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A 4010 : 2018
なお,たわみ量の計測範囲は1 000 mmまでとする。たわみ量が1 000 mm以上の場合は計測不可とし,
以降の載荷は行わない。
A.3.2 断面保持性能試験の手順
A.2.2のように,支持台上にフレキシブルダクトを設置し,レーザー距離計1から支持台までの距離B0
と付加質量載荷前のレーザー距離計1からフレキシブルダクトの高さまでの距離B1とを計測し,次に幅
100 mmのアルミニウムチャンネルなどを用いて,付加質量を載荷し,付加質量載荷後のレーザー距離計
1からフレキシブルダクトの高さまでの距離B2を計測し,付加質量によるつぶれ量B(=B2−B1)及び自
然状態のダクト外径D(=B0−B1)を計算する。また,つぶれ率C(%)(=B/D×100)を計算する。
ダクト長A1は2 000 mmとし,支持台長さA5は1 800 mm(A5=A1×0.9,A6=A1×0.05)とする。また,
付加質量Mcは5.0 kg及び10.0 kgとし,順次載荷する。
A.4 試験報告
試験報告には,次の事項を記載する。
a) フレキシブルダクトの仕様 内層材,外層材及び保温材の材質,厚さ及び工法(ワイヤ工法・クリッ
プ工法)
b) ダクト呼び径d(mm) 100 mm,150 mm,200 mm,250 mm,300 mmなど
c) ダクト1 000 mm当たりの質量f(g/mm) カタログなどに記載されていない場合は,測定した質量を
記載する。
d) 付加質量によるたわみ量δ(mm) 表A.1に示す付加質量に応じてたわみ量δ(=δ2−δ1)をミリメー
トル単位で記載する。
表A.1−付加質量によるたわみ量に関する試験報告事項
付加質量 δ1 δ2 δ a)
kg mm mm mm
0.5
1.0
1.5
注a) たわみ量が1 000 mm以上の場合は,“計測不可(1 000 mm以上)”と表記する。
e) 付加質量によるつぶれ量B(mm) 表A.2に示す付加質量に応じてつぶれ量B(=B2−B1)をミリメ
ートル単位で記載する。また,自然状態のダクト外径D(=B0−B1)を記載し,つぶれ率C(=B/D×
100)は,四捨五入によって整数に丸めて表記する。
表A.2−付加質量によるつぶれ量に関する試験報告事項
付加質量 B0 B1 B2 B D C
kg mm mm mm mm mm %
5.0
10.0