ISO 18278-1:2004 (W) 抵抗溶接 — 溶接性 — Part 1: 金属材料の抵抗スポット、シーム、およびプロジェクション溶接の溶接性の評価

ISO 18278-1:2004の概要

ISO18278-1:2004の規格概要

閲覧 情報

Resistance welding — Weldability — Part 1: Assessment of weldability for resistance spot, seam and projection welding of metallic materials

ISO 18278-1:2004 では、金属材料の抵抗スポット、シーム、プロジェクション溶接の一般的な溶接性を決定する手順を推奨しています。

この手順は、コーティングされていない/コーティングされた鋼、ステンレス鋼、およびアルミニウム、チタン、マグネシウム、ニッケルなどの非鉄合金、および 5 mm 以下の単一の厚さの合金の溶接性の評価に適用できます。

抵抗溶接における金属材料の溶接性は次のように定義されます。

  • そもそも溶接を行う能力。
  • 溶接を継続する能力。
  • 課せられた使用応力に耐える溶接の能力。

ISO 18278-1:2004 で推奨されている手順は、次の目的で使用できます。

  • さまざまな金属材料の溶接性を比較します。
  • 特定の溶接装置の溶接応答を比較し、異なる装置間の比較を可能にし、異なる溶接装置の静的/動的特性の影響を判断します。
  • 電極の材質や形状、水冷要件など、溶接構成が変更された場合の材料の溶接性を判断します。
  • 溶接電流、溶接時間、電極力、パルス溶接、電流ステップなどの複雑な溶接スケジュールなどの溶接パラメータが溶接性に及ぼす影響を調査します。

※一部、英文及び仏文を自動翻訳した日本語訳を使用しています。

ISO18278-1:2004 国際規格 情報

ISO 国際規格番号
ISO 18278-1:2004
ISO 国際規格名称
Resistance welding — Weldability — Part 1: Assessment of weldability for resistance spot, seam and projection welding of metallic materials
ISO 規格名称 日本語訳
抵抗溶接 ― 溶接性 ― 第 1 部:金属材料の抵抗スポット溶接、シーム溶接、およびプロジェクション溶接の溶接性の評価
発行日 (Publication date)
2004-11
廃止日:撤回日 (Abolition date,Withdrawal date)
2015-04-15
状態 (Status)
撤回されました (Withdrawn)
改訂 (Edition)
1
PDF ページ数 (Number of pages)
7
TC(専門委員会):Technical Committee
ISO/TC 44/SC 6 抵抗溶接および関連する機械的接合:(Resistance welding and allied mechanical joining)
ICS:International Classification for Standards(国際規格分類)
25.160.01:Welding, brazing and soldering in general,
ISO 対応 JIS 規格
ICS 対応 JIS 規格

ISO 18278-1:2004 関連規格 履歴一覧

ISO18278-1:2004 対応 JIS 規格一覧

ISO18278-1:2004 ICS 対応 JIS 規格

ICS > 25:生産工学 > 25.160:溶接,ろう付け及びはんだ付け > 25.160.01:溶接,ろう付け及びはんだ付け一般

ISO 18278-1:2004 修正 一覧 (Amendments)

ISO 18278-1:2004 正誤表 一覧 (Corrigenda)

ISO 18278-1:2004 規格の現段階 ステージ (Stage codes: 95) 撤回、削除

サブステージコード 95.99 国際規格の撤回 (Withdrawal of International Standard)

ISO 18278-1:2004 持続可能な開発目標 SDGS

この規格は、以下の持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goal)に貢献します。

  • 17の目標 : [Sustainable Development Goal]

    SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称で、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際開発目標。17の目標と169のターゲット達成により、「誰一人取り残さない」社会の実現に向け、途上国及び先進国で取り組むものです。