JIS B 8330:2000 送風機の試験及び検査方法 | ページ 18

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附属書表3 試験結果の不確かさの最大許容値
パラメータ 記号 相対不確かさ 備考
周囲密度 愀 u 懿 ±0.4% u2
a
2
uhU 2
upa
送風機の温度上昇 儀 u ±2.8% 2
upru2
qm
儀 最 u
吐出しせき止め温度 u 儀 最 ±0.4%
sg2
吐出しせき止め密度 最 u 最 ±0.7% u
2 2
動圧 pd2 upd2=±4% 4uqm4uAup22
送風機圧力 pF upF=±1.4% =upe
理論空気動力 Pu uPu=±2.5% 2
uqmu2
pF
送風機効率 u ±3.2% 2
uPuu2Pr
送風機流量 qm or qv uqm or uqV=±2%各種の流量測定方
法については該当
項目を参照

18.3 試験の報告

  この附属書に準拠する送風機の性能についてのすべての書類には,その接続形式も記載する。4種類の
接続形式のすべてを適用できる送風機では,その接続形式により性能特性が異なり,その程度は送風機の
形式及び設計法によって異なる。試験の報告には32.35.から選択した方法も記載するが,各接続形式に
ついての代替方法での測定でも不確かさの範囲内で一致する結果が得られると予想される場合にはカタロ
グ掲載データ又は販売契約には不要である。

18.4 使用者における接続

  使用者が,その設備に適した接続形式を選択する際,吸込管つきの性能を得るためには,ベント,急拡
大又はその他の分岐箇所がさほど接近していない場合には,通常は直径に等しい長さのダクトを通して送
風機に接続されればよい(30.3参照)。
吐出し側では,吐出し管つきの性能を得るためには直径の2倍,3倍の長さのダクトが必要である。
矩形から円形へ変化しても,断面積が変化しない場合は,性能への影響はわずかである。吐出し管がな
い場合又はある場合とも送風機吐出し口に接続されたディフューザを通して断面積が増加する場合に性能
の変化が予想される。

18.5 代替方法

  どの接続形式についても,使用できる代替方法としては,流量測定と制御の方法とだけを変えることで
できる。ノズル,オリフィス及びトラバース法を流量測定に使用する場合の,それぞれの利点については
13.で説明する。ISO又はよく知られた規格の要求に完全に適合する他の方法も使用できる。
代替の標準通風路及び要求される測定並びに計算については,32.35.及び附属書の図で説明する。

18.6 管路の模擬

  試験室に必要な標準通風路の数を減らすため,吸込管及び吐出し管がない接続形式用に設計した標準通
風路を0記載の模擬ダクトを追加することによって,吸込管及び吐出し管つき試験に適応できる。
接続形式A用に設計した標準通風路は,接続形式B,C又はDの試験に適応できる。したがって,31.
記載の吸込側又は吐出し側の試験空気槽は,各種のサイズの送風機を網羅する場合には,常設の汎用試験
装置となる。
接続形式B又はCの標準通風路は,接続形式Dにも適応できる。

19. 送風機及び試験通風路の配置

――――― [JIS B 8330 pdf 86] ―――――

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19.1 吸込側及び吐出し側

  送風機は試験通風路以外には何も追加せず,事前に別の協定がない場合には,流量に影響する可能性が
ある部品をはずさずに試験するものとする。
ただし,供給者と購入者の事前の協定に基づいて,吸込ボックス又は吐出しディフューザのような送風
機と一緒には供給されない通風路との総合性能を決定することができる。このような追加は,試験報告に
もれなく明記し,その吸込又は吐出しは送風機の吸込及び吐出しとみなす。

19.2 通風路

  すべての試験通風路は別に規定がある場合を除いて,直線でかつ円形断面であることが望ましい。
通風路断面間の継ぎ目は,食い違いがないようにし,内部に突出部があってはならず,漏れは試験送風
機の質量流量に比べ無視できる程度でなければならない。測定計器が挿入される箇所は,通風路からの漏
れ及び流れの妨げにならないように特に注意しなければならない。

19.3 試験時の囲い

  試験通風路を取り付けた送風機は,送風機の停止中に吸込口又は吐出し口近くにおいて1m・s−1を超える
ような通風がないように設置しなければならない。吸込口又は吐出し口における空気の流れを著しく変化
させるような障害物がないように特に注意しなければならない。
特に通風路又は試験送風機の吸込口若しくは吐出し口から通風路直径の2倍の距離以内に,壁又はその
他の大きな障害があってはならない。22.26.に流量測定装置の入口及び出口に,さらに大きい空間を規定
している。試験時の囲いは,吐出し口からの流れが吸込口に入らないように,十分な大きさがなければな
らない。

19.4 送風機及び通風路の整合

  送風機の吸込口及び吐出し口の面積はモータ,流線形カバー及びその他の障害物を差し引かない吸込口
又は吐出し口フランジの総面積とする。モータ,流線形カバー及び他の障害物が吸込口又は吐出し口から
出っ張る場合は,吸込口又は吐出し口と同じサイズと形状のダクトでそれらを覆い隠す。その場合には試
験通風路の寸法は,障害物の最大部分を通る断面から測定する。

19.5 吐出し口面積

  送風機の動圧を決定するため,送風機の吐出し口の面積は,モータ,流線形カバー及びその他の障害物
を差し引かない吐出しフランジ又はケーシングの吐出し開口部総面積とする。
ケーシングがなく吐出し口がない送風機では明確な吐出し口面積を定義できない。このため,公称面積
を定義して記載することができる。たとえばプロペラ式壁面ファンのリング内面積,また開放された遠心
羽根車では近くにある吐出し口などである。それに対応する送風機動圧及び送風機圧力も公称であり,そ
れらについてはその旨を記載しなければならない。

20. 試験の実施

20.1 作動流体

  標準通風路による試験用の作動流体は大気とする。圧力及び温度は,送風機の吐出し口又は送風機の吸
込口において,通常の大気の範囲内とする。

20.2 回転速度

20.2.1 一定速度特性については,送風機は規定回転数で運転する。回転速度が大きく異なる場合には,送
風機の用途が空気以外の気体,又は大きく異なる密度で使用する場合には,15.の規定を適用する。
20.2.2 16.の定義による固有の回転速度特性については,電動機又は原動機の許容値以内の安定電源条

――――― [JIS B 8330 pdf 87] ―――――

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件の下で,送風機を運転する。

20.3 変動のない運転

  送風機の流量曲線上のどの点でも測定を行う前には,1%以内の回転速度変動で定常回転速度になるまで,
送風機を運転する。回転速度及び入力の読取りは,送風機の特性曲線の各点で行う。回転速度及び入力が
ばらつく場合は,算術平均が9.及び10.で与えられる測定精度になるように読取りを繰り返す必要がある。

20.4 周囲条件

  大気圧,乾球温度及び湿球温度の読取りは,送風機特性曲線の測定中,試験囲い(6.1の推奨により許さ
れる場合を除く。)の中で行わなければならない。周囲条件が変化する場合は,特性曲線上の各点において,
読みの算術平均が6.及び8.の測定精度になるように十分な回数の読取りを行う。

20.5 圧力の読取り

  試験通風路内の圧力は,送風機の特性曲線上の各点において,1分間以上測定する。圧力の変動はマノ
メータで制動し,それでも読取りがばらつく場合は,6.3の精度限度内で,時間算術平均を得るのに十分な
回数の読取りを行う。

20.6 規定項目に対する試験

  規定項目に対する試験には,規定流量を含む送風機の部分特性曲線を決定する3点以上の測定点が必要
である。

20.7 送風機の特性曲線試験

  送風機の特性曲線試験には,通常の運転範囲の特性曲線を描くのに,十分な測定点数を取る。特性曲線
の傾向が急激に変化する位置では,近接した測定点が必要である。

20.8 運転範囲

  参考として,通常の運転範囲外の測定点も記録して,完全な送風機特性曲線を描いてもよい。通常運転
範囲外で行う測定では,通常範囲内での期待精度は要求しない。

21. 流量の算出

  21.121.6に6通りの流量測定方法をあげ,22.27.で説明する。

21.1 ISOベンチュリノズル(ISO 5167-1参照)

− 吸込側ベンチュリノズル
− 管路内ベンチュリノズル
− 吐出し側ベンチュリノズル

21.2 マルチノズル又はベンチュリノズル

− 空気槽内マルチノズル
− 吸込側ベンチュリノズル
− 管路内ベンチュリノズル
− 吐出し側ベンチュリノズル

21.3 四分円インレットノズル

21.4 コニカルインレット

21.5 オリフィス板

− 吸込側オリフィス板
− 管路内オリフィス板(ISO 5167-1参照)
− 吐出し側オリフィス板

――――― [JIS B 8330 pdf 88] ―――――

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− 空気槽内オリフィス板

21.6 ピトー静圧管トラバース

(ISO 3966及びISO 5221参照)

22. ISOベンチュリノズルによる流量の算出

22.1 幾何学的形状

  附属書図16に,ISO 5167-1 : 1991の9.1及び10.2に準拠したノズルの寸法を示す。断面は軸対称で,曲
線部分はテンプレートで確認された形状とする。スロート部は,円筒状で,軸に直角な平面で測定した直
径とその部分の平均直径との差は0.000 5d以内とする。表面の粗さ (Ra) は,10−4d (Ra≦10−4d) を超えて
はならない。スロート部の二つの円弧及び円筒部は,触れてわかるような段差がないように接続する。ノ
ズルと通風路の軸とは一致させる。
22.1.1 スロート部の直径dは,0.001dの精度で,スロート部の静圧孔を含む平面において,約45°間隔
で測定した4か所の算術平均値とする。
22.1.2 静圧孔は,附属書図16に示す寸法,並びに17の規定とISO 5167-1 : 1991の9.1.5及び10.2.3に合
わせなければならない。
22.1.3 ノズルの両側の差圧 瀰 6.及び13.2.3の規定に従って測定する。
22.1.4 別に規定がある場合を除いて,拡大部分の広がり角は,0°< 30°の範囲とする。広がり角は
損失が最小となる15°を推奨する。接続形式Cの場合を除いて(34.を参照),ベンチュリノズルを途中で
短縮してもよい。その場合には,末広がり部分は,ベンチュリ内の圧力損失を大幅に変化させない範囲で,
その全長の約35%まで短縮してもよい。末広がり又は円筒接続管の長さは,3d以上とする。
22.1.5 接続状態と上流と下流の管路の長さは,ISO 5167-1の7.によらなければならない。上流の管路の直
径は,円筒状でその部分の平均直径との差は0.003D以下とする(附属書図17a)参照)。

22.2 自由流入条件でのベンチュリノズル

22.2.1 図17b)に定義する入口領域の中では,入口に流入する空気の自由流れを阻害する外部障害がなく,
交差流の流速は,ノズルスロート部を通過する流速の5%を超えないものとする。
22.2.2 差圧読取り用のマノメータ高圧側圧力が,吸込領域の周囲圧力と等しくなるようにする。
22.2.3 自由流入での入口ベンチュリノズルの接続では,25.2及び附属書図17c)の規定に合うスクリーンの
設置が可能であるが,流量係数 湎 確かさが増加する。そのため,流量測定の不確かさが±2%を超えな
いように,圧力比rdは0.90以上とする。
22.2.4 流量係数 湎 確かさを増加させずに,22.4.3及び附属書図17b)に規定されたノズルの入口面から
4d下流の位置にスクリーンを設置してもよい。

22.3 ノズルの性能

22.3.1 直径比

  この規格によるベンチュリノズルでは,自由流入条件で最大直径比 拿   0から 拿   0.67の範囲内において,
管路内ベンチュリノズルを使用できる。

――――― [JIS B 8330 pdf 89] ―――――

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附属書図16 ISOベンチュリノズルの幾何学形状

――――― [JIS B 8330 pdf 90] ―――――

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JIS B 8330:2000の引用国際規格 ISO 一覧

  • ISO 5801:1997(NEQ)

JIS B 8330:2000の国際規格 ICS 分類一覧

JIS B 8330:2000の関連規格と引用規格一覧