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ISO 5660-1:1993の概要
ISO5660-1:1993の規格概要
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Fire tests — Reaction to fire — Part 1: Rate of heat release from building products — (Cone calorimeter method)
熱放出率は、燃焼生成物の流れの中の酸素濃度と流量から導き出される酸素消費量を測定することによって決定されます、着火(持続的な炎)までの時間も測定されます、表面に凹凸のある製品は、特定の要件に従ってテストされる場合があります、
※一部、英文及び仏文を自動翻訳した日本語訳を使用しています。
ISO5660-1:1993 国際規格 情報
- ISO 国際規格番号
- ISO 5660-1:1993
- ISO 国際規格名称
- Fire tests — Reaction to fire — Part 1: Rate of heat release from building products — (Cone calorimeter method)
- ISO 規格名称 日本語訳
- 火災試験 — 火災への反応 — Part 1: 建築製品からの熱放出率 — (コーン熱量計法)
- 発行日 (Publication date)
- 1993-06
- 廃止日:撤回日 (Abolition date,Withdrawal date)
- 2002-12-06
- 状態 (Status)
- 撤回されました (Withdrawn)
- 改訂 (Edition)
- 1
- PDF ページ数 (Number of pages)
- 31
- TC(専門委員会):Technical Committee
- ISO/TC 92/SC 1 火災の発生と成長:(Fire initiation and growth)
- ICS:International Classification for Standards(国際規格分類)
- 13.220.50:Fire-resistance of building materials and elements,
- ISO 対応 JIS 規格
- コーンカロリーメーターによる建築材料の発熱速度及び煙生成速度を測定する試験方法, コーンカロリーメーターによる建築材料の発熱速度及び煙生成速度を測定する試験方法,
- ICS 対応 JIS 規格
- 13.220.50
ISO 5660-1:1993 関連規格 履歴一覧
- ISO 5660-1:2002
(W) 火災への反応試験 — 熱放出、発煙および質量損失率 — Part 1: 熱放出率(コーン熱量計法)
- ISO 5660-1:2015
火災反応試験—熱放出、発煙および質量損失率—パート1:熱放出率(コーン熱量計法)および発煙率(動的測定)
- ISO 5660-2:2002
(W) 火災への反応試験 — 熱放出、発煙および質量損失率 — Part 2: 発煙率(動的測定)
- ISO 5660-4:2008
(W) 火災への反応試験 — 熱放出、発煙および質量損失率 — Part 4: 低レベルの可燃性を決定するための熱放出の測定
ISO5660-1:1993 対応 JIS 規格一覧
- JIS A 1316:2022:コーンカロリーメーターによる建築材料の発熱速度及び煙生成速度を測定する試験方法
- JIS A 1316:2022:コーンカロリーメーターによる建築材料の発熱速度及び煙生成速度を測定する試験方法
ISO5660-1:1993 ICS 対応 JIS 規格
ICS > 13:環境.健康予防.安全 > 13.220:火災に対する防御 > 13.220.50:建築物の材料および構成要素の耐火性
ISO 5660-1:1993 修正 一覧 (Amendments)
ISO 5660-1:1993 正誤表 一覧 (Corrigenda)
ISO 5660-1:1993 規格の現段階 ステージ (Stage codes: 95) 撤回、削除
サブステージコード 95.99 国際規格の撤回 (Withdrawal of International Standard)
ISO 5660-1:1993 持続可能な開発目標 SDGS
この規格は、以下の持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goal)に貢献します。
- 17の目標 : [Sustainable Development Goal]
SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称で、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際開発目標。17の目標と169のターゲット達成により、「誰一人取り残さない」社会の実現に向け、途上国及び先進国で取り組むものです。