JIS R 3453:2001 ジョイントシート | ページ 2

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  また,ここで用いる引張強さの値は,小数点以下2けたとする。
  蒸熱試験の引張強さ減少率は,次の式によって算出し,試験片3個の平均値で表す。
                             1   3
                         J=        100
                               1
                      ここに,    J :  引張強さ減少率 (%)
                                           6.2.2によって求めた蒸熱前の引張強さ (MPa)
                                           蒸熱後の引張強さ (MPa)
6.2.7  応力緩和率試験
a) 試験装置 応力緩和率の測定に用いる装置は,図2に示す平円板2個,ボルト,ロッド,座金,ナッ
    ト及びダイヤルゲージアセンブリで構成する。
                                     図2 応力緩和試験装置
  1) ボルト 26.7kNの力を加えたとき,その伸びが0.1220.127mmでなければならない。
  2) 平円板 表面仕上げは,JIS B 0601の6.3     刀          下とする。また,所定の応力をかけたとき,たわ
      みのないものであって,かつ,必要な平行度を保てるものでなければならない。
  3) ダイヤルゲージ JIS B 7503に規定された目量0.001mmのダイヤルゲージとする。
                                   6.0         長さ32.0
                                                    2.0      
b) 試験片 試験片の寸法は,幅10.0    3.0             6.0
      1回の試験に用いる試験片の数は4個とし,試験片の表面は,ワックス,異物,油の付着などがな
    いように清掃する。
c) ボルトの伸びの確認 ボルトは,使用する前に26.7kNの力を加えたときの伸び (Do) を,小数点以下
    3けたまで確認しておく。
d) 試験方法 試験方法は,次によって行う。
  1) 平円板の表面は,平行度を損なわない範囲で,ワックス,油の付着などがないように清掃し,座金

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      及びボルトのねじには,低粘度の油を軽く塗布する。
  2) 図2のように,試験片を平円板に挟み,座金を入れてナットを指で締める。
  3) ダイヤルゲージアセンブリをねじ込み,指の力で締め付けた後,ダイヤルゲージの目盛を0に設定
      する。
  4) レンチでナットを締め,ダイヤルゲージの読みが所定値 (Do) に達するまで,試験片に応力をかけ
      る。
  5) 応力は,3秒以内に連続した一動作でかけ,更に同一応力を3秒間保持する。
  6) ダイヤルゲージアセンブリを取り外し,ユニット(図2の応力緩和試験装置からダイヤルゲージア
      センブリを除いたもの)をあらかじめ100±2℃に保った熱風循環炉中で22時間加熱する。加熱後,
      ユニットを炉から取り出し,室温まで放冷する。
  7) 再び,ダイヤルゲージアセンブリをねじ込み,それを指の力で締め付けた後,ダイヤルゲージの目
      盛を0に設定する。
  8) ダイヤルゲージアセンブリに影響を与えないようにナットを緩め,ダイヤルゲージの読み (Df) を
      小数点以下3けたまで読み取る。
  9) 応力緩和率は,次の式によって算出し,試験片3個の平均値で表す。
                            Do−Df
                         L=        100
                              Do
                      ここに,    L :  応力緩和率 (%)
                                 Do :  試料熱処理前のボルトの伸び (mm)
                                 Df :  試料熱処理冷却後のボルトの伸び (mm)
6.2.8  強熱減量 2gの試験片2個を各々るつぼにとり,それぞれの試験片の質量を小数点以下3けたま
で測定する。これをあらかじめ850±20℃に保った電気炉中で30分間強熱した後,デシケータ中で常温ま
で放冷する。放冷後,質量を測定し,それを強熱後の質量とする。強熱減量は,次の式によって算出し,
試験片2個の平均値で表す。
                            m3−m4
                         K=        100
                              m3
                      ここに,    K :  強熱減量 (%)
                                 m3 :  強熱前の試験片の質量 (g)
                                 m4 :  強熱後の試験片の質量 (g)
7. 表示 ジョイントシートには1梱包ごとに,次の事項を表示する。ただし,a)からe)の項目について
は,受渡当事者間の協議によって省略してもよい。
a) 名称
b) 種類
c) 寸法(厚さ×幅×長さ)
d) 製造年月又はその略号
e) 製造業者名又はその略号
f)  労働安全衛生法第57条の表示(5)及び“a”マーク(6)
    注(5) 石綿を使用したジョイントシートの場合は,労働安全衛生第57条の表示を行う。
      (6) クリソタイル石綿を1質量%を超えて含有するジョイントシートについては,AIA(国際石綿協

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          会)の統一マークである”a”マークの表示も行う。
                              JIS R 3453改正原案作成委員会 構成表
                                     氏名                         所属
        (委員会長)           仁戸部 鞆 彦      仁戸部事務所
        (委員)               八 田     勲      通商産業省工業技術院標準部標準業務課
                               本 城     薫      通商産業省生活産業局
                               橋 本 繁 晴       財団法人日本規格協会技術部
                               芦 澤 正 明       ニチアス株式会社工業製品事業部
                               古 賀     徹      日本バルカー工業株式会社シール事業部
                               国 分 賢 一       株式会社アスク工業製品事業本部技術部
                               川 中 輝 明       日本ラインツ株式会社開発部
                               藤 澤     明      社団法人日本ボイラ協会技術部
                               大 山 康 郎       鉄管継手協会企画部
                               大 崎     亨      社団法人火力原子力発電技術協会調査局
                               小 郷 一 郎       財団法人日本船舶標準協会標準部
        (事務局)             四ノ宮 和 彦      日本石綿製品工業会