JIS B 7024:2022 耐磁携帯時計―種類，性能及び試験方法

                                                                                   B 7024 : 2022

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 種類・・・・[2]
•  5 要求事項・・・・[2]
•  5.1 一般・・・・[2]
•  5.2 機械時計の要求事項・・・・[2]
•  5.3 電子時計の要求事項・・・・[3]
•  6 試験方法・・・・[3]
•  6.1 試験条件・・・・[3]
•  6.2 試験装置・・・・[3]
•  6.3 試験手順・・・・[3]
•  7 表示・・・・[5]
•  附属書A(参考)試験手順のフローチャート・・・・[7]
•  附属書B(参考)磁界を発生する製品からの距離と磁界強さとの関係・・・・[10]
•  附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[12]

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――――― [JIS B 7024 pdf 1] ―――――

           B 7024 : 2022

まえがき

  この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人
日本時計協会(JCWA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,産業標準原案を添えて日本産業規
格を改正すべきとの申出があり,日本産業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本産業規
格である。これによって,JIS B 7024:2012は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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                                      日本産業規格                            JIS
                                                                              B 7024 : 2022

耐磁携帯時計−種類,性能及び試験方法

Horology-Magnetic resistant watches- Classification, performance and test methods

序文

  この規格は,2020年に第4版として発行されたISO 764を基とし,技術的内容を変更して作成した日本
産業規格である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

  この規格は,磁界に耐えられる携帯時計(以下,耐磁時計という。)の耐磁性性能の種類,性能及び試験
方法について規定する。
  注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
        ISO 764:2020,Horology−Magnetic resistant watches(MOD)
          なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”こと
        を示す。

2 引用規格

  次に掲げる引用規格は,この規格に引用されることによって,その一部又は全部がこの規格の要求事項
を構成している。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 7001 時計−試験方法
      注記1   対応国際規格における引用規格 : ISO 3158,Timekeeping instruments−Symbolization of control
               positions
      注記2   対応国際規格における引用規格の引用事項に相当する内容を規定しているJISに置き換え
               た。
    JIS B 7010 時計部品−名称

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,次によるほか,JIS B 7001及びJIS B 7010による。
3.1
耐磁時計(magnetic resistant watch)

――――― [JIS B 7024 pdf 3] ―――――

           2
B 7024 : 2022
  日常的に遭遇する均質及び連続的な4 800 A/m以上の直流磁界に耐えることが可能なように設計された
時計
3.2
強化耐磁時計(enhanced magnetic resistant watch)
  近接的に遭遇する16 000 A/m以上の均質で連続的な強い直流磁界に耐えることが可能なように設計さ
れた時計
3.3
残留影響(residual effect)
  耐磁試験前後の歩度の差
3.4
落径(おちけい)
  ケース又は中枠とはめ合わせる部分のムーブメントの直径

4 種類

  耐磁時計は,磁界水準によって次の種類に分類する。
  注記 日常生活で遭遇する磁界を発生する製品,及びこれらの製品によって発生する磁界の強さと磁界
        発生源からの距離との関係を,附属書Bに示す。
a) 1種耐磁時計 直流磁界4 800 A/mに耐えることが可能な耐磁時計。日常的に遭遇する磁界を発生す
    る製品に耐磁時計を5 cmまで近づけたとしても,ほとんどの場合に性能を維持することが可能であ
    る。
b) 2種耐磁時計 直流磁界16 000 A/m以上に耐えることが可能な耐磁時計。日常的に遭遇する磁界を発
    生する製品に耐磁時計を1 cmまで近づけたとしても,ほとんどの場合に性能を維持することが可能
    である。強化耐磁時計ともいう。

5 要求事項

5.1 一般

  耐磁時計は,5.2又は5.3の要求事項を満足しなければならない。

5.2 機械時計の要求事項

5.2.1 磁界印加中の機械時計の運転状態
  磁界印加中に,時計は停止してはならない。
5.2.2 磁界印加後の機械時計の残留影響
  時計の歩度に対する残留影響dCH-Xは,磁界印加後の歩度MCH-Xと初期歩度MCH-0との差分として,次の
式で計算される。
− 3H-9H方向の磁界印加による残留影響 : dCH-1=MCH-1−MCH-0
− 6H-12H方向の磁界印加による残留影響 : dCH-2=MCH-2−MCH-0

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                                                                                             3
                                                                                   B 7024 : 2022
− CH-FH方向の磁界印加による残留影響 : dCH-3=MCH-3−MCH-0
  なお,残留影響(dCH-X)は,表1の数値を超えてはならない。
                                    表1−機械時計の残留影響
                           ムーブメントの形状                    残留影響(dCH-X)
              丸形の場合(落径)     丸形以外の場合(面積)
                     mm                      mm2                      s/d
                    >20                    >314                    ±30
                    ≦20                    ≦314                    ±45
5.2.3 他の影響
  耐磁試験後に,機能又は外観に影響を及ぼす恒久的な劣化(針の表示,クロノグラフ,カレンダーなど)
が明らかになってはならない。

5.3 電子時計の要求事項

5.3.1 磁界印加中の電子時計の運転状態
  磁界印加中に,時計は停止してはならない。
  複数のモーターを備えた電子時計にあっては,耐磁試験中は,どのモーターも停止してはならない。
5.3.2 他の影響
  耐磁試験後に,機能又は外観に影響を及ぼす恒久的な劣化(針の表示,クロノグラフ,カレンダーなど)
が明らかになってはならない。

6 試験方法

6.1 試験条件

  試験方法の一般的事項については,JIS B 7001の箇条5(一般試験条件)による。耐磁時計は,バンド一
体形のものを除き,特に指定のない場合は,バンドを外して試験を行う。
  6.3に規定する全ての歩度の計測中は,時計の温度が±2 ℃を超えて変動してはならない。

6.2 試験装置

  使用する試験装置は,6.3に規定する方向に従い,試験値の均質かつ連続的な直流磁界を発生できるもの
でなければならない。耐磁試験中の磁界強度の許容変動は,0 %+5 %とする。

6.3 試験手順

6.3.1 一般
  試験の手順(6.3.2及び6.3.3)をまとめたフローチャートを,附属書Aに示す。

――――― [JIS B 7024 pdf 5] ―――――

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