JIS Z 1625:1995 国際プラットホームコンテナ | ページ 2

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Z 1625-1995
                                              表3
    試験項目                                      試験方法
  積重ね試験 空の供試コンテナを強固で水平な台上に置き,4すみのすみ金具で支持する。
             供試コンテナの上部すみ金具に,下部すみ金具をのせ,1すみ当たり49Rの荷重又は力を鉛直に加える。
             このすみ金具は,供試コンテナの上部すみ金具に対し,長手方向に38mm,横手方向に25.4mmずらせる。
  つり上げ試験 供試コンテナに荷重を均一に積み込み,総質量が2Rになるようにし上部4すみのすみ金具で静かにつり
             上げる。
             つり上げは,すみ金具にかかる力の方向が,水平と次に示す角度になるスリングを用いて行う。
             つり上げ力の中心線は,すみ金具側面から38mm離すものとする。
             5分間つり上げを保持した後,静かに地上に下ろす。
  床試験     供試コンテナを強固で水平な台上に置き,4すみのすみ金具で支持し次の試験を行う。
             (1) 1Pに等しい荷重を均一に積み込み,この状態で床構造がすみ金具下面から出ているかどうかを調べ
                 る。
             (2) 1軸当たり5 460kg(1車輪当たり2 730kg)の試験装置を床全面にわたり,移動させる。この装置は,
                 車輪の幅180mm,接地幅185mm以内,接地長さ100mm以内,1車輪当たりの接地面積142cm2以下
                 及び輪距760mmのものとする。
  緊締試験   供試コンテナの前後各端について,次の順序で試験を行う。
             供試コンテナに荷重を均一に積み込み,総質量が1Rになるようにする。
             供試コンテナの一端の下部すみ金具をツイストロックを用いて緊締し他端の下部すみ金具に,その下面の
             穴を用いて2Rに相当する長手方向の押し及び引張力を左右に等分して加える。
             フォークポケット付きの1Cコンテナについて,次の順序で試験を行う。
  フォークポケ
  ット試験   供試コンテナに均一に荷重を積み込み,総質量が1.25Rに等しくなるようにする。
             水平で強固な2本の棒(棒の幅は200mm)をコンテナの側面から1 828±3mmまで差し込み静かに持ち上
             げる。
             5分間持ち上げた後,静かに地上に下ろす。
  備考 表3に規定する試験において,最大積載質量 (P) を算出するため,最大総質量 (R) から差し引く自重 (T)
       は,JIS Z 1615の表示自重を超えてはならない。
7. 検査 検査は,外のり寸法,強度及び構造について行い,3.5.の規定に適合しなければならない。
  なお,6.の試験後,使用上妨げとなるような変形又は損傷を生じてはならない。
8. 表示方法及び識別コード
8.1   表示方法及び識別コードは,JIS Z 1615による。ただし,1AA及び1Cコンテナの大きさによる種類
のコードは,それぞれ49及び29とする。
8.2   トンネルリセス付コンテナには,前後が識別できる文字を表示することが望ましい。
関連規格 JIS Z 1617 国際大形コンテナ用上部つり上げ金具及び緊締金具
          JIS Z 1618 国際一般貨物コンテナ
          JIS Z 1621 国際大形オープントップコンテナ

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              物流部会 国際大形コンテナ専門委員会 構成表(昭和54年3月1日制定のとき)
                               氏名                           所属
          (委員会長)   石 井 信 夫       日本郵船株式会社
                         手 塚 芳 明       富士重工業株式会社
                         及 川    健       川崎重工業株式会社
                         原   主一郎       日本フルハーフ株式会社
                         渡 辺 逸 郎       三菱重工業株式会社
                         井 出 公 平       東急車輌製造株式会社
                         西 堀 義 治       日本トレールモービル株式会社
                         井 上 力 雄       社団法人日本海上コンテナ協会
                         田 中 力 郎       山下新日本汽船株式会社
                         山 崎    勉       川崎汽船株式会社
                         木 津 圭 二       大阪商船三井船舶株式会社
                         野 村 忠 司       ジャパンライン株式会社
                         横 山 元 二       昭和海運株式会社
                         松 村 英 一       株式会社日通総合研究所
                         山 口 勇 男       財団法人日本海事協会
                         山 下    昭       社団法人日本海事検定協会
                         難 波 猪 一       日本物流管理協議会
                         仲井真 弘 多      工業技術院標準部
                         鈴 木 直 道       通商産業省機械情報産業局
                         栗 山    劭       運輸省船舶局
                         新 藤 卓 治       運輸省鉄道監督局
          (事務局)     横 溝 眞一郎      工業技術院標準部機械規格課
          (事務局)     坂 元 耕 三       工業技術院標準部機械規格課(平成7年11月15日改正のとき)