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B 7547 : 2008
図2−気体絶対圧力用の装置(例)
c) 気体差圧用の装置 気体差圧用の装置(例)を,図3に示す。その圧力源は,気体ゲージ圧力用の装
置のものと同じである。ライン圧力は,導通バルブを開いた状態にして,圧力調整バルブを開き設定
する。最終圧力調整は,圧力調整器を使用して行う。次に,導通バルブを閉じた後,対応する圧力調
整器を使用して要求された差圧を設定する。また,圧力標準器1及び圧力標準器2は,差圧標準器に
置き換えることができる。
――――― [JIS B 7547 pdf 6] ―――――
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図3−気体差圧用の装置(例)
d) 液体圧力用の装置 液体圧力用の装置については,図1及び図3に示した各機器及びバルブは,液体
用に変更する。圧力源は,油圧ポンプに置き換える。
5.2 装置の設置及び点検
装置の設置及び点検は,次による。
a) 使用する装置の設置上の注意 デジタル圧力計を設置するときは,次の事項を満足しなければならな
い。
1) システム全体の熱平衡を達成するために,動作を開始する最低6時間前に試験又は校正を行う部屋
にすべての装置を設置する。
2) 測定が空気流で妨害されることがないように装置を設置する。
3) 被試験器又は被校正器は,その機器の製造業者の仕様に従って設置する。接続配管した後,機器の
姿勢に変化のないように注意する。
4) 被試験器又は被校正器の圧力基準面の高さは,標準器の圧力基準面の高さとそろえて設置すること
が望ましい。
5) 媒体を流すために使用する機器間の接続には,できるだけ短く十分な断面積のパイプ及び/又はチ
ューブを使用する。接続要素は,大きく変形することなく最大試験圧力又は最大校正圧力に耐える
ものを使用する。
6) 被試験器又は被校正器と標準器との間にフィルタ,圧力逃がしバルブ及び戻しバルブを配置しては
ならない。
7) パイプ及び/又はチューブ並びに接続要素に漏えい(洩)があってはならない。
――――― [JIS B 7547 pdf 7] ―――――
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B 7547 : 2008
8) 性能に影響を与えるような振動がない場所に設置する。
9) トランス,高圧電線の付近など,磁界が使用上影響を与える場所を避けて設置する。
10) 電波障害によって表示性能に悪影響を与える場所は避ける。
11) 電位及び静電気の影響を避けるための接地機能がある場合は,必ず接地する。
12) 操作上の安全を考慮して設置する。特に,使用圧力範囲によっては,安全装置を設置する必要があ
る。また,配管系統の破裂,抜けなどは,作業者に危険が及ぶので,その防止に細心の注意を払わ
なければならない。
13) 周囲の大気は,作業場所における健康及び安全規則に準拠していなければならない。さらに,大気
と接触する可能性のある計器のどの部分にも,腐食する可能性のあるじんあい(塵埃)又は不純物
を含んでいてはならない。
b) 供給電源条件 供給電源条件は,次の値を用いるのが望ましい(JIS C 1805-1参照)。
− 定格電圧 : 基準値の±1 %
− 定格周波数 : 基準値の±1 %
− 高調波ひずみ(交流電源) : 5 %以下
− リップル(直流電源) : 0.1 %以下
注記 製造業者又は使用者によって,ほかの電源条件が定められている場合は,それに従う。
c) 装置の点検 試験又は校正を行う前に,次の事項について点検を行う。また,試験又は校正後にも汚
れ及び破損がないか点検を行う。
1) 被試験器又は被校正器に,装置,特に標準器に適さない腐食性液体が含まれていてはならない。
2) 配管内の汚れは,あってはならない。
5.3 使用媒体
使用媒体は,次のa) 又はb) による。
a) 気体
1) 温度が大気温度にほぼ等しい清浄で乾燥した,使用する器物に対して腐食性のない安定な気体を使
用しなければならない。被試験器又は被校正器の製造業者が推奨する気体を,事前に検証してから
使用する。
2) 装置保護のために,圧力調整バルブを調整して気体の圧力を使用する装置の圧力範囲にしなければ
ならない。
3) 測定前に,接続配管から液体をすべて除去しなければならない。
b) 液体
1) 被試験器又は被校正器の製造業者が推奨する液体を,事前に検証してから使用する。
2) 測定前に,接続配管から気体をすべて除去しなければならない。
5.4 試験又は校正の準備
5.4.1 ヘッド差の測定
8.4.3 d) の要求を満たす計測器を使用して,標準器と被試験器又は被校正器とのヘッド差を測定する。圧
力基準面の高さが示されていない圧力計の場合は,圧力入力口の中心を圧力基準面の高さとする。
5.4.2 ウォームアップ
ウォームアップは,製造業者の指定による。指定がない場合は,試験又は校正の結果に与える影響が無
視できるまでウォームアップを続ける。
――――― [JIS B 7547 pdf 8] ―――――
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5.4.3 漏れの確認
試験又は校正を行う圧力範囲において,標準器,被試験器又は被校正器及び配管を含む装置から結果に
影響する漏れがないことを確認する。次のa),b) 及びc) の確認は,媒体の温度が安定した状態で行う。
また,漏れの確認作業においては,急激な昇圧及び降圧(衝撃)を避ける。
a) 圧力調整器によって最大圧力(負のゲージ圧力の場合は,最小圧力)を加え,放置後,圧力の漏れが
ないことを確認する。試験又は校正を行う圧力範囲の上限値(負のゲージ圧力の場合,下限値)にお
ける1分間当たりの圧力降下(又は上昇)が,最大圧力の0.2 %以下である場合,その圧力回路は漏
れがないと考える(被試験器又は被校正器の公称精度より大きい場合も含む。)。
b) 被試験器又は被校正器の内部における漏れを確認する場合には,加圧後,圧力入力口で閉止し,製造
業者仕様を満足することを確認する。製造業者による確認方法が指定されている場合にはそれに従う。
c) 差圧用の装置においては,必要な場合には,高圧側及び低圧側の両方の圧力入力口に同じ圧力(ライ
ン圧力)を加え,最大ライン圧力で確認する。
5.4.4 圧力保持時間
最大及び最小の試験圧力又は校正圧力において,出力が安定するまでの時間を測定し,その値を参考に
して各圧力点における圧力保持時間を決定する。出力が安定したか,否かの目安は,1時間当たりの出力
変化量が目標とする拡張不確かさの10 %以下が望ましい。
なお,出力の安定判別に必ずしも1時間かける必要はない。例えば,10分間の出力変動を6倍し,その
値を目標とする拡張不確かさの10 %と比較してもよい。
5.4.5 被試験器又は被校正器の確認
a) 表示機能 試験器又は校正器の表示機能が正常か否かを,圧力を印加して確認する。最低2回,被試
験器又は被校正器に,許容される最大圧力を印加して,最低1分間その最大圧力を維持する。被試験
器又は被校正器の表示を確認する。
b) 調整 必要な場合には,製造業者の指示によって,レンジの下限値(大気圧又は最小試験圧力点)で
表示値の調整を行う。
5.4.6 標準器
試験又は校正に使用する標準器は,8.2の要求を満足し,定期的に校正し,性能を維持及び管理している
ものを使用する。
6 入出力特性試験
6.1 一般
デジタル圧力計の入出力特性を求めるための方法は,6.26.6による。
6.2 校正作業から入出力特性を求める方法
デジタル圧力計の入出力特性値を校正作業から求める方法は,次による。
a) 入出力特性値を求めるための校正作業
− 測定点数は,特性評価上十分な点数(最大校正圧力と最小校正圧力とを含む。)とし,昇圧・降圧を
3往復する(図4参照)。
− 測定開始点(昇圧時では最小校正圧力点,降圧時では最大校正圧力点)においては,出力が安定す
るまで監視する(5.4.4参照)。
校正作業の詳細は,箇条8による。
――――― [JIS B 7547 pdf 9] ―――――
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B 7547 : 2008
図4−入出力特性の測定(昇圧・降圧1往復だけ図示)
図5−入出力特性図
b) 特性値の求め方 測定作業の結果から,図5を参考に特性値を求める。特性値は,圧力値で表現する
ことを基本とするが,相対値で表現してもよい。相対値の場合は,スパンに対する相対値か,読み値
に対する相対値かを明記する。
1) 表示値の偏差 各測定点における被校正器の表示値(出力値)と標準となる圧力との差(表示値−
標準値)。
2) 昇圧校正曲線 圧力を最小校正圧力から最大校正圧力まで上昇させたときの,各測定点の表示値の
偏差の平均値を結ぶ曲線。
3) 降圧校正曲線 圧力を最大校正圧力から最小校正圧力まで下降させたときの,各測定点の表示値の
偏差の平均値を結ぶ曲線。
4) 校正曲線 昇圧校正曲線と降圧校正曲線との平均値を結ぶ曲線。
――――― [JIS B 7547 pdf 10] ―――――
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JIS B 7547:2008の国際規格 ICS 分類一覧
- 17 : 度量衡及び測定.物理的現象 > 17.100 : 力,重さ及び圧力の測定
JIS B 7547:2008の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0155:1997
- 工業プロセス計測制御用語及び定義
- JISC60068-2-27:2011
- 環境試験方法―電気・電子―第2-27部:衝撃試験方法(試験記号:Ea)
- JISC60068-2-31:2013
- 環境試験方法―電気・電子―第2-31部:落下試験及び転倒試験方法(試験記号:Ec)
- JISC60068-2-32:1995
- 環境試験方法―電気・電子―自然落下試験方法
- JISC60068-2-6:2010
- 環境試験方法―電気・電子―第2-6部:正弦波振動試験方法(試験記号:Fc)
- JISC60068-2-64:2011
- 環境試験方法―電気・電子―第2-64部:広帯域ランダム振動試験方法及び指針(試験記号:Fh)
- JISZ8103:2019
- 計測用語
- JISZ8703:1983
- 試験場所の標準状態