JIS K 6271-1:2015 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム―電気抵抗率の求め方―第１部：二重リング電極法 | ページ 3

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                                          附属書B
                                          (参考)
                 体積抵抗率の測定条件及び測定値範囲の設定根拠
B.1   印加電圧の範囲
  印加電圧の上限は,一般的に入手可能な直流電圧源の上限である1 000 Vと設定し,印加電圧の下限は,
電流計の入力電圧降下を考慮して,1 Vと設定する。
B.2   設定した体積抵抗率範囲の根拠
  この規格で規定する体積抵抗率の範囲(1011017 Ω・m)の根拠を,次に示す。
a) 体積抵抗率の下限 印加電圧を下限の1 Vに設定する場合,電力損失の上限を0.1 Wとしているため,
    実測抵抗値としては,R=V2/W=12/0.1=10 Ωが下限となる。この規格で規定している電極形状によっ
    て体積抵抗率に換算した場合,体積抵抗率として約101 Ω・mとなるため,これを下限とする。
b) 体積抵抗率の上限 高抵抗材料を測定するときに用いる微小電流計の性能を考慮した場合,市販され
    ている機器の計測能力上,0.01 pAという電流であれば,十分に測定可能である。一方,印加電圧につ
    いては,上限を1 000 Vに設定しているため,1 000 V/0.01 pA=1017 Ωとなる。この数値から,a)と同
    様に,この規格で規定している電極面積換算を行い,体積抵抗率の上限を1017 Ω・mとする。
B.3   測定条件及び体積抵抗率の範囲
  図B.1に,二重リング電極法における測定条件及び体積抵抗率の測定値の範囲を示す。この図中,横軸
に示した印加電圧の1 V1 000 V,縦軸の体積抵抗率1017 Ω・mの範囲内で,電流計の性能(0.01 pA100
mA)及び電力損失の限界ライン(0.1 W)によって囲まれたハッチングのかかった部分が,規定している
測定条件及び測定可能な体積抵抗率を示す領域である。
  なお,体積抵抗値 Rv(Ω)から,体積抵抗率 ρv(Ω・m)への換算は,標準二重リング電極を用いた場合
として,次の式による換算を行っている。試験片の厚さが2.0 mm,主電極の外径が50.0 mmの場合には,
     π d2     π 2500.00
  v       Rv             Rv  981.Rv と換算することができる。
      4 t        4  0.4

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K 6271-1 : 2015
   X 印加電圧(V)
  Y 体積抵抗率(Ω・m)
  1 体積抵抗率の範囲
  2 この規格で規定する範囲
  3 印加電圧の範囲
  4 電流計 0.01 pA限界
  5 電力損失 0.1 W限界
  6 電流計 100 mA限界
              図B.1−二重リング電極法における体積抵抗率の測定条件及び測定値の範囲

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                                          附属書C
                                          (規定)
                                      試験装置の校正
C.1 点検
  試験装置の校正を行うときは,事前に,校正する項目の現状を,校正報告書又は証明書で記録された点
検結果によって確認する。校正が,納入時の状態の校正なのか,異常又は欠陥を修理した後の校正なのか
も記録する。
  試験装置が,規定した測定値を含め,要求試験精度を満たしていて,公式に校正する必要がない場合も,
そのことを確認する。要求測定値が変化しやすい傾向にある場合は,定期点検の必要性を詳細な校正方法
に記載する。
C.2 試験装置の校正計画
  試験装置の校正及び校正証明書検定又は照合は,この規格の要求事項である。校正周期については,特
に規定されない場合,ISO 18899の指針を参考にして各規格使用者の自由裁量で決めてよい。
  表C.1には,校正計画を,規定する校正項目及び必要条件とともに記載する。校正項目及び測定値は,
試験装置本体,装置の一部又は補助的な装置にも関連している。
  それぞれの測定値についての校正方法は,ISO 18899,その他の発行文書又は詳細に記載された試験方法
を用いてもよい(ISO 18899よりも詳細に規定した校正方法が記載されている場合には,それを用いる。)。
  それぞれの項目の校正周期は,略号で示す。校正計画に用いた略号を次に示す。
         N        初期確認だけ行う項目
         S        ISO 18899による標準的な校正周期
                                        表C.1−校正計画
        校正項目               必要条件         ISO 18899:2004の  校正周期a)      注意事項
                                                    箇条番号
  電圧計(1 V1 000 V) ±2 %                         14.2       S(1回/1年) −
  電流計(0.01 pA100   5 %以下                       14.1       S(1回/1年) −
  mA)
  主電極の外径(D1)   試験片の厚さの10倍以上        15.2            N       主電極の直径及び
                                                                             リング電極の内径
                                                                             を0.05 mmまで測定
  主電極及びリング電極 試験片の厚さの2倍以上                                 する。
  の隙間(g)
  リング電極の幅       試験片の厚さより大きくす
                       る。
  対向電極の直径(D4) リング電極の外径より大き
                       くする。
  注a) 括弧内の校正周期は,例である。

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K 6271-1 : 2015
  表C.1に記載以外の項目を次に示す。これらもISO 18899に従い校正する。
a) 時計
b) 状態調節及び試験温度を監視する温度計
c) 状態調節及び試験湿度を監視する湿度計
d) 試験片の寸法を測定する計測器
参考文献 IEC 60093,Methods of test for volume resistivity and surface resistivity of solid electrical insulating
              materials

――――― [JIS K 6271-1 pdf 14] ―――――

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                                                                                                                               K 6271-1 : 2015
                                                                  附属書JA
                                                                   (参考)
                                                     JISと対応国際規格との対比表
                                                                           ISO 14309:2011,Rubber, vulcanized or thermoplastic−Determination of volume
     JIS K 6271-1:2015 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−電気抵抗率の求め方−第1部 : 二
     重リング電極法                                                        and/or surface resistivity
     (I)   JISの規定                (II)      (III)国際規格の規定             (IV)   JISと国際規格との技術的差異の箇条(V)   JISと国際規格との技術的差
                                 国際規格                                  ごとの評価及びその内容               異の理由及び今後の対策
                                 番号
     箇条番号        内容                  箇条番号          内容          箇条ごと       技術的差異の内容
     及び題名                                                              の評価
     1 適用範  加硫ゴム及び熱可            1                               追加                                 ISOへ提案する。
                                                                                     JISでは,試験片の厚さを規定。
     囲        塑性ゴムの体積抵                                                      体積抵抗率は厚さの影響を受
               抗率及び表面抵抗                                                      ける。
               率の求め方
     3 用語及  3.1体積抵抗                 3.1                             追加      JIS K 6200を追加           JISとして必要な追加である。
     び定義    3.2表面抵抗                 3.2                                                                  ISO規格との技術的な差異はな
                                                                                                                い。
               3.3体積抵抗率               3.3
               3.4表面抵抗率               3.4
               3.5二重リング電極           3.5                             変更      JISでは,用語の定義だけとしISO規格との技術的な差異はな
               法                                                                                               い。
                                                                                     た。電極構成に関する注記を原
                                                                                     理に移動した。
     4 原理                                4                               追加      “二重リング電極法と平行端 ISOへ提案する。
                                                                                     子電極法とでは,測定値は,必
                                                                                     ずしも一致しない。”を追加
     5 試験装  5.4 b)二重リング電         5.4.2                           追加      電極形状の説明に図1の部位  分かりやすくするための追加で,
     置        極の形状及び寸法                                                      を引用した。               ISO規格との技術的な差異はな
                                                                                                                い。
                                                                                                                                              K6
     10 試験方                             10                              追加      物理量の後に式(1)及び式(2)で
                                                                                                                分かりやすくするための追加で,
                                                                                                                                                 27
     法                                                                              用いる量記号を追加した。   ISO規格との技術的な差異はな
                                                                                                                                                   1-
                                                                                                                                                    1
                                                                                                                い。
                                                                                                                                                      : 2015
                                                                                                                                                  2

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