JIS K 6400-3:2011 軟質発泡材料―物理特性―第３部：反発弾性の求め方

                                                                                  K 6400-3 : 2011

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 原理・・・・[2]
•  5 試験機・・・・[2]
•  5.1 試験機の概要・・・・[2]
•  5.2 手動計測試験機・・・・[3]
•  5.3 自動計測試験機・・・・[3]
•  6 試験片・・・・[3]
•  7 試験片の数・・・・[4]
•  8 試験の一般条件・・・・[4]
•  8.1 試験片の採取方法・・・・[4]
•  8.2 試験片の状態調節・・・・[4]
•  8.3 試験場所の標準状態・・・・[4]
•  9 試験方法・・・・[4]
•  9.1 試験片の予備圧縮調節・・・・[4]
•  9.2 測定・・・・[4]
•  10 結果のまとめ方・・・・[5]
•  11 試験報告書・・・・[5]
•  附属書A(参考)自動計測の例・・・・[6]
•  附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[7]

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――――― [JIS K 6400-3 pdf 1] ―――――

K 6400-3 : 2011

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,日本ゴム工業会
(JRMA)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの
申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS K 6400-3:2004は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
  JIS K 6400の規格群には,次に示す部編成がある。
    JIS K 6400-1 第1部 : 通則
    JIS K 6400-2 第2部 : 硬さ及び圧縮たわみ
    JIS K 6400-3 第3部 : 反発弾性の求め方
    JIS K 6400-4 第4部 : 圧縮残留ひずみ及び繰返し圧縮残留ひずみ
    JIS K 6400-5 第5部 : 引張強さ,伸び及び引裂強さ
    JIS K 6400-6 第6部 : 燃焼性
    JIS K 6400-7 第7部 : 通気性

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                           K 6400-3 : 2011

軟質発泡材料−物理特性−第3部 : 反発弾性の求め方

Flexible cellular polymeric materials-Physical properties- Part 3: Determination of resilience by ball rebound

序文

  この規格は,2007年に第2版として発行されたISO 8307を基に,技術的内容を変更して作成した日本
工業規格である。
  なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一
覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

  この規格は,軟質発泡材料の反発弾性の求め方について規定する。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 8307:2007,Flexible cellular polymeric materials−Determination of resilience by ball rebound
              (MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。
    警告 この規格の利用者は,通常の試験室での作業に精通しているものとする。この規格は,その使
          用に関連して起こる全ての安全上の問題を取り扱おうとするものではない。この規格の利用者
          は,各自の責任において安全及び健康に対する適切な措置をとらなければならない。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 1501 転がり軸受−鋼球
    JIS K 6400-1 軟質発泡材料−物理特性の求め方−第1部 : 通則

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。
3.1
連続気泡軟質発泡材料(open-cell flexible cellular material)
  独立気泡の占める体積の割合が全体の25 %未満の軟質発泡材料。

――――― [JIS K 6400-3 pdf 3] ―――――

2
K 6400-3 : 2011
3.2
独立気泡軟質発泡材料(closed-cell flexible cellular material)
  独立気泡の占める体積の割合が全体の25 %以上の軟質発泡材料。
3.3
底づき
  鋼球が,試験片に落下し最下部まで沈み込み跳ね返るときに,跳ね返り高さが,試験片の下側に位置す
る試験台の影響を受ける現象。
    注記 底づきの有無は,鋼球と試験台とが接触するときに,試験片を通して間接的に発生する接触音
          で判断できる。

4 原理

  試験片に,規定高さから鋼球を落下させ,跳ね返った高さを測定する。

5 試験機

5.1 試験機の概要

  試験機は,図1に示す内径が3065 mmの垂直な透明の管からなり,その内側にJIS B 1501に規定する
呼び16 mm,等級G40の鋼球(直径16±0.5 mm,質量16.8±1.5 g)を,磁石又は他の方法によって保持
し,試験片の中央部に鋼球を回転させず落下させる機構をもつものとする。鋼球の落下高さは,500±0.5
mmとする。ゼロ点は,鋼球の最上部の位置が最も読み取りやすい試験片の表面から16 mm上側の位置(鋼
球の直径分上方の位置)とし,落下前の鋼球の最上部は,試験片の表面から516 mmの位置とする。
  管が垂直な状態になっていない場合,測定誤差が生じる可能性及び跳ね返った鋼球が管に接触し,測定
値が無効となる可能性がある。水準器などを用いて,管が堅固な試験台に垂直に取り付けられていること
及び試験台が水平に保たれていることを確認したものを用いる。
  試験機は,鋼球の跳ね返った高さを読み取る方法の違いによって,手動計測試験機及び自動計測試験機
の2種類がある。

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                                                                                              3
                                                                                  K 6400-3 : 2011
                                                               単位 mm
                        1    鋼球保持機構
                        2    鋼球
                        3    透明な管
                        4    試験片
                        5    堅固な試験台
                                      図1−試験機の概略図

5.2 手動計測試験機

  視線の違いによる誤差を最小にするために,管には,跳ね返り高さを測定する区間(500 mm)に,全周
にわたり5 %(25 mm)ごとに目盛を付け,全周の1/3にわたり1 %ごとに目盛を付ける。

5.3 自動計測試験機

  自動計測試験機は,手動計測試験機と同様の結果が得られることを確認したものを用いる。例えば,鋼
球が試験片に接触した後の反発速度,又は鋼球が試験片の表面に1回目に接触する時間及び2回目に接触
する時間の間隔から,反発弾性を計算処理する電子装置を備え,手動計測試験機との測定誤差は,±1 %
(±5 mm)であるものを用いる(附属書A参照)。
  なお,この自動計測試験機には,管に目盛は必要ない。

6 試験片

  試験片は,次による。
a) 試験片は,試料から,厚さ50 mm以上,幅100 mm以上及び長さ100 mm以上を採取する。厚さが
    50 mm未満の試験片は,接合剤を使わずに50 mm以上になるまで積層する。
      寸法は,JIS K 6400-1の6.(寸法測定方法)によって測定する。モールド製品の場合,成形時に金
    型と接触し,密度の高くなった表面のスキン層を取り除く。試験片を作製するときに取り除くスキン

――――― [JIS K 6400-3 pdf 5] ―――――

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