この規格ページの目次
ISO 26842-2:2013の概要
ISO26842-2:2013の規格概要
閲覧 情報
Adhesives — Test methods for the evaluation and selection of adhesives for indoor wood products — Part 2: Resistance to delamination in severe environments
ISO 26842-2:2013は、層間剥離抵抗試験によって、製品が極端な温度と湿度の変化にさらされる厳しい環境に置かれた木材製品で使用するための接着剤/木材の組み合わせを選択するためのガイドラインを提供します、選択した接着剤、または接着剤と接着した製品が層間剥離に対する耐性に必要な要件を満たしていることを確認するために、さまざまな温度と湿度の値での一連の暴露サイクルが提供されます、
※一部、英文及び仏文を自動翻訳した日本語訳を使用しています。
ISO26842-2:2013 国際規格 情報
- ISO 国際規格番号
- ISO 26842-2:2013
- ISO 国際規格名称
- Adhesives — Test methods for the evaluation and selection of adhesives for indoor wood products — Part 2: Resistance to delamination in severe environments
- ISO 規格名称 日本語訳
- 接着剤 — 屋内木材製品の接着剤の評価と選択のための試験方法 — Part 2: 過酷な環境での層間剥離に対する耐性
- 発行日 (Publication date)
- 2013-06
- 廃止日:撤回日 (Abolition date,Withdrawal date)
- 2020-05-15
- 状態 (Status)
- 撤回されました (Withdrawn)
- 改訂 (Edition)
- 2
- PDF ページ数 (Number of pages)
- 6
- TC(専門委員会):Technical Committee
- ISO/TC 61/SC 11 製品:(Products)
- ICS:International Classification for Standards(国際規格分類)
- 83.180:Adhesives,
- ISO 対応 JIS 規格
- ICS 対応 JIS 規格
ISO 26842-2:2013 関連規格 履歴一覧
- ISO 26842-1:2009
(W) 接着剤 — 屋内木材製品の接着剤の評価と選択のための試験方法 — Part 1: 非過酷な環境での層間剥離に対する耐性
- ISO 26842-1:2013
(W) 接着剤 — 屋内木材製品の接着剤の評価と選択のための試験方法 — Part 1: 非過酷な環境での層間剥離に対する耐性
- ISO 26842-1:2020
接着剤—屋内木材製品の接着剤の評価と選択のための試験方法—パート1:非過酷な環境での層間剥離に対する耐性
- ISO 26842-2:2009
(W) 接着剤 — 屋内木材製品の接着剤の評価と選択のための試験方法 — Part 2: 過酷な環境での層間剥離に対する耐性
- ISO 26842-2:2020
接着剤—屋内木材製品の接着剤の評価と選択のための試験方法—パート2:過酷な環境での層間剥離に対する耐性
ISO26842-2:2013 対応 JIS 規格一覧
ISO26842-2:2013 ICS 対応 JIS 規格
ICS > 83:ゴム及びプラスチック工業 > 83.180:接着剤
ISO 26842-2:2013 修正 一覧 (Amendments)
ISO 26842-2:2013 正誤表 一覧 (Corrigenda)
ISO 26842-2:2013 規格の現段階 ステージ (Stage codes: 95) 撤回、削除
サブステージコード 95.99 国際規格の撤回 (Withdrawal of International Standard)
ISO 26842-2:2013 持続可能な開発目標 SDGS
この規格は、以下の持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goal)に貢献します。
- 17の目標 : [Sustainable Development Goal]
SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称で、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際開発目標。17の目標と169のターゲット達成により、「誰一人取り残さない」社会の実現に向け、途上国及び先進国で取り組むものです。