JIS B 8379:1995 空気圧用消音器 | ページ 2

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B 8379-1995
                        C=Li−Lis
                      ここに, L' :  補正後の排気音の測定値 (dB)
                                Ls :  風防スクリーンなどを設置したときの測定値 (dB)
                                C :  補正値 (dB)
                                Li :  噴流の影響がない測定点における測定値 (dB)
                                Lis :  Liにおける測定点に,Lsの測定に用いた風防スクリーンなど
                                      を設置して測定したときの測定値 (dB)
                                              図5
    備考 風防スクリーンは,布など音を反射又は吸収することが少なく,噴流を遮断できるものを使用
          する。
(4) ここに規定する以外の事項は,JIS Z 8731による。
    備考1. 暗騒音の影響 各測定点での対象騒音の騒音レベルと暗騒音の騒音レベルとの差は6dB以上
            あることが望ましいが,この差が6dB以下の場合には,表3によって補正する。
                                              表3
                                                               単位dB
                                                         4
                          対象の音があるときとないときの差    5    6
                                     補正値                −2     −1
         2. 消音効果の周波数特性が必要な場合は,下記による。
              供試消音器がない場合と,取り付けた場合の排気音のバンド音圧レベルの各周波数帯ごと
            の差をもって,供試消音器の周波数特性とする測定方法は,スペクトル分析とし,測定器は,
            1オクターブ又は31オクターブバンド分析器とする。
              周波数帯域は1オクターブバンドの中心周波数で,125Hzから8kHzとする。
              装置は10.2.1に,試験条件は10.2.2に準じる。ただし,測定点が2点以上の場合には,各
            周波数帯域ごとの平均値をもって,消音器の周波数特性とし,結果は図6によって表示する。
    参考 1オクターブバンド又は31オクターブバンド分析器には,JIS C 1513がある。

――――― [JIS B 8379 pdf 6] ―――――

                                                                                              7
                                                                                    B 8379-1995
                                              図6
10.3 耐圧試験 消音器の内部に異物を入れて目詰まりさせ,最高使用圧力の1.25倍の圧力を1分間保持
し,有害な欠陥の有無を調べる。
10.4 曲げ強度試験 図7に示す試験装置によって,先端から全長101の部分に口径の呼びに対応する,図7
に示す曲げ荷重を加える。
                                              図7
                                                     単位N
                                     口径の呼び  曲げ試験荷重
                                          6          40
                                          8         100
                                         10         250
                                         15         250
                                         20         250
                                         25         250
10.5 耐久試験 図8に示す試験装置による。弁の入口に圧力0.5MPaを加え,弁の開閉ができる速度で
500万回作動を行う。
  なお,弁の開閉時間比率は50%とし,試験中に供試消音器の各部について,ねじなどの再締付けを行っ

――――― [JIS B 8379 pdf 7] ―――――

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てはならない。
                                              図8
                         備考 弁及び直管は,供試消音器の口径の呼びと同一呼び
                              径とし,水平に配置する。
11. 検査
11.1 形式検査 形式検査は,新規設計のもの又は改造によって影響を及ぼすとみなされるものについて,
次の検査を行い,4.,5.,6.,7.及び8.の規定に合格しなければならない。
(1) 材料
(2) 構造
(3) 寸法
(4) 外観
(5) 流量特性
(6) 排気音減衰特性
(7) 耐圧性
(8) 耐久性
(9) 機械的強度
11.2 受渡検査 受渡検査は,形式検査に合格し,性能の確認された消音器と同種類のものについて,次
の検査を行い,5.,6.,7.,12.及び14.の規定に合格しなければならない。
(1) 構造
(2) 外観
(3) 寸法
(4) 包装
(5) 表示
      なお,検査を行う場合の抜取方式は,受渡当事者間の協定による。
12. 包装 消音器の包装には容易にちり,ほこりなどの異物が入らないようにする。
13. 製品の呼び方 消音器の呼び方は,規格番号又は規格の名称及び表示記号による。
    例 JIS B 8379 SA-8A又は空気圧用消音器 SA-8A
14. 表示 消音器には,見やすいところに,銘板その他によって,次の事項を明りょうに表示しなければ
ならない。
(1) 製造業者名又は登録商標
(2) 表示記号

――――― [JIS B 8379 pdf 8] ―――――

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                                                                                    B 8379-1995
(3) 最高使用圧力 (MPa)
                                        付表1 引用規格
    JIS B 0142 油圧及び空気圧用語
    JIS B 0203 管用テーパねじ
    JIS B 8371 空気圧用フィルタ
    JIS C 1502 普通騒音計
    JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管
    JIS Z 8106 音響用語(一般)
    JIS Z 8731 騒音レベル測定方法
    JIS Z 8762 絞り機構による流量測定方法
関連規格 JIS B 8373 空気圧用2ポート電磁弁
          JIS B 8374 空気圧用3ポート電磁弁
          JIS B 8375 空気圧用4ポート・5ポート電磁弁
          JIS C 1513 オクターブ及び31オクターブバンド分析器
                                     氏名                         所属
        (委員長)             辻        茂       高度技術開発センター
        (幹事)            ○ 佐 藤 光 男        SMC株式会社開発部
                               岡 野 晴 夫        株式会社荏原製作所風水力事業部
                            ○ 香 川 利 春        東京工業大学
                               安 達 俊 夫        通商産業省機械情報産業局
                               竹田原 昇 司       工業技術院標準部
                               加 山 英 男        財団法人日本規格協会技術部
                            ○ 坂 本 忠 臣        株式会社ブリヂストン生産システム開発部
                               岡 部 義 雄        株式会社電元社
                               伴     龍 一       日産ディーゼル工業株式会社
                               山 下      博      三井精機工業株式会社
                            ○ 久々湊 哲 夫       SMC株式会社技術部
                            ○ 川 端      実      黒田精工株式会社
                            ○ 常 川 隆 史        甲南電機株式会社
        (事務局)             三 浦 吉 成        社団法人日本油空圧工業会
                               新 免 雅 彦        社団法人日本油空圧工業会
                               備考 ○が付いている委員は,分科会委員を兼ねる。