JIS A 1412-2:1999 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法―第２部：熱流計法（ＨＦＭ法） | ページ 7

30
A 1412-2 : 1999
り大きいことが望ましい。
  低抵抗のこう配型熱流計は試験体2枚構成装置に適している。低抵抗熱流計にかかる温度降下は,十分
小さく試験体2枚構成方式のものは試験体1枚構成方式のものの半分と考えられる。各試料が最初試験平
均温度に調整され,両方の試料が同一の場合には,応答速度はかなり迅速であり,品質管理用として十分
使用できる。通常の試料厚さの半分のものが使用できる場合には,試験体1枚構成方式の装置と同程度の
迅速性が得られる。試験体1枚構成式よりも早くなるのは,各試料を試験中に操作する平均温度に最初か
ら調整されている場合だけである。試験体1枚構成装置内で低抵抗式熱流計を使用するのは熱板U'が加熱
用にも冷却用にも使用できる場合が理想的であるが,U'の温度が十分制御されない場合には,熱流計と各
熱板の間にダンピング層を介在させる必要がある。この場合応答性が早いという利点は幾分失われるが,
応答時間はいずれの事象においても十分早いものである。この構成では熱流計を常時取り付けておくこと
もできる。
  同じく本体図1a)において,U'が二重装置の場合と同様に加熱装置しか備えていない場合には,特に試料
が最初に加熱板の最終温度よりも高く調整されている場合には,その応答性は非常に劣ったものになる。
  特殊な熱流計に対しては,最も早い応答性,すなわち,最短の設定時間をもつ試験装置は実験で求める
のが最善である。非常にタイプの異なる断熱材から採取した幾つかの試料,(すなわち,低熱伝導率の発泡
プラスチック,発泡ゴム,いろいろな密度の鉱物ウール,微粉末断熱材など,したがって,いろいろな熱
抵抗といろいろな熱容量を備え,それぞれ平均試験温度に調整されている。)をいろいろな構成装置で試験
するとよい。そうすれば,それぞれの構成装置に対して,異なった設定時間の安定するまでの時間を求め
るとができる。このような研究は,それぞれのタイプの材料に対して適当な構成装置を選定したり,すべ
てのタイプに対してはん(汎)用的な構成装置の選定に適用することになるだろう。
  すべてのタイプの試料に対して設定時間を予測するためには,上記の試料のそれぞれが平均試験温度の
上と下の両方で調整した後,再試験を行いその結果と,本体3.3.5に述べたような要因との関係を調べる必
要がある。
関連規格 ISO 9229 : −Thermal insulation−Thermal insulating materials and product−Vocabulary
          ISO 9288 : 1989 Thermal insulation−Heat transfer by radiation−Physical quantities and definitions
          ISO 9346 : 1987 Thermal insulation−Mass transfer−Physical quantities and definitions
          ISO 2581 : 1975 Regid celluar plastics−Determination of apparate thermal conductivity by heat flow
              meter
                      JIS A 1412-2[熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法
                      第2部 : 熱流計法(HFM法)]の原案作成委員会 構成表
                                    氏名                          所属
      (委員長)              土 屋  喬  雄     東洋大学工学部
      (委員)                坂 本  雄  三     東京大学大学院工学系研究科
                              福 水  健  文     通商産業省生活産業局
                              杉 山  義  孝     建設省住宅局
                              大 嶋  清  治     通商産業省工業技術院
                          ○ 加 山 英 男        財団法人日本規格協会
                          ○ 倉 山 千 春        建設省建築研究所
                          ○ 上 園 正 義        財団法人建材試験センター
                              十 倉     毅      財団法人日本建築総合試験所
                              豊 岡 光 男       住宅・都市整備公団
                              百 瀬     深      社団法人プレハブ建築協会

――――― [JIS A 1412-2 pdf 31] ―――――

                                                                                             31
                                                                                  A 1412-2 : 1999
                              吉 川 晴 夫       日本保温保冷工業協会
                          ○ 小田原      隆     社団法人日本建材産業協会
      (事務局)             勝 野 奉 幸        財団法人建材試験センター
                             関 根 茂 夫        財団法人建材試験センター
                          備考 氏名に○印を付記してあるものは,分科会委員を兼ねる。その
                                他の分科会委員は,次のとおりである。
                                    氏名                          所属
                              窪 田 俊 二       通商産業省工業技術院
                              倉 橋 岩 夫       財団法人日本建築総合試験所
                              雨 海 清一郎      住宅・都市整備公団
                              田 北 善 暉       日本保温保冷工業協会(ニチアス株式会社)
                              青 島     武      英弘精機株式会社
                              藤 本 哲 夫       財団法人建材試験センター