JIS G 3456:2019 高温配管用炭素鋼鋼管

                                                                                   G 3456 : 2019

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類の記号・・・・[2]
•  4 製造方法・・・・[2]
•  5 化学成分・・・・[3]
•  6 機械的性質・・・・[3]
•  6.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び・・・・[3]
•  6.2 へん平性・・・・[4]
•  6.3 曲げ性・・・・[5]
•  7 水圧試験特性又は非破壊試験特性・・・・[5]
•  8 寸法,質量及び寸法の許容差・・・・[6]
•  8.1 寸法及び単位質量・・・・[6]
•  8.2 寸法の許容差・・・・[8]
•  9 外観・・・・[8]
•  10 特別品質規定・・・・[8]
•  11 試験・・・・[8]
•  11.1 分析試験・・・・[8]
•  11.2 機械試験・・・・[9]
•  11.3 水圧試験又は非破壊試験・・・・[10]
•  12 検査及び再検査・・・・[10]
•  12.1 検査・・・・[10]
•  12.2 再検査・・・・[11]
•  13 表示・・・・[11]
•  14 報告・・・・[11]
•  附属書JA(規定)特別品質規定・・・・[12]
•  附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[13]

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――――― [JIS G 3456 pdf 1] ―――――

G 3456 : 2019

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 3456:2016は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,令和2年6月19日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3456:2016を適用してもよい。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS G 3456 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 3456 : 2019

高温配管用炭素鋼鋼管

Carbon steel pipes for high temperature service

序文

  この規格は,1997年に第1版として発行されたISO 9329-2及びISO 9330-2を基とし,技術的内容を変
更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,本体に規定する項目のほかに,受渡当事者間の協定によって適用する特別品質規定の項目を,附
属書JAに示す。また,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更してい
る事項である。変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JBに示す。

1 適用範囲

  この規格は,主に350 ℃を超える温度で使用する配管に用いる炭素鋼鋼管(以下,管という。)につい
て規定する。この規格は,通常,外径10.5 mm660.4 mmの管に適用される。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 9329-2:1997,Seamless steel tubes for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 2:
              Unalloyed and alloyed steels with specified elevated temperature properties
          ISO 9330-2:1997,Welded steel tubes for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 2:
              Electric resistance and induction welded unalloyed and alloyed steel tubes with specified elevated
              temperature properties(全体評価 : MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 0567 鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法
    JIS G 0582 鋼管の自動超音波探傷検査方法
    JIS G 0583 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 8401 数値の丸め方

――――― [JIS G 3456 pdf 3] ―――――

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G 3456 : 2019

3 種類の記号

  管は,3種類とし,種類の記号は,表1による。
                             表1−種類の記号及び製造方法を表す記号
           種類の記号                          製造方法を表す記号
                             製管方法              仕上方法                表示
            STPT370                        熱間仕上げ : H           製造方法を表す記号の
                        継目無し : S
            STPT410                        冷間仕上げ : C           表示は,箇条13 b) によ
            STPT480                        熱間仕上げ : H           る。
                        電気抵抗溶接 : E    冷間仕上げ : C
                                           電気抵抗溶接まま : G

4 製造方法

  製造方法は,次による。
a) 管は,キルド鋼を用いて,表1に示す製管方法及び仕上方法の組合せによって製造する。ただし,
    STPT480は,継目なく製造する。製造方法を表す記号は,表1による。
b) 管は,表2の熱処理を行う。ただし,受渡当事者間の協定によって,表2以外の熱処理を行ってもよ
    い。
                                          表2−熱処理
   種類の記号   熱間仕上継目無鋼管   冷間仕上継目無鋼管   熱間仕上電気抵抗   冷間仕上電気抵抗溶
                                                              溶接鋼管       接鋼管及び電気抵抗
                                                                                溶接まま鋼管
    STPT370                         低温焼なまし又は焼な
               製造のまま。ただし,必                    製造のまま。ただし,低温焼なまし又は焼
    STPT410                         らし
               要に応じ,低温焼なまし                    必要に応じ,低温焼なならし
               又は焼ならしを行って                      まし又は焼ならしを
               もよい。                                  行ってもよい。
    STPT480                                                      −                 −
c) 管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。ただし,注文者がベベルエンドを指定する
    場合には,その形状は受渡当事者間の協定によるとし,厚さ22 mm以下の管で特に形状の指定のない
    ときには,図1による。

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                                                                                              3
                                                                                   G 3456 : 2019
                                        t : 厚さ22 mm以下
                                    図1−ベベルエンドの形状
d) 管を電気抵抗溶接によって製造する場合,外面及び内面の溶接ビードは,特に指定のない限り,管の
    形状に滑らかに沿うように除去する。ただし,内面の溶接ビードは,除去が困難な場合は溶接のまま
    としてもよい。

5 化学成分

  管は,11.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表3による。ただし,必要に応じて表3に規定の
ない合金元素を添加してもよい。注文者の要求によって製品分析を行う場合は,11.1によって試験を行い,
その製品分析値は表3による。また,表3に対する許容変動値は,継目無鋼管についてはJIS G 0321の表
3[炭素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(2)]に,電気抵抗溶接鋼管についてはJIS G 0321の表2[炭素鋼
鋼材の製品分析の許容変動値(1)]による。
                                         表3−化学成分
                                                                              単位 %
            種類の記号       C           Si          Mn           P            S
             STPT370      0.25以下   0.100.35     0.300.90     0.035以下   0.035以下
             STPT410      0.30以下   0.100.35     0.301.00     0.035以下   0.035以下
             STPT480      0.33以下   0.100.35     0.301.00     0.035以下   0.035以下

6 機械的性質

6.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び

  管は,11.2.3によって試験を行い,その引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,表4による。ただし,
厚さ8 mm未満の管で,12号試験片又は5号試験片を用いて引張試験を行う場合の伸びは,表5による。

――――― [JIS G 3456 pdf 5] ―――――

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