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G 3509-2 : 2003
11.3 脱炭層深さ測定試験
脱炭層深さ測定試験は,JIS G 0558の4.1による。この場合,線断面の平均脱
炭層深さは,最大脱炭層深さの箇所を基点にして円周を等分する4か所で測定し,その平均値を求める。
11.4 球状化組織試験
球状化組織試験は,被検面を倍率400倍の顕微鏡で観察し,球状化の程度を,付
図1によってNo.1No.3に区分する。
11.5 線径の測定
線径の測定は,JIS B 7502によるマイクロメータを用い,任意の箇所の同一断面にお
ける最大径と最小径を測定する。
11.6 表面きず検出試験
表面きず検出試験は,磁粉探傷法又は酸洗い法によって,表面皮膜を除去し,
きず深さを測定する。
12. 検査
検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
b) 機械的性質は,11.2によって試験し,4.に適合しなければならない。
c) 注文者が指定した場合の脱炭層深さは,11.3によって試験し,5.に適合しなければならない。
d) 注文者が指定した場合の球状化組織は,11.4によって試験し,6.に適合しなければならない。
e) 線径は,11.5によって試験し,7.に適合しなければならない。
f) 表面きずは,11.6によって試験し,8.に適合しなければならない。
13. 表示
検査に合格した線には,1コイルごとに次の事項を表示する。ただし,受渡当事者間の協定に
よって,その一部を省略してもよい。
a) 種類の記号
b) 製造工程の略号 DA1工程 : DA1,DA2工程 : DA2,DA3工程 : DA3
c) 線径とその許容差
d) コイル質量
e) 製造番号又はコイル番号
f) 溶鋼番号又は検査番号
g) 製造年月日
h) 製造業者名又はその略号
14. 報告
報告は,JIS G 0404の13.による。ただし,注文時に指定がなければ検査文書の種類は,JIS G 0415
の表1の記号2.3又は3.1.Bとする。
――――― [JIS G 3509-2 pdf 6] ―――――
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G 3509-2 : 2003
付表 1 線の機械的性質
種類の記号 引張強さ(N/mm2) 絞り(%)
DA1 DA2 DA3 DA1 DA2 DA3
SMn420WCH 630以下 600以下 − 53以上 53以上 −
SMn433WCH 630以下 600以下 − 53以上 53以上 −
SMn438WCH 630以下 600以下 600以下 53以上 53以上 60以上
SMn443WCH 700以下 640以下 600以下 53以上 53以上 60以上
SMnC420WCH − − − − − −
SMnC443WCH − − − − − −
SCr415WCH 630以下 570以下 520以下 55以上 60以上 60以上
SCr420WC 640以下 580以下 540以下 55以上 60以上 60以上
SCr430WCH 670以下 − 590以下 55以上 − 60以上
SCr435WCH 670以下 − 590以下 55以上 − 60以上
SCr440WCH 680以下 − 600以下 55以上 − 60以上
SCM415WCH 630以下 570以下 520以下 55以上 60以上 60以上
SCM418WCH 640以下 580以下 540以下 55以上 60以上 60以上
SCM420WCH 640以下 580以下 540以下 55以上 60以上 60以上
SCM425WCH 650以下 600以下 550以下 55以上 60以上 60以上
SCM430WCH 670以下 − 590以下 55以上 − 60以上
SCM435WCH 680以下 − 620以下 55以上 − 60以上
SCM440WCH 700以下 − 640以下 55以上 − 60以上
SCM445WCH 700以下 − 640以下 55以上 − 60以上
SCM882WCH 650以下 − 610以下 60以上 − 60以上
SNC415WCH 620以下 − 590以下 60以上 − 60以上
SNC631WCH 650以下 − 620以下 60以上 − 60以上
SNC815WCH 620以下 − 590以下 60以上 − 60以上
SNCM220WCH 650以下 − 600以下 55以上 − 60以上
SNCM240WCH 680以下 − 640以下 55以上 − 60以上
SNCM420WCH 700以下 − 680以下 55以上 − 60以上
SNCM439WCH 700以下 − 670以下 55以上 − 60以上
SNCM447WCH 700以下 − 670以下 55以上 − 60以上
SNCM616WCH 620以下 − 590以下 55以上 − 60以上
――――― [JIS G 3509-2 pdf 7] ―――――
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G 3509-2 : 2003
倍率400倍
No.1
No.2
No.3
付図 1 球状化組織の程度
――――― [JIS G 3509-2 pdf 8] ―――――
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G 3509-2 : 2003
G3
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附属書1(参考)JISと対応する国際規格との対比表
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JIS G 3509-2:2003 冷間圧造用合金鋼−第2部 : 線 ISO 4954:1993 冷間圧造用鋼
003
(I) ISの規定 (II) 国際 (III) 国際規格の規定 (V) ISと国際規格との技術的差
(IV) ISと国際規格との技術的差異の項目ごと
規格番号 の評価及びその内容 異の理由及び今後の対策
項目 内容 項目 内容 項目ごとの 技術的差異の内容
番号 番号 評価
1.適用範囲 ねじ類及び各種部品 ISO 4945 1.1 冷間圧造用に用いられ MOD/削除 規格体系が異なる。ISO規格は,規格体系は,商取引の市場の実態
を冷間圧造によって る炭素鋼及び合金鋼の の差と推定。つまり国内では分業
熱処理用途ごとに分類。また,線
製造する場合に使用 線材,線及び棒鋼。 と線材との区分はなし。JISは,が進み,線材メーカと線メーカが
する冷間圧造用合金 規格の構成 : S-1一般要 分かれていること及び使用する
製品で分類,かつ,鋼種ごとに分
鋼線。 求事項S-2非熱処理用 熱処理は,鋼材を使用する最終ユ
けて規格化し,熱処理用途に関す
鋼S-3はだ焼用鋼S-4焼 る言及なし。 ーザがそれぞれの用途に応じて
入焼戻し用鋼S-5ステ 任意に選択。(以下は,ISO規格
ンレス用鋼 のS-5を除く合金鋼との比較。
2.引用規格 関連JISを引用 1.2 関連ISO規格を引用 − − −
3.種類及び JISの種類及び記号 1.4.5 −
化学成分表に記載。記号 ISOは,テクニカルレポート。 種類の記号は,それぞれの国の市
記号 の付け方による。 の付け方の基本は, 場に定着したものを使用してよ
ISO/TR 4949による。 い申合せ(ISO/TC 17)。
化学成分 種類として,Mn鋼, 2.2.2 種類としてMn-Cr鋼, MOD/削除 JIS51鋼種(H鋼を含む)中18 JISをISO規格に極力整合化。今
Mn-Cr鋼,Cr鋼, 3.2.2 Cr鋼,Cr-Mo鋼,Mn-Mo とMOD/追 鋼種がほぼ整合。 後は,市場の実態に合わせて,
Cr-Mo鋼,Ni-Cr鋼, 4.2.2 加の組合せ
鋼,Ni-Cr-Mo鋼を規定。 ISO規格にも働きかけて,JISと
Ni-Cr-Mo鋼を規定。 ISO規格の整合化率を高めてい
く。
4.機械的性 種類の記号ごとに引 2.2.3 鋼種ごとに引張強さ及 MOD/追加 規定値は,引張強さはJISが厳し国内市場ニーズを反映したJIS
質 張強さ及び絞りを規 3.2.3 び絞りを規定。 く,絞りはISO規格が厳しい。 規定内容を踏襲。
定。 4.2.3
5.脱炭層深 脱炭層深さ:フェライ 1.4.8.2 フェライト脱炭層深さMOD/選択 現実を配慮し,JISはある程度のJISは,取引の実態を基礎にした
さ 使用者ニーズに添ったもの。ISO
G3
ト脱炭層深さ,全脱 はゼロ,全脱炭層深さ フェライト脱炭を許容。ただし,
炭層深さを規定 は,熱処理条件別に規 全脱炭層深さは,JISのほうが厳規格の次回見直し時にJISの内
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定。部分脱炭は,別途協 しい。いわば,ISOの協定の領域。
容も取り入れるよう改正提案す
-2 : 2
定してもよいとしてい る予定。
る。
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――――― [JIS G 3509-2 pdf 9] ―――――
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G 3509-2 : 2003
G3
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(I) ISの規定 (II) 国際 (III) 国際規格の規定 (V) ISと国際規格との技術的差
(IV) ISと国際規格との技術的差異の項目ごと
規格番号 の評価及びその内容 異の理由及び今後の対策
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項目 内容 項目 内容 項目ごとの 技術的差異の内容
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番号 番号 評価
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6.球状化組 球状化焼なましを施 1.4.7.2 協定による。 MOD/追加 ISO規格は,はっきり規定していJISの規定のほうが明確である
3
織 した場合の組織の程 ない。JISは,写真によって組織ため,JISを踏襲する。
度を規定。 の程度を規定。
7.線径の許 線径を7区分し規定。 1.4.11 協定による。 MOD/追加 国内市場ニーズにあったJISの
ISO規格は,はっきり規定してい
容差及び 規定値を適用する。
ない。JISは,国内市場ニーズに
偏径差 あった規定値が決められている。
8.外観及び 許容表面及び表面き 1.4.8.1 協定による。 MOD/追加 国内市場ニーズにあったJISの
ISO規格は,はっきり規定してい
表面きず ず深さを規定。 規定値を適用する。
ない。JISは,国内市場ニーズに
あった規定値が決められている。
9.材料 線の製造に用いる材 − 明確な規定なし。 MOD/追加 規格体系が異なっており,従来の
規格体系が異なっており,線材と
料を明確に規定。 線が区分されていない。 JISの規定を継続。
10.製造方 工程の相違によって 1.4.1 明確な規定なし。 MOD/追加 規格体系が異なっており,従来の
規格体系が異なっており,線材と
法 3製造方法を規定。表 線が区分されていない。 JISの規定を継続。
面皮膜の種類は注文
者の指定。
JISと国際規格との対応の程度の全体評価 : MOD
備考1. 項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。
― MOD/削除········· 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。
― MOD/追加········· 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
2. JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。
― MOD··············· 国際規格を修正している。
G3 509-2 : 2
003
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JIS G 3509-2:2003の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 4954:1979(MOD)
JIS G 3509-2:2003の国際規格 ICS 分類一覧
- 77 : 金属工学 > 77.140 : 鉄及び鋼製品 > 77.140.65 : 鋼線,ワイヤロープ及びリンクチェーン
JIS G 3509-2:2003の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB7502:2016
- マイクロメータ
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0415:2014
- 鋼及び鋼製品―検査文書
- JISG0558:2007
- 鋼の脱炭層深さ測定方法
- JISG0558:2020
- 鋼の脱炭層深さ測定方法
- JISG3509-1:2010
- 冷間圧造用合金鋼―第1部 線材
- JISG3509-1:2021
- 冷間圧造用合金鋼―第1部:線材
- JISZ2241:2011
- 金属材料引張試験方法