JIS K 7082:1993 炭素繊維強化プラスチックの両振り平面曲げ疲れ試験方法 | ページ 2

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K 7082-1993
S-N線図において,破壊しなかった試験片を示す点は右向き矢印を付ける。
S-N線図は,試験結果を表す各点のほぼ中央に引いて示す。S-N線図は,外挿法によって引いてはならな
い。
図5 S-N線図の一例
7.4 疲れ限度 疲れ限度は,次のいずれかの方法によって求めた応力振幅とする。
(1) -N曲線が水平となる場合 S-N曲線がある繰返し数以上で水平になる場合は,次による。
(a) 繰返し応力レベルごとの試験片の半数以上が未破壊であった繰返し応力レベルのうち,最大の応力
振幅。この場合,それより低い繰返し応力レベルでは,未破壊の試験片が過半数以上でなければな
らない。
(b) (a)で,水平線を表す応力振幅として求められる繰返し応力レベルでの試験片がすべて未破壊の場合
は,その繰返し応力レベルとその一段階上の繰返し応力レベルとの平均の応力振幅。
(2) -N曲線が水平とならない場合 S-N曲線が水平とならない場合は,107回に対応する応力振幅をS-N
曲線上に求めたものとする。
なお,疲れ限度は,JIS Z 8401によって有効数字3けたに丸めて示す。
8. 報告 報告には,必要に応じて次の事項を記入する。
(1) 使用した材料の種類,等級及び製造業者名
(2) 試料の成形方法,炭素繊維の体積含有率又は質量含有率
(3) 試験片の形状,寸法,作製方法及び採取方向
(4) 試験した試験片の数
(5) 試験片の状態調節の温度,湿度及び時間
(6) 試験室の温度及び湿度
(7) 試験機の形式及び容量
(8) 試験方法(支持点間長さ,繰返し応力の算出方法及び繰返し速さ)
(9) 試料の静的曲げ試験結果(強さ及び弾性率の平均値並びにそれらの標準偏差及び変動係数)
(10) 破壊時期の判定の剛性保持率
(11) 個々の繰返し応力とその破壊までの繰返し数の一覧表及び主な破壊様相
a N)及び疲れ限度
(12) -N線図( 懿 N,
b
(13) 試験年月日
(14) 受渡当事者間で協定した事項
(15) その他特記すべき事項

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関連規格 JIS K 7118 硬質プラスチック材料の疲れ試験方法通則
JIS K 7119 硬質プラスチック平板の平面曲げ疲れ試験方法
JIS Z 2275 金属平板の平面曲げ疲れ試験方法
JIS Z 8203 国際単位系 (SI) 及びその使い方
炭素繊維複合材料本委員会 構成表
氏名 所属
(委員長) 宮 入 裕 夫 東京医科歯科大学医用器材研究所
中 島 邦 夫 通商産業省基礎産業局
森 康 晃 通商産業省基礎産業局
長 田 直 俊 通商産業省生活産業局
地 崎 修 工業技術院標準部
金 原 勲 東京大学工学部
影 山 和 郎 東京大学工学部
野 口 義 男 科学技術庁航空宇宙技術研究所
野 口 祐 成 工業技術院機械技術研究所
古 江 治 美 工業技術院機械技術研究所
劔 持 潔 工業技術院製品科学研究所
渡 辺 寧 工業技術院繊維高分子材料研究所
小 牧 和 夫 工業技術院大阪工業技術試験所
則 竹 佑 治 防衛庁技術本部第3研究所
代 田 忠 代田技術事務所
犬 竹 紀 弘 石川島播磨重工業株式会社
葭 田 雄次郎 富士重工業株式会社
野 尻 邦 夫 三菱重工業株式会社
三 好 一 雄 三菱電機株式会社
村 島 善 樹 トヨタ自動車株式会社
星 郁 夫 日立化成工業株式会社
山 内 啓 司 東邦レーヨン株式会社
広 瀬 博 光 東レ株式会社
松 岡 廣 典 三菱レイヨン株式会社
藤 田 利 仁 日東紡績株式会社
(事務局) 鹿 毛 紀久雄 財団法人高分子素材センター
新 鍋 秀 文 財団法人高分子素材センター

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K 7082-1993
疲れ試験方法分科会 構成表
氏名 所属
(分科会長) 古 江 治 美 工業技術院機械技術研究所
野 口 義 男 科学技術庁航空宇宙技術研究所
則 竹 佑 治 防衛庁技術本部第3研究所
小 牧 和 夫 工業技術院大阪工業技術試験所
宮 野 靖 金沢工業大学
谷 本 敏 夫 湘南工科大学
加 地 秋 好 大阪市立工業研究所
前 川 善一郎 京都工芸繊維大学
森 田 宏 明 株式会社ドナック
野 田 稔 川崎重工業株式会社
伊 藤 泰 宏 川崎重工業株式会社
小 林 勝 工業技術院標準部
宮 入 裕 夫 東京医科歯科大学
北 條 正 樹 製品科学研究所
高 野 勝 美 株式会社ペトカ
(事務局) 鹿 毛 紀久雄 財団法人高分子素材センター
新 鍋 秀 文 財団法人高分子素材センター

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JIS K 7082:1993の関連規格と引用規格一覧