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ISO 12749-4:2015の概要
ISO12749-4:2015の規格概要
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Nuclear energy, nuclear technologies, and radiological protection — Vocabulary — Part 4: Dosimetry for radiation processing
ISO 12749-4:2015には、ガンマ線、X線、または加速電子を使用した放射線処理に関連する線量測定の概念の明確な用語と定義が記載されています。コミュニケーションを促進し、共通の理解を促進することを目的としています。
※一部、英文及び仏文を自動翻訳した日本語訳を使用しています。
ISO12749-4:2015 国際規格 情報
- ISO 国際規格番号
- ISO 12749-4:2015
- ISO 国際規格名称
- Nuclear energy, nuclear technologies, and radiological protection — Vocabulary — Part 4: Dosimetry for radiation processing
- ISO 規格名称 日本語訳
- 原子力、原子力技術、および放射線防護 — 語彙 — Part 4: 放射線処理のための線量測定
- 発行日 (Publication date)
- 2015-08
- 更新日:確認日 (Update date,Date confirmed)
- 2020-12-10
- 状態 (Status)
- 公開済み (Published)
- 改訂 (Edition)
- 1
- PDF ページ数 (Number of pages)
- 29
- TC(専門委員会):Technical Committee
- ISO/TC 85 原子力、原子力技術、および放射線防護:(Nuclear energy, nuclear technologies, and radiological protection)
- ICS:International Classification for Standards(国際規格分類)
- 13.280:Radiation protection,01.040.13:Environment. Health protection. Safety (Vocabularies),
- ISO 対応 JIS 規格
- ICS 対応 JIS 規格
ISO 12749-4:2015 関連規格 履歴一覧
- ISO 12749-1:2020
原子力—用語, 語彙—パート1:一般的な用語
- ISO 12749-2:2013
原子力、原子力技術、および放射線防護—用語, 語彙—パート2:放射線防護
- ISO 12749-2:2022
原子力、原子力技術、および放射線防護 — 用語、語彙 — Part 2: 放射線防護
- ISO 12749-3:2015
原子力、核技術、および放射線防護—用語, 語彙—パート3:核燃料サイクル
- ISO 12749-3:2024
原子力エネルギー、原子力技術、放射線防護
- ISO 12749-5:2018
原子力、原子力技術、および放射線防護—用語, 語彙—パート5:原子炉
- ISO 12749-6:2020
原子力、核技術、および放射線防護—用語, 語彙—パート6:核医学
ISO12749-4:2015 対応 JIS 規格一覧
ISO12749-4:2015 ICS 対応 JIS 規格
ICS > 13:環境.健康予防.安全 > 13.280:放射線防護
ICS > 01:総論.用語.標準化.ドキュメンテーション > 01.040:用語集 > 01.040.13:環境保護及び健康予防.安全(用語集)
ISO 12749-4:2015 修正 一覧 (Amendments)
ISO 12749-4:2015 正誤表 一覧 (Corrigenda)
ISO 12749-4:2015 規格の現段階 ステージ (Stage codes: 90) 見直
サブステージコード 90.93 国際標準を確認 (International Standard confirmed)
ISO 12749-4:2015 持続可能な開発目標 SDGS
この規格は、以下の持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goal)に貢献します。
- 17の目標 : [Sustainable Development Goal]
SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称で、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際開発目標。17の目標と169のターゲット達成により、「誰一人取り残さない」社会の実現に向け、途上国及び先進国で取り組むものです。