JIS G 3455:2016 高圧配管用炭素鋼鋼管

                                                                                   G 3455 : 2016

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類及び記号・・・・[2]
•  4 製造方法・・・・[2]
•  5 化学成分・・・・[2]
•  6 機械的性質・・・・[3]
•  6.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び・・・・[3]
•  6.2 へん平性・・・・[3]
•  6.3 曲げ性・・・・[4]
•  7 水圧試験特性又は非破壊試験特性・・・・[4]
•  8 寸法,質量及び寸法許容差・・・・[5]
•  8.1 寸法及び単位質量・・・・[5]
•  8.2 寸法許容差・・・・[6]
•  9 外観・・・・[7]
•  10 特別品質規定・・・・[7]
•  11 試験・・・・[7]
•  11.1 分析試験・・・・[7]
•  11.2 機械試験・・・・[8]
•  11.3 水圧試験又は非破壊試験・・・・[9]
•  12 検査及び再検査・・・・[9]
•  12.1 検査・・・・[9]
•  12.2 再検査・・・・[9]
•  13 表示・・・・[9]
•  14 報告・・・・[10]
•  附属書JA(規定)特別品質規定・・・・[11]
•  附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[13]

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――――― [JIS G 3455 pdf 1] ―――――

G 3455 : 2016

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 3455:2012は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,平成29年3月21日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3455:2012によることができる。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS G 3455 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 3455 : 2016

高圧配管用炭素鋼鋼管

Carbon steel pipes for high pressure service

序文

  この規格は,1997年に第1版として発行されたISO 9329-2を基とし,技術的内容を変更して作成した
日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,本体に規定する項目のほかに,注文者があらかじめ製造業者との協定によって指定することがで
きる特別品質規定の項目を,附属書JAに示す。また,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所
は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JBに示す。

1 適用範囲

  この規格は,350 ℃以下で使用圧力が高い配管に用いる炭素鋼鋼管(以下,管という。)について規定す
る。
    注記1 この規格は,主として外径10.5 mm(呼び径6A又は1/8B)660.4 mm(呼び径650A又は
            26B)の管に適用されている。
    注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
            ISO 9329-2:1997,Seamless steel tubes for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part
                2: Unalloyed and alloyed steels with specified elevated temperature properties(MOD)
              なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
            ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 0567 鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法
    JIS G 0582 鋼管の自動超音波探傷検査方法
    JIS G 0583 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 2242 金属材料のシャルピー衝撃試験方法
    JIS Z 8401 数値の丸め方

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G 3455 : 2016

3 種類及び記号

  管の種類は3種類とし,種類の記号及び製造方法を表す記号は,表1による。
                             表1−種類の記号及び製造方法を表す記号
              種類の記号                           製造方法
                               製管方法          仕上方法              表示
                STS370    継目無し : S       熱間仕上げ : H      製造方法を表す記号の
                STS410                      冷間仕上げ : C      表示は,箇条13 b) によ
                STS480                                         る。

4 製造方法

  製造方法は,次による。
a) 管は,キルド鋼を用いて継目無く製造し,仕上方法は,表1による。
b) 管は,表2の熱処理を施す。ただし,受渡当事者間の協定によって,表2以外の熱処理を施してもよ
    い。
c) 管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。注文者がベベルエンドを指定する場合には,
    その形状は受渡当事者間の協定による。ただし,厚さ22 mm以下の管で,特に形状の指定のないとき
    には,図1による。
                                    図1−ベベルエンドの形状
                                          表2−熱処理
           種類の記号           熱間仕上継目無鋼管              冷間仕上継目無鋼管
            STS370     製造のまま。ただし,必要に応じ,低温焼
                                                           低温焼なまし又は焼ならし
            STS410     なまし又は焼ならしを施してもよい。
            STS480     低温焼なまし又は焼ならし

5 化学成分

  管は,11.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表3による。ただし,注文者が製品分析を要求す
る場合,11.1によって試験を行い,製品分析値は表3に対して,JIS G 0321の表3[炭素鋼鋼材の製品分
析の許容変動値(2)]による製品分析の許容変動値を適用した値とする。

――――― [JIS G 3455 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   G 3455 : 2016
                                         表3−化学成分
                                                                            単位 %
            種類の記号       C           Si         Mn           P            S
              STS370      0.25以下   0.100.35     0.301.10    0.035以下   0.035以下
              STS410      0.30以下   0.100.35     0.301.40    0.035以下   0.035以下
              STS480      0.33以下   0.100.35     0.301.50    0.035以下   0.035以下
             必要に応じて,この表にない合金元素を添加してもよい。

6 機械的性質

6.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び

  管は,11.2.3によって試験を行い,その引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,表4による。ただし,
厚さ8 mm未満の管で,12号試験片又は5号試験片を用いて引張試験を行う場合には,伸びは,管の厚さ
が8 mmから1 mm減じるごとに表4の伸びの値から1.5を減じたものを,JIS Z 8401の規則Aによって整
数値に丸めた値とし,表5による。
                                        表4−機械的性質
                  引張強さ    降伏点                           伸びa)
                             又は耐力                            %
     種類の記号                         11号試験片
                                                      5号試験片          4号試験片b)
                                        12号試験片
                   N/mm2      N/mm2      管軸方向    管軸直角方向  管軸方向    管軸直角方向
       STS370      370以上    215以上     30以上       25以上       28以上        23以上
       STS410      410以上    245以上     25以上       20以上       24以上        19以上
       STS480     480以上     275以上     25以上       20以上       22以上       17以上
    注記 1 N/mm2=1 MPa
    注a) 外径40 mm未満の管については,伸びは規定しないが,試験の結果は記録する。ただし,受渡当事者
         間の協定によって,伸びを規定してもよい。
      b) 引張方向は,管軸方向とする。ただし,管軸直角方向から試験片を採取できる場合は,管軸方向に代
         えて管軸直角方向としてもよい。
    表5−厚さ8 mm未満の管の12号試験片(管軸方向)及び5号試験片(管軸直角方向)の場合の
                                              伸び
                                                                                       単位 %
                                                        厚さ
 種類の記号  試験片  1 mmを超え 2 mmを超え 3 mmを超え 4 mmを超え 5 mmを超え 6 mmを超え 7 mmを超え
                     2 mm以下   3 mm以下  4 mm以下   5 mm以下  6 mm以下   7 mm以下   8 mm未満
           12号試験片  21以上    22以上     24以上     26以上    27以上     28以上    30以上
  STS370
           5号試験片   16以上    18以上     19以上     20以上    22以上     24以上    25以上
  STS410   12号試験片  16以上    18以上     19以上     20以上    22以上     24以上    25以上
  STS480   5号試験片   11以上    12以上     14以上     16以上    17以上     18以上    20以上

6.2 へん平性

  管は,11.2.4によって試験を行い,平板間の距離(H)が式(1)による値になるまで,試験片に割れを生
じてはならない。

――――― [JIS G 3455 pdf 5] ―――――

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