JIS B 8379:1995 空気圧用消音器

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                             B 8379-1995

空気圧用消音器

Pneumatic circuit−Silencers

1. 適用範囲 この規格は,空気圧回路に使用する方向制御弁など(以下,弁という。)の排気ポートに取
り付けて,その排気音を減衰させることを目的とする空気圧用消音器(以下,消音器という。)について規
定する。
    備考1. 消音器とは,次の条件で用いられるものをいう。
            (1) 使用圧力範囲 01MPa(以下,圧力はゲージ圧力を指す。)
            (2) 使用空気温度及び周囲温度 560℃
         2. この規格の引用規格を,付表1に示す。
2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS B 0142及びJIS Z 8106によるほか,次による。
(1) 騒音レベル JIS C 1502に規定されたもの,又はこれと同等以上の測定器で測定したA特性で重みづ
    けられた音圧レベル。単位dB。
(2) バンド音圧レベル 連続スペクトルをもった音のある周波数を中心とした幅1オクターブ又は31オク
    ターブの周波数帯域内に含まれる成分の音圧レベル。
(3) 測定値 読取値に暗騒音の補正を行った値。
3. 種類及び表示記号 消音器の種類は,口径の呼び及び特性(1)によって分け,表示記号は表1による。
    注(1)   種及びB種とする。
                                              表1
                         口径の呼び        表示記号           (参考)
                                       A種         B種      ねじ継手の呼び
                            6         SA- 6A      SA- 6B        R1/8
                            8         SA- 8A      SA- 8B        R1/4
                            10        SA-10A      SA-10B        R3/8
                            15        SA-15A      SA-15B        R1/2
                            20        SA-20A      SA-20B        R3/4
                            25        SA-25A      SA-25B         R1
                        備考1. ねじ継手のねじは,JIS B 0203に規定する管用テー
                               パおねじ又は管用テーパめねじとする。
                            2. 表示記号の文字SAは消音器を表す。
                                表示記号の第2項の数字は口径の呼び,末尾A
                               及びBは特性記号を表す。
4. 性能

――――― [JIS B 8379 pdf 1] ―――――

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B 8379-1995
4.1   流量特性 消音器の流量特性は,有効断面積で表し,10.1の規定によって試験したときの値は表2
のとおりとする。
                                              表2
                                                       単位mm2
                                 口径の呼び      有効断面積
                                               A種       B種
                                     6        8以上    15以上
                                     8       15以上    30以上
                                     10      30以上    60以上
                                     15      60以上    90以上
                                     20      90以上    160以上
                                     25      160以上   280以上
4.2   排気音減衰特性 消音器は,10.2の規定によって試験したとき,消音効果LDは20dB以上でなけれ
ばならない。
4.3   耐圧性 消音器は,10.3の規定によって試験したとき,破壊,き裂,その他有害な欠陥を生じては
ならない。
4.4   機械的強度 消音器は,10.4の規定によって試験したとき,破壊,き裂,その他有害な欠陥を生じ
てはならない。
4.5   耐久性 消音器は,10.5の規定によって試験したとき,4.2,4.3及び4.4の規定を満足しなければな
らない。
5. 構造
5.1   一般 消音器は,方向制御弁の排気ポートに取り付けできる構造とし,空気圧の加わる部分は,十
分な強さをもっていなければならない。
5.2   配管接続部の位置 消音器の配管接続部の位置は,一般に図1による。
                                              図1

――――― [JIS B 8379 pdf 2] ―――――

                                                                                              3
                                                                                    B 8379-1995
                                                    単位mm
                                     口径の呼び    A寸法
                                          6        25以下
                                          8        35以下
                                         10        50以下
                                         15        60以下
                                         20        75以下
                                         25        90以下
6. 寸法 消音器の寸法は,図1による。
7. 外観 消音器の外観は,次による。
(1) 外部には有害なきず,割れ,鋳巣,ばり,その他の欠陥がなく,鋳造品は,外面が滑らかでなければ
    ならない。
(2) 外部表面には,塗装又はその他の方法によってさび止め処理を施す。
8. 材料 消音器に使用する材料は,その使用状態において4.及び5.に示す条件を満足するものでなけれ
ばならない。
  また,さびが生じるおそれがある部分には,適当なさび止め処理を施さなければならない。
9. 試験条件
9.1   試験用空気 試験用空気は,JIS B 8371に規定する空気圧用フィルタ(ただし,ろ過度5            滿
を通過した空気を用いる。
10. 試験方法
10.1 流量特性試験 圧力0.5MPaに充てんされた内容積(V)の容器に弁を直結し,その弁の出口に供試消
音器を直結する。弁を開き容器内空気を大気に放出し,容器内圧が0.2MPaに降下した瞬間に弁を閉じ空
気の放出時間(t)を測定する。その後容器内圧がほぼ一定になった時点で残存圧力を測定し,次の式によっ
て供試消音器の有効断面積(S)を算出する。ただし,容器の内容積は放出時間が数秒となるように選定する。
  なお,弁は供試消音器の空気流量に対し十分大きい流量のものを選定する。
                                1     P0  .0101 273
                        S  129.V  log10
                                t     P   .0101  T
                      ここに,   S :  有効断面積 (mm2)
                                 V :  容器の内容積 (l)
                                P0 :  容器の初期圧力 (MPa)
                                 P :  容器の残存圧力 (MPa)
                                 t :  空気の放出時間 (s)
                                 T :  室温 (K)
10.2 排気音減衰特性試験
10.2.1 装置 測定器は,JIS C 1502に規定された普通騒音計又はこれと同等以上の精度の測定器(以下,
騒音計という。)を使用し,図2に示す回路によって試験を行う。音源として用いるオリフィス板は,図2
に示す孔径のJIS Z 8762に規定するオリフィス板を用い,試験圧力は0.5MPaとする。

――――― [JIS B 8379 pdf 3] ―――――

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B 8379-1995
                                              図2
                                                          単位mm
                               口径の呼び    オリフィス板の口径
                                             A種         B種
                                    6          2.8         3.9
                                    8          3.9         5.5
                                   10          5.5         7.5
                                   15          7.5         9.5
                                   20          9.5        13.0
                                   25         13.0        16.5
                               備考1. 配管は,消音器のポートの口径に
                                      相当するJIS G 3452の管を用い
                                      る。
                                   2. dは配管の内径を表す。
                                   3. 圧力取出口の詳細を図3に示す。
                                              図3
10.2.2 試験条件 試験条件は,次による。
(1) 音源となるオリフィス板及び供試消音器は,地面又は床面と平行に設置する。
(2) 騒音測定点は図4の1,2,3,4及び5とする。

――――― [JIS B 8379 pdf 4] ―――――

                                                                                              5
                                                                                    B 8379-1995
                                              図4
      騒音のピーク値の方向又は幾何中心軸をX軸とする。
(3) 音源とマイクロホンとの距離を1m及び1.4mとして測定を行い,1mにおける測定値に比較し,1.4m
    での測定値が3dB以上減衰する場所で測定する。
    備考1. 騒音計は,測定の前後に校正を行う。
         2. 測定者の身体からの反射音の影響を極力少なくするため,マイクロホンだけを離すなどの配
            慮をする。
10.2.3 測定方法 測定方法は,次による。
(1) 騒音計の周波数補正回路は,A特性とし,騒音レベルの読取値は指示値に最も近い整数値とし,消音
    効果を次の式によって求める。
      なお,騒音計の動特性は,速(Fast)を使用する。
                        LD=L0−Lm
                      ここに, LD :  消音効果 (dB)
                                L0 :  供試消音器を取り付けない場合の測定点1,2,3及び4にお
                                      ける測定値L1,L2,L3及びL4の代表値 (dB)
                                Lm :  供試消音器を取り付けた場合の測定点1,2,3及び4におけ
                                      る測定値L1,L2,L3及びL4の代表値 (dB)
      なお,L0及びLmは次の式によって求める。
                         L又は
                          0    Lm                10L/2 10
                                   10 log10 10L/110      10L/31010L/410 10 log10 4
(2) 図4の測定において,消音器を取り付けた場合の測定点5における測定値L5とLmとの差LDPを次の
    式によって求め,消音効果LDの後に ( ) 表示する。
                        LDP=L5−Lm
                      ここに, LDP :  消音器を取り付けた場合の測定点5における測定値L5とLm
                                       との差 (dB)
      消音効果表示例 LD=30(15)   dB
(3) 図4の測定において,測定点5点のうち,どれかに噴流の影響が生じる場合には図5のように風防ス
    クリーンなどを設けて測定し,次の式によって補正する。
                        L'=Ls+C

――――― [JIS B 8379 pdf 5] ―――――

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