5
K 7033 : 1998 (ISO/DIS 8513 : 1996)
図2 ダンベル形試験片の寸法(A法)
図3 平行な側面をもつ短冊試験片の寸法(A法)
5.2.2.2 平行な側面をもつ短冊
5.2.1a)の条件を適用する場合,試験片の幅bは,次のとおりとする(図3参照)。
−DN≦150 に対して,b=10±1mm
――――― [JIS K 7033 pdf 6] ―――――
6
K 7033 : 1998 (ISO/DIS 8513 : 1996)
−DN>150 に対して,b=25±1mm
5.2.1b)の条件を適用する場合,試験片の幅bは,次のとおりとする(図3参照)。
b=50±1mm
5.2.3 補強端部の調整
曲率を合わせて密着するつかみ具(4.2参照)を使用しない限り,又は個別規格で軸引張強さが最小値以
上であることだけを要求しているのでない限り,適切な熱硬化性樹脂によって,試験片の端部を補強する。
熱硬化性樹脂には,強化材を用いてもよい。補強は,つかみ部の長さよりも長くする。補強した端部は,
硬化した後,平たんかつ平行に機械加工する。そして,標点距離の断面の中心部(図2及び図3参照)が,
試験片をつかんだ試験機の荷重の中心線上にくることを確かめる。
5.3 管を切り取った試験片(B法)
各試験片(図1参照)は管の全断面を用い,長さは,最短450mm,又は呼び径 (mm) の4倍の,いず
れか大きい方とする。
5.4 板状試験片(C法)
試験片は,試験片中の強化材が正しく配列されていることを確認しつつ,管からほぼ正方形に切り取る。
試験片の寸法は,個別規格に規定されたものであること。寸法は,試験片の切欠き部を横切る破壊が,
確実に生じるようにする(図4参照)。
試験片の端部は,5.2.3によって,熱硬化性樹脂で補強する(図4及び図5参照)。
図4 板状試験片(C法)
――――― [JIS K 7033 pdf 7] ―――――
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K 7033 : 1998 (ISO/DIS 8513 : 1996)
図5 板状試験片への補強方法
板状試験片は,すべてのばりを除去し,次の寸法に機械加工する(図4参照)。
− つかみ部間の距離lg : lg≧4e
− 試験片の切欠き部の中の半径r : 0.2e≦r≦e
− 切欠き部の幅b : 4e≦b≦5e
5.5 試験片の数
試験片の数は,個別規格に規定されたとおりとする。
6. 状態鯛節
個別規格に規定がない限り,試験片は,試験前に少なくとも30分間,試験温度(7.参照)に保持する。
7. 試験温度
8.に示す適切な手順によって,個別規格で規定する温度とする。
8. 手順(A,B及びC法)
8.1 短冊試験片(A法)は,標点距離の中心において,試験片の幅b又はbGを0.1mmまで測定し,記録
する。
管試験片(B法)は,内径又は外径のいずれか,及び管両端部の円周で等間隔となる3点で測定した管
の厚さの平均値を測定し,記録する。
板状試験片(C法)は,幅bを0.1mmの精度で,巻き角度 1度の精度で測定する。測定及び/又は
計算によって,半径rを求める。
8.2 軸が引張方向と一致するように,試験片を引張試験機(4.1参照)に取り付ける。次に,試験片のす
べりを防ぐよう均一に,確実につかみ具(4.2参照)にとどめる。
8.3 伸び及び/又は弾性率の測定が要求されている場合は,伸び指示計(4.4参照)を取り付ける。
備考 つかみ具の相対的な動きは,必ずしも試験片のひずみと一致しないことを,考慮しておくこと。
つかみ具の中の小さな避けられない滑り,及び試験機の許容差によって,つかみ具の間の動き
は,試験片のひずみと同一ではない。したがって,この相対的な動きは,弾性率の測定に用い
ないほうがよい。
8.4 試験片が13分の間で破断するような一定速度で,つかみ具を引き離し,試験片に荷重を掛ける。
伸び又は何らかの弾性率の測定が要求されている場合は,適切な間隔で,荷重 (N) 及び対応する伸びを記
録する。試験片が耐えた最大荷重を記録する。
――――― [JIS K 7033 pdf 8] ―――――
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K 7033 : 1998 (ISO/DIS 8513 : 1996)
8.5 つかみ具の中で顕著に滑った試験片,及び標点距離の外側で破断した試験片は,すべて破棄する。
そして,5.2,5.3又は5.4に適合する同数の試験片について,試験をやり直す。
9. 計算
備考 次に用いる下付き記号 “i” は,試験片の数を示す。
9.1 短冊試験片(A法)について
9.1.1 各試験片について,円周長さ当たりの軸方向引張強さ i* (N/mm) を,次の式によって計算する。
i F
1A ,
b
ここに, F : 最大荷重 (N)
b : 短冊試験片の幅 (mm)
複数の試験片について,軸方向引張強さの平均値 ,及び必要ならば,標準偏差を計算する。
9.1.2 各試験片について,最大伸び率 攀 椰 算する。すべての試験片について,最大伸び率の平均値 攀
及び標準偏差を計算する。
9.1.3 要求があれば,各試験片について,縦弾性率E1i (N/mm2) を,次の式によって計算する(図6参照)。
F
Ei
1
b e
ここに, 荷重の変化 (N)
b : 試験片の幅 (mm)
F 歔 致する,ひずみの変化
e : 試験片の厚さ (mm)
必要ならば,平均値E1及び標準偏差を計算する。
図6 弾性率の測定
9.2 管試験片(B法)について
9.2.1 各試験片について,円周長さ当たりの軸方向引張強さ i* (N/mm) を,次の式によって計算する。
F
1B,i 2
dm
ここに, F : 最大荷重 (N)
dm : 平均直径 (mm) (2.5参照)
――――― [JIS K 7033 pdf 9] ―――――
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K 7033 : 1998 (ISO/DIS 8513 : 1996)
複数の試験片について,軸方向引張強さの平均値 ,及び必要ならば標準偏差を計算する。
9.2.2 各試験片について,最大伸び率 攀 椰 算する。すべての試験片について,最大伸び率の平均値 攀
及び標準偏差を計算する。
9.2.3 要求があれば,各試験片について,縦弾性率E1i (N/mm2) を,次の式によって計算する(図6参照)。
ΔF
Ei
1
Δ e dm
ここに, 荷重の変化 (N)
歔 致するひずみの変化
e : 試験片の厚さ (mm)
dm : 管の部分の試験片の平均直径 (mm)
必要ならば,平均値E1及び標準偏差を計算する。
9.3 板試験片(C法)について
9.3.1 各試験片について,円周長さ当たりの軸方向引張強さ i* (N/mm) を,次の式(図4及び図7参照)
によって計算する。
F
1,Ci
b 2 r 1 1 cos
ここに, F : 最大荷重 (N)
b : 試験片の幅 (mm)
r : 切欠きの半径 (mm)
燿 強化材の巻き角度(度)
周方向の強化材が不連続繊維だけならば, ぞ とする。
連続繊維で2種以上の巻き角度が用いられている場合,
最大の角度とする。
複数の試験片について,見掛けの軸方向引張強さの平均値 ,及び必要ならば標準偏差を計算する。
図7 板状試験片の切欠き部の詳細
9.3.2 各試験片について,最大伸び率 攀 椰 算する。すべての試験片について,最大伸び率の平均値 攀
及び標準偏差を計算する。
9.3.3 要求があれば,各試験片について,縦弾性率E1i (N/mm2) を,次の式(図4及び図7参照)によっ
て計算する(図6参照)。
ΔF
Ei
1
b 2 r 1 1 cos Δ e
ここに, 荷重の変化 (N)
b : 試験片の幅 (mm)
r : 切欠きの半径 (mm)
燿 強化材の巻き角度(度)
――――― [JIS K 7033 pdf 10] ―――――
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JIS K 7033:1998の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO/DIS 8513:1996(IDT)
JIS K 7033:1998の国際規格 ICS 分類一覧
- 23 : 一般的に利用される流体システム及びその構成要素 > 23.040 : パイプライン部品及びパイプライン > 23.040.20 : プラスチック管