JIS H 8503:1989 めっきの耐磨耗性試験方法 | ページ 2

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H 8503-1989
(2) 試料の種類
(3) 試料の作製条件
(4) 試験時間
                                  図2 噴射磨耗試験装置の一例
9. 往復運動磨耗試験法
9.1   要旨 この試験は,図3に示すような装置を用い,研磨紙をはりつけた摩擦輪と試料との間に接触
荷重を与えて往復運動摩擦を行い,めっきの耐磨耗性を調べる試験方法である。
9.2   研磨紙 研磨紙は,JIS R 6252(研摩紙)に規定した研磨紙CC又はWA(9)の粒度#240#600のもの
を用いる。
  なお,この研磨紙(10)は12×158mmに裁断して使用する。
    注(9) 磨耗質量を増加させたいときは研磨紙WAを用いるとよい。
      (10) 裏面に接着剤をつけたものを使用する。
9.3   試験装置 この試験に必要な装置は,試料取付台,摩擦輪,往復運動機構,荷重機構,往復運動回
数読取り器などによって構成され,次の条件を満たさなければならない。

――――― [JIS H 8503 pdf 6] ―――――

                                                                                              7
                                                                                    H 8503-1989
(1) 試料取付台 試料取付台は,試料を確実に固定し,摩擦輪との摩擦往復運動において動かないこと。
      また,試料又は研磨紙からの脱落粉が,試験中に試験面に残存するようなものであってはならない
    (11)。
(2) 摩擦輪 摩擦輪は,直径50.0mm,幅12mmで1回の往復運動ごとに,常に新しい研磨面で摩擦でき
    るように,1回ごとに正確に0.9度回転する自転装置が付いているもの。
(3) 往復運動機構 往復運動機構は,毎分60DS30mmのストロークで摩擦できるもので,試験面の摩擦が
    均一に行われるものでなければならない。
(4) 荷重機構 荷重機構は,摩擦輪と試料の間に3kgf [{29.4N}](12)までの荷重をかけ得るものであること。
    (平成2年12月31日まで適用)
(5) 摩擦運動回数読取器 摩擦運動回数読取器は,摩擦輪と試料の間の往復運動回数を明確に知ることが
    できるものであること。自動停止装置連動のものが望ましい。
    注(11) 吸引装置などを用いて脱落粉を除去してもよい。
      (12) 荷重を任意に可変できるものが望ましい。
9.4   試料 試料は,4.によって調製されたものを用いるが,その標準寸法は80×80mmとし,かつ平面で
なければならない。
9.5   試験条件 試験条件は,めっきの性能又は用途などが多岐にわたるので,一定の条件は設定し得な
いが,推薦し得る条件を表2に示す。
                                         表2 試験条件
                                (平成2年12月31日まで適用)
                            試験荷重      研磨紙の粒度
                  種類                                            参考
                             kgf [{N}]           #
                             1.52.5
                   1                        240320      工業用クロムなどの硬いめっき
                           [{14.724.5}]
                             1.5以下
                   2                        320600      その他のめっき
                           [{14.7以下}]
9.6   操作
9.6.1  所定の研磨紙を摩擦輪の円周に沿ってちょうど1回転するよう正確に,かつ滑らかに巻き付ける。
9.6.2  試料を試料台に固定し,設定した条件で,原則として予備磨耗を行う(13)。
9.6.3  試料の表面を柔らかい布で清浄にした後,試料の質量を化学はかりで測定するか,又はめっき厚さ
を厚さ測定器によって測定する(14)。
  なお,厚さ測定器による場合は,図4に示す3か所のめっき厚さを測定する。
9.6.4  摩擦位置を変えることなく,この磨耗試験を行う。
9.6.5  研磨紙は再使用してはならない。したがって,研磨紙は400DSを限度とし,これに達したものは
直ちに交換する。
9.6.6  試験は,明らかに磨耗質量が測定し得るまで,又は素地が露出するまで行う。
9.6.7  試験後の試料(15)は9.6.3の手順によって試料の質量を求めるか,又は磨耗しためっきの厚さを求め
る。
  なお,素地の露出を終点とする場合は,素地露出の有無を確認する。
    注(13) 試料の表面は,素地又はめっき条件によって必ずしも一定ではないので面調整する。その回数
          は50100DS行うとよい。

――――― [JIS H 8503 pdf 7] ―――――

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      (14) 化学はかりは0.1mgの単位までひょう量できるものを用いる。
            また,厚さ測定器は,非破壊式のものの使用が望ましい。ただし,素地の露出を終点とする
          場合は,この操作は行わなくてよい。
      (15) 試験回数が多い場合は400DSを1サイクルとして,1サイクルごとに質量を測定し,磨耗の状
          況を把握するとよい。
9.7   判定方法
9.7.1  質量変化又はめっき厚さ変化による判定方法 耐磨耗性は,次式によって算出する。
                                N                  N
                        WR           又は   WR
                              w1w2               t1t2
                      ここに, WR :  耐磨耗性 (DS/mg) 又は (DS/    
                                 w1 :  予備磨耗後の試料の質量 (mg)
                                 w2 :  試験後の試料の質量 (mg) (16)
                                  t1 :  予備磨耗後の試料のめっきの厚さ ( 
                                  t2 :  試験後の試料のめっきの厚さ ( 
                                  N :  試験DS数
9.7.2  素地の露出を終点として判定する方法 耐磨耗性は,定められた試験回数内に素地が露出したかど
うかを目視によって調べる(6)。ただし,摩擦輪の回転によって過剰に磨耗された部分(図4参照)を除く。
    注(16) ひょう量によって得た磨耗質量を厚さに換算しようとするときは,異常磨耗箇所への配慮が必
          要である。
9.8   記録 記録は,次の項目を記録する。
(1) 試験方法
(2) 試料の種類
(3) 試料の作製条件
(4) 使用研磨紙の種類及び粒度
(5) 試験荷重
(6) 摩擦回数

――――― [JIS H 8503 pdf 8] ―――――

                                                                                              9
                                                                                    H 8503-1989
                                 図3 往復運動磨耗試験機の一例

――――― [JIS H 8503 pdf 9] ―――――

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                           図4 厚さ測定器を用いる場合の厚さ測定位量
10. 平板回転磨耗試験法(テーバ式磨耗試験法)
10.1 要旨 この試験は,図5に示すような装置を用い,回転する水平円盤に試料を取り付け,研磨紙を
はり付けた一対の摩擦輪を規定荷重のもとに加えて,めっきの耐磨耗性を調べる試験方法である。
10.2 研磨紙 研磨紙は,JIS R 6252に規定した研磨紙CC又はWA(9)の粒度#240600のものを用いる(10)。
10.3 試験装置 この試験に必要な装置は,駆動部本体,回転盤及び試料固定枠,回転数読取器,摩擦輪,
おもり及び同取付アーム,磨耗粉吸取装置などによって構成されるものとし,その機構を図5に示す。
10.3.1 試験装置の各部の構造 試験装置の各部の構造は,表3の規定による。
                                   表3 試験装置の各部の構造
           各部                                           規定
          アーム           アームにおもり及び摩擦輪を取り付けないで,アーム他端に250gのおもりを載せ
  (摩擦輪,おもり取付用) たとき,つり合うような機構であること。
       摩擦輪取付軸                 mmとし,軸方向の遊び及び回転ぶれがないこと。
                                  003
                           外径 15.87 .0
                 回転速度  60±2rpm
     回転盤
                 回転ぶれ  外周において回転盤上面の上下方向のぶれが,0.08mm以下であること。
          おもり           その呼称質量に対して許容差±0.1%とする。
                           9999まで回転数の積算指示が可能で,正確に作動し,かつ,自動停止機構が確実な
        回転数読取器
                           こと。
                           回転盤上に試料の代わりにゴムシートを取り付けて固定し,その上にゴム輪をのせ
         装置の駆動
                           各試験質量を1 000gとして,円滑かつ正確な駆動を示すものであること。
                  吸込口   内径      0.1mm
 磨耗粉の吸取装置          試料と吸込口の間隔を3mmとしたときの吸取装置による風量は,0.5±0.1m3/minと
                   風量
                           する。
10.3.2 回転盤と摩擦輪の関係 回転盤と摩擦輪の関係は,図6によって次のようにa1,a2及びDを定め
る。
                        a1=a2=39.4±0.3mm
                        D=19.0±0.2mm
10.3.3 摩擦輪用ゴム輪 摩擦輪用ゴム輪は,次による。
(1) ゴム輪の形状,寸法及び構成は,図7のとおりとする。
(2) 図7に示す各部の材料は,次のとおりとする。
         A : JIS K 6301(加硫ゴム物理試験方法)による硬さ5060のゴム
         B : 硬質ゴム

――――― [JIS H 8503 pdf 10] ―――――

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