JIS B 0023:1996 製図―幾何公差表示方式―最大実体公差方式及び最小実体公差方式 | ページ 3

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         2. この指示[図14(a)参照]は,直径公差が大きくて,包絡の条件が適用できない場合に適して
            いる。例えば,ボルトの場合である。
                    図14(b)                                         図14(c)
6.2   データム平面に関連する軸の平行度公差
(a) 図面指示
                                            図15(a)
(b) 機能上の要求事項 公差付き形体は,次の要求事項を満たさなければならない。
  − 形体の個々の局部実寸法は,0.1の公差内になければならず,したがって,                               
      動してもよい。
  − 全体の形体は,            湛桟       の包絡円筒の境界内になければならない。
  − 公差付き形体は,データム平面Aに平行で,6.56 (=6.5+0.06) 離れた2平行平面によって設定され
      た実効状態内になければならない[図15(b)及び図15(c)参照]。
  したがって,形体のすべての直径が           湧Y    齏       であるときには[図15(b)参照],軸線はデータ
ム平面Aに平行で,0.06離れた2平行平面の間になければならないが,形体のすべての直径が            湧\
実体寸法であるときには,軸線は0.16(2平行平面の間の距離)までの公差域内で変動してもよい[図15(c)
参照]。
    備考1. データム平面に対する軸線の平行度公差の場合には,公差域は2平行平面の間で,円筒公差域
            ではない領域になければならない。
         2. 平行度公差の公差域が2平行平面の間の領域にあるときには,実効状態は2平行平面の間の
            領域である。それらの間の距離は,最大実体寸法6.5と平行度公差0.06との和,すなわち,
            6.56である。

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               Eが指示されたときには,最大実体寸法における完全円筒の状態は,別に検査されなけれ
            ばならない。
         3. 図15(b)及び図15(c)は,形体が理論的に正確な形状を示したものであり,実際には,形体は
            異なった局部実寸法をもつ極限の状態の間のどこかにある。
                    図15(b)                                         図15(c)
6.3   データム平面に関連する穴の直角度公差
(a) 図面指示
                                            図16(a)
(b) 機能上の要求事項 公差付き形体は,次の要求事項を満たさなければならない。
  − 形体の個々の局部実寸法は,0.13の寸法公差内になければならず,したがって,                        
      間を変動してもよい。
  − 公差付き形体は,実効状態の境界外,すなわち,データム平面Aに直角で,                =             
      完全形状の内接円筒外になければならない[図16(b)及び図16(c)参照]。
  したがって,形体のすべての直径が      湧Y       齏       であるときには,軸線はデータム平面Aに直角
で,             汝                                                               
                        内になければならないが[図16(b)参照],形体のすべての直径が          湧\      齏
であるときには,                 汝     域内で変動してもよい[図16(c)参照]。
    備考 図16(b)及び図16(c)は,形体が理論的に正確な形状にある場合を示したものであり,実際には,
          形体は異なった局部実寸法をもつ極限の状態の間のどこかにある。

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                    図16(b)                                         図16(c)
6.4   データム平面に関連する溝の傾斜度公差
(a) 図面指示
                                            図17(a)
(b) 機能上の要求事項 公差付き形体は,次の要求事項を満たさなければならない。
  − 形体の個々の局部実寸法は,0.16の寸法公差の中になければならず,したがって,6.32と6.48との
      間を変動してもよい。
  − 公差付き形体は,データム平面Aに対して45°の指定した角度で,6.19 (=6.32−0.13) 離れた2平
      行平面によって設定された実効状態の境界外になければならない[図17(b)及び図17(c)参照]。
  したがって,形体の中心平面は,形体のすべての幅が6.32の最大実体寸法であるときには,データム平
面Aに対して45°指定した角度で傾斜し,0.13だけ離れた2平行平面の間になければならない[図17(b)
参照]。形体の中心平面は,形体のすべての幅が6.48の最小実体寸法であるときには,0.29までの公差域
内で変動してもよい[図17(c)参照]。
    備考 図17(b)及び図17(c)は,形体が理論的に正確な形状にある場合を示したものであり,実際には,
          形体は異なった局部実寸法をもつ極限の状態の間のどこかにある。

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                    図17(b)                                         図17(c)
6.5   互いに関連する四つの穴の位置度公差
(a) 図面指示
                                            図18(a)
(b) 機能上の要求事項 公差付き形体は,次の要求事項を満たさなければならない。
  − 形体の個々の局部実寸法は,             湛     公差内になければならず,したがって,                  
      を変動してもよい。
  − すべての公差付き形体は,それぞれが他の円筒(正確に90°に配置された形体,間隔32で)に対
      して,理論的に正確な位置にある場合に,        =                          ‰湛桟      の内接円筒の境界
      ればならない[図18(a)参照]。
  したがって,形体の軸線は,形体のそれぞれの直径が          湧Y    齏       であるときには,         
度公差の公差域内になければならないが[図18(b)参照],形体のそれぞれの直径が       湧\     齏       で
あるときには,                        公差の公差内で変動してもよい[図18(c)参照]。
    備考 図18(b)及び図18(c)は,形体が理論的に正確な形状にある場合を示したものであり,実際には,
          形体は異なった局部実寸法をもつ極限の状態の間のどこかにある。

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                    図18(b)                                         図18(c)
  動的公差線図(図19参照)は,表1に示すように形体の寸法と理論的に正確な位置からの許容偏差との
間の相互関係を示している。
                   表1                                             図19
  図20は,実効状態を表す機能ゲージを示す。
    参考 機能ゲージの製作公差は,含まれていない。
                                             図20

――――― [JIS B 0023 pdf 15] ―――――

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