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ISO 3451-5:1989の概要
ISO3451-5:1989の規格概要
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Plastics — Determination of ash — Part 5: Poly(vinyl chloride)
ポリ(塩化ビニル)の灰を測定するための2つの方法を指定します。方法A:一定の質量に達するまで摂氏850度で直接煆焼する方法と、燃焼後に硫酸処理を行い、残留物を一定の質量になるまで最終的に加熱する方法Bの硫酸化灰が達成された。鉛化合物が存在する場合は、方法Bをお勧めします。 ISO34511に記載されている一般的な手順に従う必要があります。
※一部、英文及び仏文を自動翻訳した日本語訳を使用しています。
ISO3451-5:1989 国際規格 情報
- ISO 国際規格番号
- ISO 3451-5:1989
- ISO 国際規格名称
- Plastics — Determination of ash — Part 5: Poly(vinyl chloride)
- ISO 規格名称 日本語訳
- プラスチック — 灰の測定 — Part 5: ポリ(塩化ビニル)
- 発行日 (Publication date)
- 1989-09
- 廃止日:撤回日 (Abolition date,Withdrawal date)
- 2002-08-22
- 状態 (Status)
- 撤回されました (Withdrawn)
- 改訂 (Edition)
- 1
- PDF ページ数 (Number of pages)
- 2
- TC(専門委員会):Technical Committee
- ISO/TC 61/SC 5 物理化学的性質:(Physical-chemical properties)
- ICS:International Classification for Standards(国際規格分類)
- 83.080.20:Thermoplastic materials,
- ISO 対応 JIS 規格
- プラスチック―灰分の求め方―第1部:通則,
- ICS 対応 JIS 規格
- 83.080.01
ISO 3451-5:1989 関連規格 履歴一覧
- ISO 3451-1:1981
(W) プラスチック — 灰の測定 — Part 1: 一般的な方法
- ISO 3451-1:1997
(W) プラスチック — 灰の測定 — Part 1: 一般的な方法
- ISO 3451-1:2008
(W) プラスチック — 灰の測定 — Part 1: 一般的な方法
- ISO 3451-1:2019
プラスチック—灰の測定—パート1:一般的な方法
- ISO 3451-2:1984
(W) プラスチック — 灰の測定 — Part 2: ポリアルキレンテレフタレート
- ISO 3451-2:1998
プラスチック—灰の測定—パート2:ポリ(アルキレンテレフタレート)材料
- ISO 3451-3:1984
プラスチック—灰の測定—パート3:可塑化されていない酢酸セルロース
- ISO 3451-4:1986
(W) プラスチック — 灰の測定 — Part 4: ポリアミド
- ISO 3451-4:1998
プラスチック—灰の測定—パート4:ポリアミド
- ISO 3451-4:2024
プラスチック
- ISO 3451-5:2002
プラスチック—灰の測定—パート5:ポリ(塩化ビニル)
- ISO 3451:1976
(W) ISO3451-1976の撤回
ISO3451-5:1989 対応 JIS 規格一覧
ISO3451-5:1989 ICS 対応 JIS 規格
ICS > 83:ゴム及びプラスチック工業 > 83.080:プラスチック > 83.080.20:熱可塑性材料
ISO 3451-5:1989 修正 一覧 (Amendments)
ISO 3451-5:1989 正誤表 一覧 (Corrigenda)
ISO 3451-5:1989 規格の現段階 ステージ (Stage codes: 95) 撤回、削除
サブステージコード 95.99 国際規格の撤回 (Withdrawal of International Standard)
ISO 3451-5:1989 持続可能な開発目標 SDGS
この規格は、以下の持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goal)に貢献します。
- 17の目標 : [Sustainable Development Goal]
SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称で、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際開発目標。17の目標と169のターゲット達成により、「誰一人取り残さない」社会の実現に向け、途上国及び先進国で取り組むものです。