JIS G 3454:2017 圧力配管用炭素鋼鋼管

                                                                                   G 3454 : 2017

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類及び記号・・・・[2]
•  4 製造方法・・・・[2]
•  5 化学成分・・・・[3]
•  6 機械的性質・・・・[3]
•  6.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び・・・・[3]
•  6.2 へん平性・・・・[4]
•  6.3 曲げ性・・・・[4]
•  7 亜鉛めっきの試験特性・・・・[4]
•  8 水圧試験特性及び非破壊試験特性・・・・[4]
•  9 寸法,質量及び寸法許容差・・・・[5]
•  9.1 寸法及び単位質量・・・・[5]
•  9.2 寸法許容差・・・・[5]
•  10 外観・・・・[7]
•  11 特別品質規定・・・・[7]
•  12 試験・・・・[7]
•  12.1 分析試験・・・・[7]
•  12.2 機械試験・・・・[7]
•  12.3 亜鉛めっき試験・・・・[9]
•  12.4 水圧試験及び非破壊試験・・・・[9]
•  13 検査及び再検査・・・・[10]
•  13.1 検査・・・・[10]
•  13.2 再検査・・・・[10]
•  14 表示・・・・[10]
•  15 報告・・・・[11]
•  附属書JA(規定)特別品質規定・・・・[12]
•  附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[13]

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――――― [JIS G 3454 pdf 1] ―――――

G 3454 : 2017

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。これによって,JIS G 3454:2012は改
正され,この規格に置き換えられた。
  なお,平成30年8月20日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3454:2012によることができる。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 3454 : 2017

圧力配管用炭素鋼鋼管

Carbon steel pipes for pressure service

序文

  この規格は,1989年に第1版として発行されたISO 9329-1及び1990年に第1版として発行されたISO
9330-1を基とし,技術的内容を変更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JBに示す。

1 適用範囲

  この規格は,350 ℃程度以下で使用する圧力配管に用いる炭素鋼鋼管(以下,管という。)について規定
する。ただし,高圧配管用炭素鋼鋼管には,適用しない1)。この規格は,外径10.5 mm(呼び径6A又は
1/8B)660.4 mm(呼び径650A又は26B)の管に適用できる。
  なお,注文者があらかじめ製造業者との協定によって指定する特別品質規定の項目を,附属書JAに規
定している。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 9329-1:1989,Seamless steel tubes for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 1:
              Unalloyed steels with specified room temperature properties
          ISO 9330-1:1990,Welded steel tubes for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 1:
              Unalloyed steel tubes with specified room temperature properties(全体評価 : MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。
    注1) 高圧配管用炭素鋼鋼管は,JIS G 3455(高圧配管用炭素鋼鋼管)に規定している。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 0582 鋼管の自動超音波探傷検査方法
    JIS G 0583 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
    JIS H 0401 溶融亜鉛めっき試験方法
    JIS H 2107 亜鉛地金

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G 3454 : 2017
    JIS H 8641 溶融亜鉛めっき
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法

3 種類及び記号

  管の種類は2種類とし,種類の記号,製造方法を表す記号及び亜鉛めっきの区分は,表1による。
                    表1−種類の記号,製造方法を表す記号及び亜鉛めっきの区分
  種類の記号                    製造方法を表す記号                        亜鉛めっきの区分
                 製管方法           仕上方法             表示
   STPG370                    熱間仕上げ : H       製造方法を表す記号 黒管 : 亜鉛めっきを行わない
              継目無し : S
                              冷間仕上げ : C       の表示は,箇条14 b)      管
  STPG410     電気抵抗溶接 : E
                              電気抵抗溶接まま : G による。           白管a) : 亜鉛めっきを行った管
 注a) 図面,帳票などで,記号によって白管を黒管と区分する必要がある場合は,種類の記号の後に-ZNを付記す
      る。ただし,製品の表示には適用しない。

4 製造方法

  管の製造方法は,次による。
a) 管は,表1に示す製管方法及び仕上方法の組合せによって製造する。
b) 管は,通常,製造のままとする。ただし,冷間仕上げした管には,製造後,焼なましを施す。
      なお,注文者は,必要に応じてSTPG410の電気抵抗溶接鋼管の溶接部に熱処理を指定してもよい。
c) 管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。注文者がベベルエンドを指定する場合には,
    その形状は受渡当事者間の協定による形状とし,厚さ22 mm以下の管で特に形状の指定のないときに
    は,図1による。
                       t : 厚さ22 mm以下
                                    図1−ベベルエンドの形状
d) 管を電気抵抗溶接によって製造する場合,特に指定のない限り外面及び内面の溶接ビードは,管の形
    状に滑らかに沿うように除去する。ただし,内面の溶接ビードは,除去が困難な場合は溶接のままと
    してもよい。
e) 白管の場合は,検査に合格した黒管の表面を,サンドブラスト,酸洗いなどの処理によって清掃した
    後,溶融亜鉛めっきを行う。溶融亜鉛めっきに使用する亜鉛は,JIS H 2107の蒸留亜鉛地金1種又は
    これと同等以上の品質をもつ亜鉛とする。

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                                                                                              3
                                                                                   G 3454 : 2017
f)  その他亜鉛めっきの一般事項は,JIS H 8641による。

5 化学成分

  管は,12.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。
                                         表2−化学成分
                                                                            単位 %
            種類の記号       C           Si         Mn           P            S
             STPG370      0.25以下    0.35以下    0.300.90    0.040以下   0.040以下
             STPG410      0.30以下    0.35以下    0.301.00    0.040以下   0.040以下
             必要に応じてこの表にない合金元素を添加してもよい。

6 機械的性質

6.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び

  管は,12.2.3によって試験を行い,その引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,表3による。ただし,
厚さ8 mm未満の管で,12号試験片又は5号試験片を用いて引張試験を行う場合の伸びは,表4による。
                            表3−引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び
    種類の記号  引張強さ     降伏点                           伸びa)
                            又は耐力                            %
                                        11号試験片
                                                        5号試験片          4号試験片b)
                                        12号試験片
                 N/mm2       N/mm2        管軸方向     管軸直角方向  管軸方向   管軸直角方向
     STPG370     370以上    215以上       30以上         25以上       28以上       23以上
     STPG410     410以上    245以上        25以上         20以上      24以上       19以上
    注記 1 N/mm2=1 MPa
    注a) 呼び径25A以下の管については,この表の伸びの規定は適用しないが,試験の結果は,記録する。ただ
         し,受渡当事者間の協定によって,伸びの値を規定してもよい。
      b) 引張方向は,管軸方向とする。ただし,管軸直角方向から試験片を採取できる場合は,管軸方向に代え
         て管軸直角方向としてもよい。
  表4−厚さ8 mm未満の管の12号試験片(管軸方向)及び5号試験片(管軸直角方向)の場合の伸び
                                                                                        単位 %
種類の記号  試験片                                      厚さ
                    1 mmを超え 2 mmを超え 3 mmを超え 4 mmを超え 5 mmを超え 6 mmを超え 7 mmを超え
                    2 mm以下   3 mm以下   4 mm以下  5 mm以下   6 mm以下   7 mm以下   8 mm未満
 STPG370 12号試験片    21以上    22以上     24以上     26以上     27以上     28以上    30以上
           5号試験片   16以上    18以上     19以上     20以上     22以上     24以上    25以上
 STPG410 12号試験片    16以上    18以上     19以上     20以上     22以上     24以上    25以上
           5号試験片   11以上    12以上     14以上     16以上     17以上     18以上    20以上
注記 この表の伸びは,管の厚さが8 mmから1 mm減じるごとに表3の伸びの値から1.5を減じた値を,JIS Z 8401
     (数値の丸め方)の規則Aによって整数値に丸めた値である。

――――― [JIS G 3454 pdf 5] ―――――

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