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方式の場合,指示の分解能は0.5 ppm以下でなければならない。
6.2.3 警報部
警報部は次による。
a) 警報部は,10 ppm以下の任意の濃度に警報設定できる機能及び警報設定値以上で警報を発し続ける機
能をもたなければならない。
b) 警報は,可視及び/又は可聴とする。
c) 定置形は,一度警報を発した後は,硫化水素濃度指示値が警報設定値未満に復帰したかに関係なく,
警報状態を持続し,かつ,解除操作を行わなければ警報を発し続ける機構とする。ただし,可搬形,
携帯形及び装着形は,この限りでない。
d) 定置形多点式の警報は,ある測定箇所の硫化水素濃度の増大に対して警報を発している場合に,更に
別の測定箇所で硫化水素濃度が増大したとき,その箇所に対しても警報可能な機構とする。
7 試験
7.1 試験場所の標準状態
バッグ,容器,配管などには吸着性,反応性及び透過性に支障がないことを確認した材料を用い,試験
場所の標準状態は次による。
a) 温度 : 20 ℃±2 ℃
b) 相対湿度 : (65±20)%
c) 気圧 : 86 kPa106 kPa。ただし,各試験において調整を行ってからの試験中の気圧変化は±1 kPa 以
内とする。
7.2 指示精度試験及び警報設定値の精度試験
7.2.1 指示精度試験
硫化水素計を作動状態にし,表2に規定する暖機時間を経過した後,ゼロガス及び附属書Aに規定した
調整用ガスを用いて指示の調整を行い,検知部に10 ppm±1 ppmを中心とした3種類以上の濃度の試験用
ガスを導入し,硫化水素計の指示値と試験用ガスの硫化水素濃度との差をそれぞれ調べる。指示範囲が30
ppmを超えるものは,30 ppmを超える任意の濃度の試験用ガスでも調べる。
表2−指示精度試験の暖機時間
形式 暖機時間(分)
定置形 30
可搬形/携帯形/装着形 5
7.2.2 警報設定値の精度試験
硫化水素計を作動状態にし,表2に規定する暖機時間を経過した後,硫化水素計を0 ppmを超え10 ppm
以下の任意の警報濃度に設定し,疑似の濃度指示信号を入力することによって,濃度を次第に高め,警報
設定値と警報を発したときの硫化水素濃度指示値との差を調べる。
なお,疑似の濃度指示信号を入力する機能のない硫化水素計にあっては,検知部に警報設定値を僅かに
超える濃度の試験用ガスを導入し,警報設定値と警報を発したときの硫化水素濃度指示値との差を調べる。
7.3 繰返し性試験
硫化水素計を作動状態にし,表2に規定する暖機時間を経過した後,ゼロガスと10 ppm±1 ppmの濃度
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の試験用ガスとを交互に各3回検知部に接触させ,ゼロガスに対する各指示値とその平均値との差及び試
験用ガスに対する各指示値とその平均値との差をそれぞれ求める。
7.4 安定度試験
硫化水素計を作動状態にし,7.2.1によって試験を行った後,作動状態のままで,定置形は8時間10
時間経過した後,可搬形,携帯形及び装着形は1時間2時間経過した後,a) 及びb) の試験を行う。
a) 指示精度試験 ゼロガスと10 ppm±1 ppmの濃度の試験用ガスを用いて指示精度を調べる。
b) 警報作動精度試験 濃度指示計がアナログ方式である場合は,7.2.2に規定する方法によって警報設定
値の精度を調べる。この場合,7.2.2に記載の“表2に規定する暖機時間を経過した後”は適用しない。
7.5 傾斜試験
硫化水素計を作動状態のままで標準使用状態の姿勢で7.2.1によって試験を行った後,その姿勢から,前
後左右にそれぞれ30°35°傾斜させて,7.4のa) 及びb) の試験を行う。
7.6 衝撃試験
7.6.1 定置形の衝撃試験
コンクリート床上に厚さ30 mm±5 mmの松,杉などの板を置き,その上に作動状態の硫化水素計を置
き,その一端を100 mm110 mmの高さまで持ち上げて落下し,次に,他の一端を同様に持ち上げて落下
した後,ゼロガスを用いてゼロ調整を行い,7.4 のa) 及びb) の試験を行う。
7.6.2 可搬形,携帯形及び装着形の衝撃試験
コンクリート床上に厚さ30 mm±5 mmの松,杉などの板を置き,その上に100 mm110 mmの高さか
ら作動状態の硫化水素計を落下させ,ゼロガスを用いてゼロ調整を行い,7.4のa) 及びb) の試験を行う。
ただし,指示計,警報ランプ,調整つまみなどが直接,板上に接触しないように配慮する。
7.7 指示の遅れ及び警報の遅れ試験
7.7.1 指示の遅れ試験
次のa),b) 及びc) の手順で行う。ただし,吸引式は,採気管を付けない状態とする。
a) 試験用ガスを検知部のガス導入口から吸引させるか,又は検知部を試験用ガスに投入して,検知部に
接触させて,硫化水素計の指示が十分に安定した指示値(R1)を読み取る。
b) 次に,ゼロガスを検知部のガス導入口から吸引させるか,又は検知部をゼロガスに投入して,検知部
に接触させて,硫化水素計の指示が十分に安定した指示値(R2)を読み取る。
c) ) と同一の試験ガスに検知部を再び接触させたときから,硫化水素計の指示値が変化して,次の式で
求める値(R3)になるまでの時間(90 %応答時間)を調べる。
R3 0.9(R1−R2)
ここに, R1 : 試験ガスに接触させたときの指示値。
R2 : ゼロガスに接触させたときの指示値。
R3 : R2からR1とR2との差の90 %に変化した値。
7.7.2 警報の遅れ試験
警報設定値を10 ppmとし,その濃度の1.6倍の試験用ガスを7.7.1の試験と同様の方法で検知部に接触
させ,警報を発するまでの時間を調べる。ただし,吸引式は,採気管を付けない状態とする。
7.8 温度試験
7.8.1 一般
硫化水素計を7.1 a) の標準状態の温度で,調整用ガスを用いて指示の調整及び警報設定を行い,7.8.2
7.8.4の試験を行う。
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7.8.2 高温試験
‡ の中に入れ,1時間2時間放置し,その温度においてゼロガスを用いて
硫化水素計を4004
ゼロ調整を行い,7.4 a) の試験,及び7.7.1の試験を行う。
7.8.3 低温試験 1
硫化水素計を0 ℃±2 ℃の恒温槽の中に入れ,1時間2時間放置し,その温度においてゼロガスを用
いてゼロ調整を行い,7.4 a) の試験,及び7.7.1の試験を行う。
7.8.4 低温試験 2
硫化水素計を−1040 ℃の恒温槽の中に入れ,1時間2時間放置し,その温度においてゼロガスを用い
てゼロ調整を行い,7.4 a) の試験,及び7.7.1の試験を行う。
7.9 電源電圧変動試験
主電源電圧を定格電圧に設定してゼロガス及び調整用ガスを用いて硫化水素計の指示の調整及び/又は
警報設定を行った後,主電源電圧を定格電圧の±10 % 変化させて,7.4のa) 及びb) の試験を行う。
なお,電源を内蔵する硫化水素計では,適切な外部電源を使用するなどの方法によって,電源電圧を製
造業者が保証する電圧,又は電池の有効性を確認するために硫化水素計に設けている計器類による最低使
用可能電圧まで低下させて,7.4のa) 及びb) の試験を行う。
8 検査
硫化水素計の検査は,形式検査1) と受渡検査2) とに区分し,検査の項目は,それぞれa) 及びb) に示す
とおりとし,箇条7によって試験を行い,箇条5に適合しなければならない。
なお,形式検査1) 及び受渡検査2) の抜取検査方法は,受渡当事者間の協定による。
注1) 製品の品質が,設計で示された全ての特性を満足するかどうかを判定するための検査。
2) 既に形式検査に合格したものと同じ設計・製造による製品の受渡しをする場合,必要と認める
特性が満足するものであるかどうかを判定するための検査。
a) 形式検査項目
1) 指示精度(7.2.1)
2) 警報設定値の精度(7.2.2)
3) 繰返し性(7.3)
4) 安定度(7.4)
5) 傾斜による影響(7.5)
6) 耐衝撃性(7.6)
7) 指示の遅れ(7.7.1)
8) 警報の遅れ(7.7.2)
9) 温度変化による指示精度への影響(7.8)
10) 電源電圧の変動による影響(7.9)
b) 受渡検査項目
1) 指示精度(7.2.1)
2) 警報設定値の精度(7.2.2)
3) 繰返し性(7.3)
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9 表示
硫化水素計の見やすい箇所に,次の事項を表示しなければならない。
a) 規格番号
b) 製品の名称又は測定対象ガス名
c) 製造番号
d) 製造業者名又はその略号
e) 製造年月又はその略号
f) 防爆構造である場合は,その旨
10 取扱説明書
硫化水素計には,次の事項について記載した取扱説明書を添付しなければならない。
a) 測定範囲
b) 使用温度範囲
c) 暖機時間
d) 使用圧力範囲
e) 検知部の使用時間
f) 調整方法
g) 使用上の注意事項
h) 精度の維持に関する事項
i) 定置形にあっては,設置に関する方法
j) 保守管理の方法
k) その他硫化水素計の取扱いに関する事項
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附属書A
(規定)
試験用ガス(調整用ガスを含む。)及び調整方法
A.1 一般
この附属書は,硫化水素計の試験用ガス及び調整方法について規定する。
A.2 試験用ガス
試験用ガスは,次による。
a) 濃度を確認したもの JIS K 0108によって濃度を確認したもの。
b) 高圧容器詰めのもの 必要な濃度に調製した市販の高圧容器詰め標準ガス。そのまま検知部に導いて
使用する。有効期限に注意し,減圧弁などは専用のものを用いる。
c) パーミエーションチューブを用いて調製したもの 液化硫化水素をふっ素樹脂管に封入してあるパ
ーミエーションチューブを恒温で,一定流量の空気又は窒素を通すことによって調製したもの。試験
用ガスの濃度は,次の式によって算出する。
224. 273 t 1013. m
C
341. 273 p V
ここに, C : 試験用ガスの硫化水素濃度(ppm)
22.4 : 0 ℃,101.3 kPaでのモル体積(L/mol)
34.1 : 硫化水素のモル質量(g/mol)
t : 試験用ガスの温度(℃)
p : 気圧(kPa)
m : 単位時間当たりのチューブの減量(μg/min)
V : 空気又は窒素の流量(L/min)
d) 体積比混合法で調製したもの 体積比混合法を用いた試験用ガスの調製は,次による。
1) 一定体積の空気又は窒素を入れたバッグに,一定体積の硫化水素を混入して調製したもの。硫化水
素の計量には,マイクロシリンジ又は一定濃度の硫化水素の一定量を封入したアンプルを用いる。
2) 一定体積の容器内に,一定体積の硫化水素を混入して調整したもの。硫化水素の計量には,マイク
ロシリンジ又は一定量の硫化水素を封入したアンプルが用いられる。
なお,試験用ガスの濃度は,次の式によって算出する。
V1
C C0
V1 V2
ここに, C : 試験用ガスの硫化水素濃度(ppm)
V1 : 硫化水素ガス混入量(mL)
V2 : 容器内空気体積(mL)
C0 : 硫化水素濃度(ppm)
e) 流量比混合法で調製したもの 一定濃度の硫化水素と空気又は窒素の流量を,それぞれ計測制御して
混合し,この流量比から所要の濃度に調製したもの。
流量比混合法による試験用ガスの濃度は,次の式によって算出する。
Q1
C C0
Q1 Q2
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JIS T 8205:2018の国際規格 ICS 分類一覧
- 13 : 環境.健康予防.安全 > 13.040 : 気質 > 13.040.30 : 作業場所の雰囲気
JIS T 8205:2018の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISK0108:2010
- 排ガス中の硫化水素分析方法