JIS K 6855:1994 接着剤の衝撃接着強さ試験方法

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                             K 6855-1994

接着剤の衝撃接着強さ試験方法

Testing methods for impact shear strength of adhesive bonds

1. 適用範囲 この規格は,接着剤の衝撃接着強さの試験方法について規定する。
    備考1. この規格の引用規格を,次に示す。
    JIS B 7739 非金属材料用振り子形衝撃試験機
    JIS K 6800 接着剤・接着用語
    JIS K 6848 接着剤の接着強さ試験方法通則
    JIS K 6900 プラスチック−用語
    JIS Z 8703 試験場所の標準状態
         2. この規格の対応国際規格を,次に示す。
          ISO 9653 : 1991 Adhesives−Test method for shear impact strength of adhesive bonds
2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS K 6800及びJIS K 6900による。
3. 試験の一般条件
3.1   試験室の標準状態 試験室の標準状態は,JIS K 6848の3.1(試験室の状態)による。
  なお,木材及び木質材料の場合は,JIS Z 8703の標準温度状態5級 (20±5℃) 及び標準湿度状態20級
[(65±20) %] を適用してもよい。この場合,試験成績には,適用した試験室の温度及び湿度を記録しなけ
ればならない。
3.2   接着剤の状態調節及び試験値の丸め方 接着剤の状態調節及び試験値の丸め方は,JIS K 6848の3.2
(接着剤の状態調節)及び3.3(試験値の丸め方)による。
4. 接着剤の採取方法及び取扱方法 接着剤の採取方法及び取扱方法は,JIS K 6848の4.(接着剤の採り
方及び取扱い方)による。
5. 試験機 試験機は,JIS B 7739に規定する接着せん断衝撃試験機を用いる。この試験機のひょう量は,
2.75J,11J,30J及び90Jで,衝撃速度は3.5m/sである。
6. 試験片
6.1   被着材の種類 被着材の種類は,JIS K 6848の5.(被着材及びその表面処理)に規定する金属,プ
ラスチック,強化プラスチック,木材及び木質材料とする。
6.2   被着材の表面処理 被着材の表面処理は,JIS K 6848の5.による。
6.3   試験片の作製

――――― [JIS K 6855 pdf 1] ―――――

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K 6855-1994
6.3.1  金属,プラスチック及び強化プラスチック 接着剤は,変動の最も少ない最適接着が得られるよう
製造業者の指示によって取り扱い,厚さ10±0.5mm,長さ25±0.2mm,幅25±0.2mmの金属ブロックと,
            mm,長さ45±0.5mm,幅25±0.2mmのもの2個を接着して,図1に示す試験片を作製する。
厚さ2005.0
  なお,この試験片の作製方法は,プラスチック及び強化プラスチックにも適用する。
                           図1 衝撃接着強さ金属試験片の形状及び寸法
6.3.2  木材及び木質材料 6.3.1と同様に接着剤で板を接着して,図2に示す試験片を作製する。このと
き木目は,長さ25±0.5mm及び45±0.5mmの方向に一致させる。
  なお,大きい被着材を接着した後,上記寸法の試験片に仕上げてもよい。
                           図2 衝撃接着強さ木材試験片の形状及び寸法
                    備考 衝撃接着強さは接着面積と接着操作への依存性が大きいから,
                         試験片の接着面が十分に接着しているように接着剤の塗布や
                         圧締などの操作を行う必要がある。
6.4   試験片の数 試験片の数は,金属その他の場合は5個以上,木材及び木質材料の場合には12個以上
とする。この場合大きい被着材を接着した後,所定の寸法に仕上げる場合は,少なくとも3枚の試験体(1)
から合計12個以上採取する。
    注(1) 試験片を切り出すために接着した大きい被着材をいう。
7. 操作 衝撃を受ける面を衝撃子の側に向くように試験片を試験機に取り付け(図3参照),衝撃荷重を
掛けて試験を行い,試験片の破壊するときの吸収エネルギー及び接着面積を記録する。
  なお,このときの破壊の状態を調べ,木材及び木質材料については,破壊した面積の接着面積に対する
百分率を10%刻みで読み取り,木部破断率とする。

――――― [JIS K 6855 pdf 2] ―――――

                                                                                              3
                                                                                    K 6855-1994
  接着面以外で被着材が破壊したときは,再試験を行うが,被着材破壊で試験の目的を達する場合は,そ
のままでよい。
                 図3 試験機の試験片支持台,ハンマの衝撃子及び試験片の相互関係
8. 測定結果の処理
8.1   衝撃接着強さ 7.で得られた吸収エネルギーと実測したせん断面積(接着面積)から次の式によって,
個々の試験片について接着剤の衝撃接着強さを求め,全測定値の平均を有効数字3けたまでに丸めて衝撃
接着強さとする。
                            E
                         S
                            A
                      ここに, S :  衝撃接着強さ (J/mm2)
                                E :  吸収エネルギー (J)
                                A :  試験片の実測したせん断面積 (mm2)
8.2   破壊の状態と平均木部破断率 7.で得られた個々の試験片の破壊の状態は,表1に従いその種類を区
別し,木部破断率は,その平均を求め,2捨3入して5%刻みで表示する。
                                        表1 破壊の種類
                                       記号    破壊の種類
                                        AF    接着破壊
                                       CF     凝集破壊
                                       MF     被着材破壊
9. 報告 報告には,次の事項を記録する。
(1) 接着剤の種類及び配合
(2) 被着材の種類及び表面処理方法

――――― [JIS K 6855 pdf 3] ―――――

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K 6855-1994
(3) 試験片の作製方法及び接着条件(圧締方法,圧力と時間,加熱方法,温度と時間,保持時間など),接
    着剤の塗布量と塗布方法
(4) 試験片の個数
(5) 個々の試験片の衝撃接着強さの平均値及び最大・最小値
(6) 破壊の状態並びに木部破断率の平均値及び最大・最小値
(7) その他特記すべき事項
                              JIS K 6855改正原案作成委員会 構成表
                                     氏名                         所属
        (委員長)             小 野 昌 孝       実践女子大学
                               宮 入 裕 夫       東京医科歯科大学
                               天 野 晋 武       工学院大学
                               長 沢 長八郎      工業技術院製品科学研究所
                               本 橋 健 司       建設省建築研究所
                               大 黒 昭 夫       農林水産省林業試験場
                               高 島 米 司       財団法人接着剤研究所
                               細 川 幹 夫       工業技術院標準部繊維化学規格課
                               柳 原 栄 一       株式会社日立製作所
                               増 原 憲 一       日新製鋼株式会社
                               斎 藤     満      株式会社東洋精機製作所
                               鶴 田 康 彦       大成建設株式会社
                               岩 田 立 男       ヤマハ株式会社
                               柳 沢 誠 一       横浜ゴム株式会社
                               永 田 宏 二       セメダイン株式会社
                               永 沢     滋      コニシ株式会社
                               滝 沢     稔      ヘキスト合成株式会社
                               田 村 靖 夫       豊年製油株式会社
                               池 田     修      日立化成ポリマー株式会社
                               若 林 一 民       ノガワケミカル株式会社
                               池 田 順 一       財団法人日本規格協会
        (事務局)             岡 崎     久      日本接着剤工業会