JIS A 1417:2000 建築物の空気音遮断性能の測定方法 | ページ 3

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A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)
n
1
L 10 log10 10Li / 10

(pdf 一覧ページ番号 )

                                   ni 1
ここに, Li : i番目の固定測定点における音圧レベルの測定値 (dB)
n : 固定測定点の数
上記の方法で求められた音源室及び受音室についての室内平均音圧レベルL1及びL2の差を求め,室間
音圧レベル差 (D) とする[式(1)参照]。音源を2か所以上に移して測定を行った場合には,音源位置ごと
に以上の計算を行い,その結果の算術平均値を室間音圧レベル差とする。

6.7.2 移動マイクロホン法による場合

 マイクロホンを移動することによって測定された音源室及び受
音室についての室内平均音圧レベルL1及びL2の差を求め,室間音圧レベル差 (D) とする[式(1)参照]。
音源を2か所以上に移して測定を行った場合には,音源位置ごとに以上の計算を行い,その結果の算術平
均値を室間音圧レベル差とする。
備考 室間音圧レベル差は,小数点以下2けた目をJIS Z 8401によって丸め,小数点以下1けたまで
表す。

6.8 規準化音圧レベル差の算出

 6.5.2によって求められた受音室の等価吸音面積(A)と6.7によって求め
られた室間音圧レベル差 (D) から,式(2)によって規準化音圧レベル差 (Dn) を計算する。
備考1. 規準化音圧レベル差は,附属書4に示す基準音源を用いた等価吸音面積レベルの測定の結果か
ら算出することもできる。
2. 規準化音圧レベル差は,小数点以下2けた目をJIS Z 8401によって丸め,小数点以下1けた
まで表す。

6.9 標準化音圧レベル差の算出

 残響時間の測定結果 (T) と6.7によって求められた室間音圧レベル差
(D) から,式(3)によって標準化音圧レベル差 (DnT) を計算する。
備考1. 標準化音圧レベル差は,附属書4に示す基準音源を用いた等価吸音面積レベルの測定の結果か
ら算出することもできる。
2. 標準化音圧レベル差は,小数点以下2けた目をJIS Z 8401によって丸め,小数点以下1けた
まで表す。

6.10 準音響透過損失の算出

 6.5.2によって求められた受音室の等価吸音面積 (A) と6.7によって求めら
れた室間音圧レベル差 (D) から,式(5)によって準音響透過損失 (R') を計算する。
備考1. 準音響透過損失は,附属書4に示す基準音源を用いた等価吸音面積レベルの測定の結果から算
出することもできる。
2. 準音響透過損失は,小数点以下2けた目をJIS Z 8401によって丸め,小数点以下1けたまで
表す。

7. 精度

 測定方法はISO 140-2の規定に適合するように十分な反復性をもたなければならない。測定の
手順や測定装置を変更した場合には,ISO 140-2に従って測定精度を確認する必要がある。

8. 測定結果の表示

 室間音圧レベル差D,規準化音圧レベル差Dn,標準化音圧レベル差DnT,準音響透
過損失値R'の測定結果は,図及び表で示す。図の目盛は,オクターブの幅が15mm(1/3オクターブの幅が
5mm),10dBが20mmとなるようにとる。各周波数ごとの測定結果は点で示し,順次,直線で結ぶ。
備考 1/3オクターブバンド測定による結果からオクターブバンドごとの値を計算する場合には,次の

――――― [JIS A 1417 pdf 11] ―――――

                                                                    A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)
各式による。
3 D3/1 , j/ 10
10
D1/1 10 log10 (10)
j 1
3
3 Dn ,3/1, j/ 10
10
Dn1/1, 10 log10 (11)
j 1
3
3 DnT ,3/1, j/ 10
10
DnT1/1, 10 log10 (12)
j 1
3
/ 10
3 R ,3/1 j
10
R1/1 10 log10 (13)
j 1
3
ここに, 添字の1/1,1/3は,それぞれオクターブバンド,1/3オクターブバンド
を示す。
R'の測定で,1条件の音源室−受音室の関係,又はその方向を逆転させて測定を繰り返した場合には,
各周波数帯域におけるすべての測定結果の算術平均値を求める。

9. 試験報告書

 試験結果の報告書には,測定結果とともに,次の事項を記載する。
a) 測定はこの規格によったこと。
b) 測定機関名
c) 測定依頼者の名称及び住所
d) 測定実施年月日
e) 建物の構造(平面図,断面図,室内仕上げなど)及び測定条件(音源室−受音室の関係,音源の位置
及び向き,測定点配置など)の説明
f) 音源室及び受音室の容積
g) 室間音圧レベル差D,規準化音圧レベル差Dn,標準化音圧レベル差DnT,準音響透過損失値R'の測定
結果のうちの必要とされるもの。
h) 'を求めた場合には,計算に用いた面積 (S)
i) 測定方法及び装置の説明
j) 測定結果が暗騒音(電気的ノイズも含む)の影響を受けている場合には,D,Dn,DnT又はR'≧···dB
のように,測定限界を示す。
k) 附属書3に基づいて側路伝搬の測定を行った場合には,R'と同じ表し方でその結果を示す。どのよう
な経路の透過パワーが側路伝搬測定に含まれているかをできるだけ明確に記述する。
l) その他の参考事項(開口部の条件,測定時に音漏れが感じられた場合には,その位置,室内の調度の
状況など)

――――― [JIS A 1417 pdf 12] ―――――

                                                                                              9
A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)
附属書1(規定) 音源の仕様及び設置方法

1. 音源スピーカの放射特性の測定及びマイクロホン位置を考慮した設置方法

1.1 一般事項

 この附属書では,マイクロホンで音圧分布を測定する音源室内の音場をできるだけ拡散
性にするための方法について述べる。音源室内の音圧測定点を音源からの直接音が卓越する範囲外に設定
できるように,また,音の透過に大きく寄与する壁・床・天井などの面に音源からの直接音が卓越しない
ようにするためには,音源スピーカの指向特性及びその設置位置について十分考慮する必要がある。
音源スピーカの放射指向特性に関する条件は,音源室の寸法によって異なる。この附属書の1.3に規定
する均一な全指向性放射特性の条件を満たす音源を用いれば,本体の6.3に規定するマイクロホン間隔に
関する条件を満たすことができる。

1.2 音圧測定点を考慮した音源スピーカの設置位置

 音源からの直接音が卓越する領域の外に音圧測定
点を設定する必要がある。すなわち,音源から離れるにしたがって音圧レベルが大きく減衰するような領
域(直接音領域)の外にマイクロホンを設置しなければならない。
移動マイクロホン法による場合,音源の近傍をマイクロホンが通過する際に測定される音圧レベルが増
大するようなことがあってはならない。

1.3 音源スピーカの放射指向特性の測定方法

 室内のいずれの位置で使用する場合にも,音源スピーカ
は複数のスピーカユニットを一つの密閉型エンクロージャに取り付けたものとし,すべてのスピーカユニ
ットは同相で駆動する。
多面体(正12面体が望ましい)の各面にスピーカを取り付けることによって,全指向性の放射指向性を
近似的に実現することができる。また,半球状の多面体音源スピーカを床面に設置することによっても,
床上の半空間において全指向性の放射特性が得られる。
音源スピーカの指向特性を測定する方法としては,自由音場内に音源を置き,それから1.5m離れた円
周上の音圧レベルを測定する。その場合,音源信号としては広帯域ノイズを用い,音圧測定は1/3オクタ
ーブバンドごとに行う。指向特性を表す指標 (DIi) としては,円周上の音圧レベルの360°についてのエ
ネルギー平均値 (L360) と30°ごとのエネルギー平均値 (L30, i) との差を求める。すなわち,
DIi=L360−L30, i
100Hz630Hzの周波数範囲でDIiの値が±2dB以内であれば,音源は全指向性の放射特性をもつとして
よい。630Hz1 000Hzの範囲では,この許容限界を±2dB±8dBまで直線的に増加させて判断する。1
000Hz5 000Hzでは,許容限界を±8dBとする。
最も厳しい条件についても調べておくために,一つ以上の断面について上述の測定を行う。ただし,多
面体の音源については,測定断面は一つでよい。

2. 音源位置の設定のための指針

 最適な音源位置は,マイクロホン配置(移動マイクロホン法による場
合にはその経路)の条件だけでなく,音源の放射指向特性によっても異なる。
音源位置を複数とする場合には,個々の位置の間隔は0.7m以上とする。そのうち,少なくとも2か所
の間隔は1.4m以上とする。
音源の設置位置は,音源の中心と室の境界面との距離が0.5m以上となるようにする。その場合,室の
境界面の細かい凹凸は無視してもよい。

――――― [JIS A 1417 pdf 13] ―――――

                                                                    A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)
室の境界面と平行な面内に二つ以上の音源位置を配置してはならない。
特に容積が小さい室では,音源室の隅に音源を設置するとよい。音源位置の設定に当たっては,側路伝
搬が生じないように,また,音源室内における空間的なレベルの変動が大きくならないように十分注意す
る必要がある。

――――― [JIS A 1417 pdf 14] ―――――

                                                                                             11
A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)
附属書2(規定) 特定場所間音圧レベル差の測定方法

1. 適用範囲

 この附属書は,この規格の本体で規定されていない建物の壁,床,天井,ドアなどを介し
た特定の場所の間の空気音遮断性能を測定する方法について規定する。

2. 引用規格

 本体の2.と同じ。

3. 定義

 この附属書で用いる主な用語の定義は,本体の3.によるほか,次による。

3.1 特定位置音圧レベル

 音源側又は受音側の空間の特定の位置における音圧レベル。単位はデシベル
(dB)

3.2 特定領域平均音圧レベル

 音源側又は受音側の空間の特定の領域における音圧レベルの空間平均値。
単位はデシベル (dB)

3.3 特定場所間音圧レベル差

 Dp 音源側の特定位置音圧レベル,特定領域平均音圧レベル又は室内平均
音圧レベルと受音側の特定位置音圧レベル,特定領域平均音圧レベル又は室内平均音圧レベルとの差で,
次の式で与えられる。単位はデシベル (dB)
Dp=L1−L2 (1)
ここに, L1 : 音源側の特定位置音圧レベル,特定領域平均音圧レベル又は室
内平均音圧レベル (dB)
L2 : 受音側の特定位置音圧レベル,特定領域平均音圧レベル又は室
内平均音圧レベル (dB)
備考 音源室の室内音圧レベルと受音室の室内平均音圧レベルの差(室間平均音圧レベル差)につい
ては,本体によることとし,この附属書では対象としない。

4. 測定装置

 本体の4.と同じ。

5. 測定条件

 測定対象の室は,通常の使用状態とする。ドア,シャッターなどの開閉部位を対象とする
場合には,測定の前に5回以上の開閉を行う。

6. 測定方法

6.1 一般事項

 測定は,オクターブバンド又は1/3オクターブバンドごとに行う。これらのうち,いずれ
によるかは測定の目的に応じて事前に決定する。性能を単一数値評価量で表示する際には,いずれによっ
たかを明記する。

――――― [JIS A 1417 pdf 15] ―――――

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JIS A 1417:2000の引用国際規格 ISO 一覧

  • ISO 140-4:1998(MOD)

JIS A 1417:2000の国際規格 ICS 分類一覧

JIS A 1417:2000の関連規格と引用規格一覧