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ISO 16100-1:2002 (W) 産業用自動化システムと統合 — 相互運用性のための製造ソフトウェア機能プロファイリング — Part 1: フレームワーク

ISO 16100-1:2002の概要

ISO16100-1:2002の規格概要

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Industrial automation systems and integration — Manufacturing software capability profiling for interoperability — Part 1: Framework

ISO 16100のパート1は、製造ドメインで使用される一連のソフトウェア製品の相互運用性と、製造アプリケーションへの統合を容易にするためのフレームワークを指定しています（製造アプリケーションの説明については、付録Aを参照してください）。このフレームワークは、情報交換モデル、ソフトウェアオブジェクトモデル、インターフェイス、サービス、プロトコル、機能プロファイル、および適合性テスト方法に対応しています。

※一部、英文及び仏文を自動翻訳した日本語訳を使用しています。

ISO16100-1:2002 国際規格 情報

ISO 国際規格番号
ISO 16100-1:2002
ISO 国際規格名称
Industrial automation systems and integration — Manufacturing software capability profiling for interoperability — Part 1: Framework
ISO 規格名称 日本語訳
産業用自動化システムと統合 — 相互運用性のための製造ソフトウェア機能プロファイリング — Part 1: フレームワーク
発行日 (Publication date)
2002-12
廃止日：撤回日 (Abolition date,Withdrawal date)
2009-12-03
状態 (Status)
撤回されました (Withdrawn)
改訂 (Edition)
1
PDF ページ数 (Number of pages)
52
TC（専門委員会）:Technical Committee
ISO/TC 184/SC 5 エンタープライズシステムと自動化アプリケーションの相互運用性、統合、およびアーキテクチャ：(Interoperability, integration, and architectures for enterprise systems and automation applications)
ICS：International Classification for Standards（国際規格分類）
25.040.01：Industrial automation systems in general,
ISO 対応 JIS 規格
産業オートメーションシステム及びその統合―製造用ソフトウェア相互運用のためのケイパビリティプロファイリング―第1部:枠組み, 産業オートメーションシステム及びその統合―製造用ソフトウェア相互運用のためのケイパビリティプロファイリング―第6部:複数のケイパビリティクラス構造に基づいたプロファイル照合のためのインタフェースサービス及びプロトコル,
ICS 対応 JIS 規格
25.040.01

ISO 16100-1:2002 関連規格 履歴一覧

ISO16100-1:2002 対応 JIS 規格一覧

ISO16100-1:2002 ICS 対応 JIS 規格

ICS > 25：生産工学 > 25.040：産業オートメーションシステム > 25.040.01：産業オートメーションシステム一般

ISO 16100-1:2002 修正 一覧 (Amendments)

ISO 16100-1:2002 正誤表 一覧 (Corrigenda)

ISO 16100-1:2002 規格の現段階 ステージ (Stage codes: 95) 撤回、削除

サブステージコード 95.99 国際規格の撤回 (Withdrawal of International Standard)

ISO 16100-1:2002 持続可能な開発目標 SDGS

この規格は、以下の持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goal)に貢献します。

  • 17の目標 : [Sustainable Development Goal]

    SDGsとは、「Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）」の略称で、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際開発目標。17の目標と169のターゲット達成により、「誰一人取り残さない」社会の実現に向け、途上国及び先進国で取り組むものです。