JIS Z 2241:2011 金属材料引張試験方法 | ページ 2

                                                                                              3
                                                                                   Z 2241 : 2011
  図1参照。
    注記 ISO 6892-1では,3.4.33.4.6については,伸び計による伸びの定義とし,ISO 6892-1の3.6に
          記載されている。
3.4.4
最大試験力時全伸び(%)(percentage total extension at maximum force),Agt
  最大試験力時の全伸び(伸び計の弾性伸びと塑性伸びとを合わせたもの)で,伸び計標点距離Le(3.5)
に対する百分率で表したもの。
  図1参照。
3.4.5
最大試験力時塑性伸び(%)(percentage plastic extension at maximum force),Ag
  最大試験力時の塑性伸びで,伸び計標点距離Le(3.5)に対する百分率で表したもの。
  図1参照。
   A 破断伸び(%)[伸び計による計測又は,試験片から直接測定される(20.1参照)。]
  Ag 最大試験力時塑性伸び(%)
  Agt 最大試験力時全伸び(%)
  At 破断時全伸び(%)
  e 伸び(%)
  mE 応力−伸び(%)曲線の弾性域の傾き
  R 応力
  Rm 引張強さ
  Δe 平たん部の範囲(定義については,Agは箇条17,Agtは箇条18参照)
                                        図1−伸びの定義
3.4.6
降伏伸び(%)(percentage yield point extension),Ae

――――― [JIS Z 2241 pdf 6] ―――――

4
Z 2241 : 2011
  不連続な降伏を示す材料において,降伏の開始から均一な加工硬化が始まるまでの間の伸びで,伸び計
標点距離Le(3.5)に対する百分率で表したもの。
  図7参照。
3.5
伸び計標点距離(extensometer gauge length),Le
  伸び計によって伸びの測定を行うために用いられる試験前の伸び計の標点距離。
    注記 降伏点又は耐力の測定の場合には,伸び計の標点距離Leは,試験片の平行部をできる限りカバ
          ーするのがよい。理想的には,Leの下限は,0.50 Loより長く,また平行部Lcのおよそ0.90よ
          り短いことが望ましい。これによって,試験片に生じる全ての降伏現象が伸び計で確実に計測
          されるであろう。さらに,最大試験力以上の測定には,Leは,Loにほぼ等しいことが望ましい。
3.6
伸び計伸び(extension)
  試験中の任意の時点における,伸び計標点距離Le(3.5)の増分。
3.6.1
伸び計伸び(%)(percentage extension)
  伸び計標点距離Le(3.5)の増分で,伸び計標点距離に対する百分率で表したもの。
3.6.2
伸び計永久伸び(%)(percentage permanent extension)
  規定応力を除去した後の伸び計標点距離Le(3.5)の増分で,伸び計標点距離に対する百分率で表したも
の。
3.7
試験速度(testing rate)
3.7.1
                        eLe
ひずみ速度(strain rate),
  伸び計標点距離Le(3.5)から測定される単位時間当たりのひずみの増分。
    注記 3.5参照
3.7.2
                                                               cLe
平行部の推定ひずみ速度(estimated strain rate over the parallel length),
  クロスヘッド変位速度vc(3.7.3)と試験片の平行部長さとを基に求めた単位時間当たりの試験片の平行
部長さLc(3.2)のひずみの増分。
3.7.3
クロスヘッド変位速度(crosshead separation rate),vc
  時間当たりのクロスヘッドの変位。
3.7.4
応力増加速度(stress rate),R
  時間当たりの応力の増分。
    注記 応力増加速度は,弾性域にだけ適用することが望ましい。
3.8
絞り(percentage reduction of area),Z
  試験中に発生した断面積の最大変化量(So−Su)で,原断面積Soに対して百分率で表したもの。

――――― [JIS Z 2241 pdf 7] ―――――

                                                                                              5
                                                                                   Z 2241 : 2011
                            So  Su
                         Z         100
                              So
3.9
最大試験力(maximum force)
    注記1 不連続な降伏を示し,加工硬化をしない材料について最大試験力を規定する場合は,受渡当
            事者間の協定による。
    注記2 図8 c)参照
3.9.1
最大試験力(maximum force),Fm
  不連続な降伏を示さない材料の場合で,試験中に試験片が耐えた最大の試験力。
     注記 図8 a)参照
3.9.2
最大試験力(maximum force),Fm
  不連続な降伏を示す材料の場合で,加工硬化が始まった以降の試験片が耐えた最大の試験力。
    注記 図8 b)参照
3.10
応力(stress),R
  試験中の任意の時点での試験力を試験片の原断面積Soで除した値。
    注記1 この規格中の応力は,全て公称応力(engineering stress)を意味する。
    注記2 この規格では,“試験力”及び“応力”,又は“伸び”,“パーセント伸び”及び“ひずみ”は,
            それぞれいろいろな場合に用いられるが(図の軸の表示又は他の特性の定義の説明として),
            ある曲線上の明確な点を一般的に記述又は定義するときには,“試験力”及び“応力”,又は
            “伸び”,“パーセント伸び”及び“ひずみ”の表記は,どちらを使用しても変わりない。
3.10.1
引張強さ(tensile strength),Rm
  最大試験力Fm(3.9)に対応する応力。
3.10.2
降伏応力(降伏点)[yield strength(yield point)]
  金属材料が降伏現象を示すときに,試験力の増加が一切ないにもかかわらず試験中に塑性変形が生じる
応力。
3.10.2.1
上降伏応力(上降伏点)[upper yield strength(upper yield point)],ReH
  最初に試験力の減少が観察されるより前の応力(3.10)の最大値。
  図2参照。
3.10.2.2
下降伏応力(下降伏点)[lower yield strength(lower yield point)],ReL
  初期の過渡的影響を無視した,塑性降伏する間の応力(3.10)の最小値。
  図2参照。

――――― [JIS Z 2241 pdf 8] ―――――

6
Z 2241 : 2011
                          a                                              a
                       a)                                              b)
                       c)                                              d)
   e  伸び(%)
  R  応力
  ReH 上降伏応力(上降伏点)
  ReL 下降伏応力(下降伏点)
  a 初期過渡効果
                     図2−上降伏応力(上降伏点)及び下降伏応力(下降伏点)
3.10.3
耐力(オフセット法)(proof strength, plastic extension),Rp
  塑性伸びが,伸び計標点距離Le(3.5)に対する規定の百分率に等しくなったときの応力。
    注記 使用される記号には,規定値を示す添字を付ける(例えば,Rp0.2)。
  図3参照。

――――― [JIS Z 2241 pdf 9] ―――――

                                                                                              7
                                                                                   Z 2241 : 2011
   e     伸び(%)                                  e    伸び(%)
    ep   規定の塑性伸び(%)                        et   規定の全伸び(%)
    R    応力                                       R    応力
    Rp   耐力(オフセット法)                       Rt   耐力(全伸び法)
               図3−耐力(オフセット法)            図4−耐力(全伸び法)
3.10.4
耐力(全伸び法)(proof strength,total extension),Rt
  全伸び(伸び計の弾性伸びと塑性伸びとを合わせたもの)が,伸び計標点距離Le(3.5)に対する規定の
百分率に等しくなったときの応力(図4参照)。
    注記 使用される記号には,全伸びの規定値を示す添字を付ける(例えば,Rt0.5)。
3.10.5
耐力(永久伸び法)(permanent set strength),Rr
  試験力を除去後,規定された永久伸び(%)又は伸び計永久伸び(%)以下の塑性変形を生じる応力。
永久伸び(%)及び伸び計永久伸び(%)は,原標点距離Lo(3.1.1)及び伸び計標点距離Le(3.5)のそれ
ぞれの百分率で示す。
  (図5参照)。
    注記 使用される記号には,原標点距離Lo(3.1.1)又は伸び計標点距離Le(3.5)の規定された伸びの
          値を示す添字を付ける(例えば,Rr0.2)。

――――― [JIS Z 2241 pdf 10] ―――――

次のページ PDF 11