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ISO/IEC 12207:2008の概要
ISO/IEC12207:2008の規格概要
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Systems and software engineering — Software life cycle processes
ISO/IEC 12207:2008は、ソフトウェア業界が参照できる、明確に定義された用語を使用して、ソフトウェアライフサイクルプロセスの共通フレームワークを確立します。これには、ソフトウェア製品またはサービスの取得中、およびソフトウェア製品の供給、開発、運用、保守、および廃棄中に適用されるプロセス、アクティビティ、およびタスクが含まれています。ソフトウェアには、ファームウェアのソフトウェア部分が含まれます。ISO/ IEC 12207:2008は、システムおよびソフトウェア製品とサービスの取得、ソフトウェア製品の供給、開発、運用、保守、廃棄、およびシステムのソフトウェア部分に適用されます。組織の内部または外部で実行されます。ソフトウェア製品およびサービスのコンテキストを提供するために必要なシステム定義のこれらの側面が含まれています。ISO/ IEC12207:2008は、ソフトウェアライフサイクルプロセスを定義、制御、および改善するために使用できるプロセスも提供します。プロセス、アクティビティ、およびタスクISO/IEC 12207:2008の(単独で、またはISO/IEC 15288と組み合わせて)ソフトウェアを含むシステムの取得中にも適用される場合があります。
※一部、英文及び仏文を自動翻訳した日本語訳を使用しています。
ISO/IEC12207:2008 国際規格 情報
- ISO 国際規格番号
- ISO/IEC 12207:2008
- ISO 国際規格名称
- Systems and software engineering — Software life cycle processes
- ISO 規格名称 日本語訳
- システムとソフトウェアエンジニアリング — ソフトウェアライフサイクルプロセス
- 発行日 (Publication date)
- 2008-02
- 廃止日:撤回日 (Abolition date,Withdrawal date)
- 2017-11-28
- 状態 (Status)
- 撤回されました (Withdrawn)
- 改訂 (Edition)
- 2
- PDF ページ数 (Number of pages)
- 123
- TC(専門委員会):Technical Committee
- ISO/IEC JTC 1/SC 7 ソフトウェアおよびシステムエンジニアリング:(Software and systems engineering)
- ICS:International Classification for Standards(国際規格分類)
- 35.080:Software,
- ISO 対応 JIS 規格
- ソフトウェアライフサイクルプロセス,
- ICS 対応 JIS 規格
- 35.080
ISO/IEC 12207:2008 関連規格 履歴一覧
ISO/IEC12207:2008 対応 JIS 規格一覧
ISO/IEC12207:2008 ICS 対応 JIS 規格
ICS > 35:情報技術.事務機械 > 35.080:ソフトウェア
ISO/IEC 12207:2008 修正 一覧 (Amendments)
- ISO/IEC 12207:1995/Amd 1:2002
(W) 情報技術 — ソフトウェアライフサイクルプロセス — Amendment1(修正1)
- ISO/IEC 12207:1995/Amd 2:2004
(W) 情報技術 — ソフトウェアライフサイクルプロセス — Amendment2(修正2)
ISO/IEC 12207:2008 正誤表 一覧 (Corrigenda)
ISO/IEC 12207:2008 規格の現段階 ステージ (Stage codes: 95) 撤回、削除
サブステージコード 95.99 国際規格の撤回 (Withdrawal of International Standard)
ISO/IEC 12207:2008 持続可能な開発目標 SDGS
この規格は、以下の持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goal)に貢献します。
- 17の目標 : [Sustainable Development Goal]
SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称で、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際開発目標。17の目標と169のターゲット達成により、「誰一人取り残さない」社会の実現に向け、途上国及び先進国で取り組むものです。