断伸び(%)Aの測定・・・・[27]
•  21 絞りZの測定・・・・[28]
•  22 試験報告書・・・・[28]
•  23 測定の不確かさ・・・・[29]
•  23.1 一般・・・・[29]
•  23.2 試験条件・・・・[29]
•  23.3 試験結果・・・・[29]

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――――― [JIS Z 2241 pdf 1] ―――――

Z 2241 : 2011

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•  附属書A(参考)コンピュータ制御による試験機に関する推奨事項・・・・[30]
•  附属書B(規定)厚さ0.1 mm3 mm(未満)の薄板材料に使用される試験片の種類 31附属書C(規定)径又は辺が4 mm未満の線及び棒に使用される線状又は棒状試験片の種類・・・・[34]
•  附属書D(規定)厚さ3 mm以上の板及び径又は対辺距離が4 mm以上の線及び棒の試験片の種類・・・・[35]
•  附属書E(規定)管に使用する試験片の種類・・・・[43]
•  附属書F(参考)試験機の剛性を考慮したクロスヘッド変位速度の見積り・・・・[46]
•  附属書G(参考)規定値が5 %未満の破断伸び(%)の測定・・・・[47]
•  附属書H(参考)原標点距離を分割して破断伸び(%)を測定する方法・・・・[48]
•  附属書I(参考)棒,線材及び線のネッキングを伴わない場合の塑性伸び(%)の測定・・・・[50]
•  附属書JA(参考)試験片断面積の算出に必要な測定箇所数・・・・[51]
•  附属書JB(参考)ひずみ速度制御による試験速度(方法A)・・・・[52]
•  附属書JC(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[55]

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                                                                                   Z 2241 : 2011

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本鉄鋼
連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査
会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS Z 2241:1998は改正され,この規格に置き換えられた。また,JIS Z 2201:1998は廃止
され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              Z 2241 : 2011

金属材料引張試験方法

Metallic materials-Tensile testing-Method of test at room temperature

序文

  この規格は,2009年に第1版として発行されたISO 6892-1を基とし,技術的内容を変更して作成した
日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JCに示す。

1 適用範囲

  この規格は,金属材料の引張試験方法及び,室温(1035 ℃)で測定できる金属材料の機械的性質につ
いて規定する。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 6892-1:2009,Metallic materials−Tensile testing−Part 1: Method of test at room temperature
              (MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。
    警告 この規格に基づいて試験を行う者は,通常の試験室での作業に精通していることを前提とする。
          この規格は,その使用に関連して起こる全ての安全上の問題を取り扱おうとするものではない。
          この規格の利用者は,各自の責任において安全及び健康に対する措置をとらなければならない。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 7721 引張試験機・圧縮試験機−力計測系の校正方法及び検証方法
      注記 対応国際規格 : ISO 7500-1:2004,Metallic materials−Verification of static uniaxial testing
             machines−Part 1: Tension/compression testing machines−Verification and calibration of the
             force-measuring system(MOD)
    JIS B 7741 一軸試験に使用する伸び計の検証方法
      注記 対応国際規格 : ISO/DIS 9513:1996,Metallic materials−Verification of extensometers used in
             uniaxial testing(MOD)
    JIS G 0202 鉄鋼用語(試験)
    JIS Z 8401 数値の丸め方

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Z 2241 : 2011

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS G 0202によるほか,次による。
3.1
標点距離(gauge length),L
  試験片の平行部で伸びを測定する部分の長さ。特に,次のように区分する。
3.1.1
原標点距離(original gauge length),Lo
  試験前に室温で測定する,試験片にしる(印)された標点距離(3.1)
3.1.2
最終標点距離(final gauge length after rupture,final gauge length after fracture),Lu
  破断後に室温で測定する,試験片にしるされた標点距離(3.1)。測定するときには,破断した二つの試
験片を試験片の軸が直線状になるように注意深く突き合わせる。
3.2
平行部長さ(parallel length),Lc
  試験片の断面が減少した平行な部分の長さ。
    注記 機械加工をしていない試験片に対しては,平行部長さは,つかみ間の距離となる。
3.3
伸び(elongation)
  試験中の任意の時点における,原標点距離Lo(3.1.1)の増分。
3.4
伸び(%)(percentage elongation)
  原標点距離Lo(3.1.1)の増分で,原標点距離に対して百分率で表したもの。
3.4.1
永久伸び(%)(percentage permanent elongation)
  規定応力を除去した後の原標点距離Lo(3.1.1)の増分で,原標点距離に対して百分率で表したもの。
3.4.2
破断伸び(%)(percentage elongation after fracture),A
  破断後の永久伸び(Lu−Lo)を原標点距離Lo(3.1.1)に対する百分率で表したもの。
    注記 比例試験片で,原標点距離が .565 S1)(ここで,Soは,平行部の原断面積。)でない場合は,
                                          o
          使用された比例定数を示す添字を記号Aに,次の例のように付けることが望ましい。
                      Sの標点距離の破断伸び(%)
            A11.3 :  113.o
                   So     4S
        注1)  .565     5   
            定形試験片の場合(附属書B参照)は,記号Aには用いた原標点距離をミリメートル表示で
          示す添字を,次の例のように付けることが望ましい。
            A80 mm : 80 mmの標点距離の破断伸び(%)
3.4.3
破断時全伸び(%)(percentage total extension at fracture),At
  破断時の全伸び(伸び計の弾性伸びと塑性伸びとを合わせたもの)で,伸び計標点距離Le(3.5)に対す
る百分率で表したもの。

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