JIS T 8205:2018 硫化水素計

                                                                                   T 8205 : 2018

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 種類・・・・[2]
•  5 性能・・・・[2]
•  5.1 指示精度及び警報設定値の精度・・・・[2]
•  5.2 繰返し性・・・・[3]
•  5.3 安定度・・・・[3]
•  5.4 傾斜による影響・・・・[3]
•  5.5 耐衝撃性・・・・[3]
•  5.6 指示の遅れ及び警報の遅れ・・・・[3]
•  5.7 温度変化による指示精度への影響・・・・[3]
•  5.8 電源電圧の変動による影響・・・・[3]
•  6 構造・・・・[3]
•  6.1 一般構造・・・・[3]
•  6.2 各部の構造・・・・[3]
•  7 試験・・・・[4]
•  7.1 試験場所の標準状態・・・・[4]
•  7.2 指示精度試験及び警報設定値の精度試験・・・・[4]
•  7.3 繰返し性試験・・・・[4]
•  7.4 安定度試験・・・・[5]
•  7.5 傾斜試験・・・・[5]
•  7.6 衝撃試験・・・・[5]
•  7.7 指示の遅れ及び警報の遅れ試験・・・・[5]
•  7.8 温度試験・・・・[5]
•  7.9 電源電圧変動試験・・・・[6]
•  8 検査・・・・[6]
•  9 表示・・・・[7]
•  10 取扱説明書・・・・[7]
•  附属書A(規定)試験用ガス(調整用ガスを含む。)及び調整方法・・・・[8]

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――――― [JIS T 8205 pdf 1] ―――――

T 8205 : 2018

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,公益社団法人日本
保安用品協会(JSAA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)
を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,厚生労働大臣及び経済産業大臣が改正
した日本工業規格(日本産業規格)である。これによって,JIS T 8205:2002は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。厚生労働大臣,経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の
特許出願及び実用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS T 8205 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              T 8205 : 2018

硫化水素計

Hydrogen sulfide indicator/alarm

1 適用範囲

  この規格は,硫化水素の発生のおそれがあるピット,マンホール,浄化槽,暗きょ(渠),地下室などの
地下構造物及びタンク,管,溝,熱交換器などの地上構造物並びに船倉の内部,付随ガスとして硫化水素
を含む温泉施設などにおいて,硫化水素濃度の測定及び監視,又は警報用として使用する硫化水素計につ
いて規定する。
  なお,この規格は,使用温度範囲が−10 ℃40 ℃の硫化水素計に適用する。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。この引用
規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS K 0108 排ガス中の硫化水素分析方法

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。
3.1
検知部
  測定場所の空気と直接接触して,硫化水素濃度を検知する硫化水素計の部分。
3.2
拡散式
  測定場所の空気を自然に,検知部に接触させる採気方式。
3.3
吸引式
  測定場所の空気をポンプなどで吸引して,検知部に接触させる採気方式。
3.4
定置形
  一定箇所に設置又は固定して使用する形式。
3.5
可搬形
  台車,移動車などによって運搬して使用する形式。

――――― [JIS T 8205 pdf 3] ―――――

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T 8205 : 2018
3.6
携帯形
  手に持つ,肩に掛けるなどして使用する形式。
3.7
装着形
  ポケットに入れる,腰に着けるなど身体に着けて使用する形式。
3.8
試験用ガス
  硫化水素計が正しく作動するかどうかの確認に用いるガス。
3.9
調整用ガス
  試験用ガスのうち,硫化水素計の調整に用いるガス。
3.10
ゼロガス
  硫化水素計のゼロ点を定めるガス。通常,硫化水素を含まない清浄な空気,窒素などを用いる。

4 種類

  硫化水素計の種類は,形式及び採気方式の組合せによって,表1のとおり区分する。
                                     表1−硫化水素計の種類
                                       形式        採気方式
                                   定置形        拡散式又は吸
                                   可搬形        引式
                                   携帯形
                                   装着形

5 性能

5.1 指示精度及び警報設定値の精度

5.1.1  指示精度
  指示精度は,7.2.1によって試験を行ったとき,硫化水素計の指示値と試験ガスの硫化水素濃度との差は,
指示が0 ppm30 ppmの範囲では,硫化水素濃度で±1.5 ppm以内,他の指示範囲では±3.0 ppm以内とす
る。
    注記 この規格では濃度(体積分率)単位としてppmを使用することとした。1 ppmは10−6 体積分
          率を示す。
5.1.2  警報設定値の精度
  警報設定値の精度は,7.2.2によって試験したとき,警報設定値と警報を発したときの硫化水素濃度指示
値との差は,次による。
a) 濃度指示計及び警報設定方法がデジタル方式の場合,硫化水素濃度指示値の差は,ないものとする。
b) 濃度指示計がアナログ方式である場合,硫化水素濃度指示値の差は±0.5 ppm以内とする。

――――― [JIS T 8205 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   T 8205 : 2018

5.2 繰返し性

  繰返し性は,7.3によって試験を行ったとき,各測定値とその平均値とのそれぞれの差は,硫化水素濃度
で±0.5 ppm以内とする。

5.3 安定度

  安定度は,7.4によって試験を行ったとき,5.1.1の精度及び濃度指示計がアナログ方式である場合にあ
っては5.1.2の精度とする。

5.4 傾斜による影響

  傾斜による影響は,7.5によって試験を行ったとき,5.1.1の精度及び濃度指示計がアナログ方式である
場合にあっては5.1.2の精度とする。

5.5 耐衝撃性

  耐衝撃性は,7.6によって試験を行ったとき,5.1.1の精度及び濃度指示計がアナログ方式である場合に
あっては5.1.2の精度とする。

5.6 指示の遅れ及び警報の遅れ

  指示の遅れ及び警報の遅れは,7.7によって試験を行ったとき,それぞれ30秒以内,15秒以内とする。

5.7 温度変化による指示精度への影響

  温度変化による指示精度への影響は,7.8.2及び7.8.3によって試験を行ったとき,5.1.1の精度及び5.6
に規定する時間以内とする。また,7.8.4によって試験を行ったとき,硫化水素計の指示値と試験ガスの硫
化水素濃度との差は,指示が0 ppm30 ppmの範囲では,硫化水素濃度で±2.0 ppm以内,他の指示範囲
では,±3.0 ppm以内の精度及び5.6に規定する時間以内とする。

5.8 電源電圧の変動による影響

  電源電圧の変動による影響は,7.9によって試験を行ったとき,5.1.1の精度及び濃度指示計がアナログ
方式である場合にあっては5.1.2の精度とする。

6 構造

6.1 一般構造

  硫化水素計の一般構造は,検知部,指示部及び/又は警報部から成り,硫化水素濃度の変化を電気信号
に換え,指示部及び/又は警報部を作動させる構造のもので,次による。
a) 硫化水素計は,保守管理が容易なものとする。
b) 各部は,その目的に応じて円滑かつ正確に作動しなければならない。
c) 作動状態にあるときは,それが容易に識別できなければならない。
d) 防爆性が必要な場合は,防爆構造でなければならない。
      注記 防爆構造に関する規定としては,労働安全衛生法第42条で,防爆構造電気機械器具は厚生労
            働大臣が定める規格を具備していなければ譲渡・貸与・設置してはならないとしており,ま
            た,厚生労働大臣の定める規格としては厚生労働省告示の“電気機械器具防爆構造規格”が
            ある。

6.2 各部の構造

6.2.1  検知部の採気方式
  検知部の採気方式は,拡散式又は吸引式とする。
6.2.2  指示部
  指示部は,少なくとも,硫化水素濃度で0 ppm30 ppmを指示するものでなければならない。デジタル

――――― [JIS T 8205 pdf 5] ―――――

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