JIS T 8005:2015 防護服の一般要求事項

                                                                                   T 8005 : 2015

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 安全衛生及び人間工学に関する基本的要求事項・・・・[3]
•  4.1 一般・・・・[3]
•  4.2 材料の無害性・・・・[3]
•  4.3 設計・・・・[4]
•  4.4 快適性・・・・[4]
•  5 経年変化・・・・[5]
•  5.1 一般・・・・[5]
•  5.2 水洗い及びドライクリーニング・・・・[5]
•  5.3 洗濯による寸法変化・・・・[5]
•  6 サイズ・・・・[5]
•  7 表示・・・・[6]
•  7.1 一般・・・・[6]
•  7.2 表示項目・・・・[6]
•  8 製造業者情報・・・・[7]
•  附属書A(参考)性能水準・・・・[9]
•  附属書B(参考)防護服構成材料としての使用可否を検討するためのフローチャート例・・・・[10]
•  附属書C(参考)防護服の人間工学的特性のチェック(実用性能試験)・・・・[11]
•  附属書D(参考)基本身体寸法に基づくサイズ表示の例・・・・[13]
•  附属書E(規定)図記号・・・・[15]
•  附属書F(参考)環境的側面・・・・[18]
•  参考文献・・・・[19]
•  附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[20]

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――――― [JIS T 8005 pdf 1] ―――――

T 8005 : 2015

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,公益社団法人日本
保安用品協会(JSAA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)
を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,厚生労働大臣及び経済産業大臣が改正
した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS T 8005:2005は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。厚生労働大臣,経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の
特許出願及び実用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              T 8005 : 2015

防護服の一般要求事項

Protective clothing-General requirements

序文

  この規格は,2013年に第2版として発行されたISO 13688を基とし,使用上の利便性を考慮するため技
術的内容を変更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一
覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

  この規格は,防護服の人間工学,無害性,サイズ,経年変化,他の保護具との両立性,表示及び製造業
者が提供する情報に関する一般要求事項について規定する。
  この規格は,特定の防護性能に関する要求事項が含まれる他の規格と組み合わせて使用するものであり,
単独で使用するものではない。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 13688:2013,Protective clothing−General requirements(MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS L 0001 繊維製品の取扱いに関する表示記号及びその表示方法
      注記 対応国際規格 : ISO 3758,Textiles−Care labelling code using symbols(MOD)
    JIS L 0217 繊維製品の取扱いに関する表示記号及びその表示方法
    JIS L 1096 織物及び編物の生地試験方法
    JIS L 1909 繊維製品の寸法変化測定方法
      注記 対応国際規格 : ISO 3759,Textiles−Preparation, marking and measuring of fabric specimens and
             garments in tests for determination of dimensional change及びISO 5077,Textiles−Determination
             of dimensional change in washing and drying(全体評価 : MOD)
    JIS L 1930 繊維製品の家庭洗濯試験方法
      注記 対応国際規格 : ISO 6330,Textiles−Domestic washing and drying procedures for textile testing
      (MOD)
    JIS L 1931-2 繊維製品の商業クリーニング−第2部 : パークロロエチレンによるドライクリーニング

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T 8005 : 2015
        試験方法
      注記 対応国際規格 : ISO 3175-2,Textiles−Professional care, drycleaning and wetcleaning of fabrics and
             garments−Part 2: Procedure for testing performance when cleaning and finishing using
             tetrachloroethene(MOD)
    JIS L 1931-3 繊維製品の商業クリーニング−第3部 : 石油系溶剤によるドライクリーニング試験方法
      注記 対応国際規格 : ISO 3175-3,Textiles−Professional care, drycleaning and wetcleaning of fabrics and
             garments−Part 3: Procedure for testing performance when cleaning and finishing using hydrocarbon
             solvents(MOD)
    JIS L 1931-4 繊維製品の商業クリーニング−第4部 : ウエットクリーニング試験方法
      注記 対応国際規格 : ISO 3175-4,Textiles−Professional care, drycleaning and wetcleaning of fabrics and
             garments−Part 4: Procedure for testing performance when cleaning and finishing using simulated
             wetcleaning(MOD)
    JIS L 1940-1 繊維製品−アゾ色素由来の特定芳香族アミンの定量方法−第1部 : 繊維の抽出及び非抽
        出による特定アゾ色素の使用の検出
      注記 対応国際規格 : ISO 24362-1,Textiles−Methods for determination of certain aromatic amines
             derived from azo colorants−Part 1: Detection of the use of certain azo colorants accessible with and
             without extracting the fibres(IDT)
    ISO 3635,Size designation of clothes−Definitions and body measurement procedure
    ISO 4045,Leather−Chemical tests−Determination of pH
    ISO 7000,Graphical symbols for use on equipment−Registered symbols
    ISO 15797,Textiles−Industrial washing and finishing procedures for testing of workwear
    ISO 17075,Leather−Chemical tests−Determination of chromium (VI)   ontent
    ISO 30023,Textiles−Qualification symbols for labelling workwear to be industrially laundered
    EN 1811,Reference test method for release of nickel from all post assemblies which are inserted into pierced
        parts of the human body and articles intended to come into direct and prolonged contact with the skin

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。
3.1
経年変化(ageing)
  時間の経過に伴う防護服材料の1種類以上の初期特性の変化。
3.2
危険有害性(hazard)
  人体に損傷を与える若しくは健康に害を与える可能性がある因子又は状況。
    注記1 危険有害性には様々な種類がある。例えば,機械的危険有害性,化学的危険有害性,低温に
            よる危険有害性,熱及び/又は火炎による危険有害性,生物学的因子による危険有害性,放
            射線による危険有害性などである。これらの危険有害性のうち幾つかは,状況によってさら
            に,具体的な危険有害性に起因する。例えば,熱による危険有害性は,接触熱,放射熱など
            に起因するが,それぞれの要因について,別々の評価方法がある。
    注記2 作業の種類によって異なる危険有害性が存在する。この異なる危険有害性に対し,それに適

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                                                                                   T 8005 : 2015
            するように設計された防護服が必要となる。例えば,ハンドナイフから身体を防護するため
            のエプロン,チェーンソー作業時に着用するズボン,化学防護服,高視認性安全服及びオー
            トバイ運転者用防護服などである。
3.3
リスク(risk)
  対象となる危険有害性の程度とその発生確率とを組み合わせたもの。
3.4
性能水準(performance level)
  試験結果の格付け基準となる,特定の性能カテゴリー又は性能範囲を示す数字。
    注記 附属書A参照。
3.5
防護服(protective clothing)
  身体を,1種類以上の危険有害性から防護するように設計された服。防護服には,通常の衣服の上に重
ねて着用する防護服と,通常の衣服に代え下着等の上に直接着用する防護服とがある。
3.6
基本身体寸法(control dimensions)
  防護服完成品のサイズの基礎となる身体部位の寸法。センチメートル(cm)単位で表す。
3.7
ウエスト−肩−ウエスト間の長さ(waist to waist over the shoulder length)
  前部ウエストから肩を通して後部ウエストまでの最大長。
    注記 箇条6参照。
3.8
トルソ(torso)
  胸部及び腹部からなる胴体部。

4 安全衛生及び人間工学に関する基本的要求事項

4.1 一般

  防護服は,安全衛生及び人間工学の観点から,次のように設計・製造する。
    注記 個人用保護具の設計に用いられる人間工学の一般原則に関しては,EN 13921を参照[3]。

4.2 材料の無害性

  防護服は,使用者の安全衛生に悪影響を与えることがあってはならない。予測可能な通常の使用におい
て,材料が有毒性,発がん性,変異原性,アレルギー性,生殖毒性,又はその他の有害性があると一般的
に知られている物質を放出することがあってはならない。
    注記1 有害物質の分類と識別に関する情報は,“参考文献”の[4]などを参照。
    注記2 防護服の材料としての使用の可否を判定するための例を,附属書Bのフローチャート(図
            B.1)に示す。
  検討する情報及び文書例には,次のものがある。
− 使用者の安全衛生に悪影響を与える,又は悪影響を与える濃度となることが予測される物質が,製品
    に含有されていないことを確認する製造業者による文書。
− 材料の仕様書。

――――― [JIS T 8005 pdf 5] ―――――

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