ISO 32000-2:2020 文書管理  —  ポータブルドキュメントフォーマット  —  パート2:PDF 2.0

ISO 32000-2:2020の概要

ISO32000-2:2020の規格概要

閲覧 情報

Document management — Portable document format — Part 2: PDF 2.0

このドキュメントは、電子ドキュメントを表すためのデジタルフォームを指定し、ユーザーが電子ドキュメントを作成した環境や表示または印刷した環境に関係なく、電子ドキュメントを交換および表示できるようにします、これは、PDFファイルを作成するソフトウェア(PDFライター)、既存のPDFファイルを読み取り、(通常)コンテンツを解釈して表示するソフトウェア(PDFリーダー)、PDFコンテンツを読み取って表示し、コンピューターユーザーと対話するソフトウェアの開発者を対象としています、場合によっては、PDFファイル(インタラクティブPDFプロセッサ)および他のさまざまな目的でPDFファイルを読み書きするPDF製品(PDFプロセッサ)を変更して保存します、 (PDFライターとPDFリーダーは、インタラクティブPDFプロセッサーのより専門的な分類であり、すべてPDFプロセッサーです、)このドキュメントでは、以下を指定していません、紙または電子文書をPDFファイル形式に変換するための特定のプロセス;?特定の技術設計、ユーザーインターフェイスの実装、またはレンダリングの操作の詳細、メディアや保管条件など、これらの文書を保管する特定の物理的方法;? PDFファイルまたはPDFプロセッサの適合性を検証するための方法;?必要なコンピュータハードウェアおよび/またはオペレーティングシステム、

※一部、英文及び仏文を自動翻訳した日本語訳を使用しています。

ISO32000-2:2020 国際規格 情報

ISO 国際規格番号
ISO 32000-2:2020
ISO 国際規格名称
Document management — Portable document format — Part 2: PDF 2.0
ISO 規格名称 日本語訳
ドキュメント管理 — ポータブルドキュメントフォーマット — Part 2: PDF 2.0
発行日 (Publication date)
2020-12-11
更新日:確認日 (Update date,Date confirmed)
2020-12-11
状態 (Status)
公開中,公開済み (Published)
改訂 (Edition)
2
PDF ページ数 (Number of pages)
986
TC(専門委員会):Technical Committee
ISO/TC 171/SC 2:ドキュメント,ファイル フォーマット,EDMSシステム及び情報の真正性 (Document file formats, EDMS systems and authenticity of information)
ICS:International Classification for Standards(国際規格分類)
35.240.30:情報,ドキュメンテーション及び出版業務におけるITの応用 (IT applications in information, documentation and publishing), 37.100.99:グラフィック技術に関するその他の規格 (Other standards related to graphic technology)
ISO 対応 JIS 規格
ICS 対応 JIS 規格
ICS > 35 > 35.240 > 35.240.30

ISO 32000-2:2020 関連規格 履歴一覧

ISO32000-2:2020 対応 JIS 規格一覧

ISO32000-2:2020 ICS 対応 JIS 規格

ICS > 35:情報技術.事務機械  > 35.240:情報技術(IT)の応用  > 35.240.30:情報,ドキュメンテーション及び出版業務におけるITの応用

正誤表/修正 一覧 (Corrigenda/Amendments)

改訂 一覧 (Revised)

SDGs 情報

この規格は、以下の持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goal)に貢献します。

  • 17の目標 : [Sustainable Development Goal]

    SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称で、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際開発目標。

    17の目標と169のターゲット達成により、「誰一人取り残さない」社会の実現に向け、途上国及び先進国で取り組むものです。