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B 8390-2 : 2018
4.2 量記号の下付き添字として用いる数字は,表3による。
表3−下付き添字
下付き 意味
0 JIS B 8393に定義する標準参考空気の状態。
単位の後に略号ANRを付けて表す。
T0=293.15 K
p0=100 kPa(1 bar)a)
ρ0=1.185 kg/m3
相対湿度65 %
1 上流の状態
2 下流の状態
3 等温化タンクの状態
注a) 1 bar=100 kPa=0.1 MPa=105 Pa=105 N/m2
4.3 図1及び図2で用いる図記号は,JIS B 0125-1による。
5 試験装置
5.1 放出試験回路
放出試験回路は,図1に示す適切な試験回路を用いなければならない。供試機器の下流側に接続ポート
がない場合(例えば,消音器)は,5.3.5を参照。
注記 試験回路機器の要素番号に関しては,表4を参照。
図1−放出試験回路
警告 図1は,基本回路を示すが,機器が故障したときに起こる損傷を保護するために必要な安全装
置を組み込んでいない。試験の実施責任者は,人体及び装置の両方の保護を考慮することが重
要である。
5.2 充試験回路
充試験回路は,図2に示す適切な試験回路を用いなければならない。
――――― [JIS B 8390-2 pdf 6] ―――――
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注記 試験回路機器の要素番号に関しては,表4を参照。
図2−充試験回路
警告 図2は,基本回路を示すが,機器が故障したときに起こる損傷を保護するために必要な安全装
置を組み込んでいない。試験の実施責任者は,人体及び装置の両方の保護を考慮することが重
要である。
表4−図1及び図2の試験回路機器の要素番号
要素 参照箇条 要素の名称 要求事項
番号 番号
1 5.3.2 空気(圧縮ガス)源及びフィルタ
2 − 減圧弁(放出試験用)
3 − 遮断弁
4 5.4 等温化タンク
5 − 温度計
6 5.3.7 上流圧力測定管
7 5.3.7 上流遷移継手
8 − 供試機器
9 5.3.7 下流遷移継手
10 5.3.7 下流圧力測定管
11 5.3.10 圧力変換器
12 5.3.10 圧力変換器
13 5.3.4 方向制御弁(オプション) 方向制御弁の音速コンダクタンスは,供試機
5.3.9 器の約4倍以上にしなければならない。
14 − 気圧計
15 − デジタル記録計
16 5.3.10 圧力変換器
17 − 吸込みポート(充試験用)
18 − 真空ポンプ(充試験用)
5.3 一般要求事項
5.3.1 供試機器は,製造業者の取扱説明書に従って試験回路に設置し,操作しなければならない。
5.3.2 放出試験において,供試機器の製造業者が推奨するろ過基準を満たすフィルタを設置しなければな
らない。
――――― [JIS B 8390-2 pdf 7] ―――――
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5.3.3 試験回路は,表4に示す要素で構成しなければならない。放出試験においては,要素18,11及
び1416で構成し,充試験においては,要素312及び1418で構成する。
5.3.4 供試機器に位置の切換え機構がない場合は,上流圧力測定管(要素6)の上流に方向制御弁(要素
13)を設置する。
5.3.5 放出試験において,供試機器の下流側にポートがない場合は,要素9,10及び12は不要である。
ただし,下流圧力p2として大気圧を測定する(6.2.3.3参照)。
5.3.6 放出試験において,等温化タンク(要素4)と上流圧力測定管(要素6)との距離又は充試験に
おいて,等温化タンク(要素4)と下流圧力測定管(要素10)との距離は,できる限り短くしなければな
らない。図1及び図2の要素313(要素13を用いる場合)の間又は要素38(要素13を用いない場合)
の間の全ての機器及び導管の容積は,等温化タンクの容積に加えなければならない。
5.3.7 圧力測定管(要素6及び10)及び遷移継手(要素7及び9)は,JIS B 8390-1に従う。温度は,等
温化タンクで測定するので,圧力測定管の温度取出口は不要である。
5.3.8 液だまりが形成する全ての位置においてドレン排水弁を設置することが望ましい。
5.3.9 方向制御弁は,充又は放出開始後すぐに現れる過渡的な測定点の数を少なくするため,切換時間
が十分に短いものにしなければならない(6.3.1.3参照)。
5.3.10 圧力変換器を接続する場合に,測定時に応答遅れなどにより正しい測定ができなくなるため,無駄
な容積をできるだけ少なくしなければならない。
5.4 等温化タンクの要求事項(要素4)
5.4.1 構造
等温化タンクは,図3に示すような適切な構造にし,表5に示した部品で構成しなければならない。流
れポートのねじサイズは,表6に従わなければならない。
等温化タンクは,圧力容器に関する国内及び海外の規制及び規格に従わなければならない。
等温化タンクの高さと直径との比は,2 : 1を超えないことが望ましい。
等温化タンクの内表面と流れポートの接続部は,圧力降下を避けるため,なだらかな形状にしなければ
ならない。流れポート以外の接続ポートの配置及び寸法は,試験者が決定してもよい。
――――― [JIS B 8390-2 pdf 8] ―――――
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a 測定ポート(温度及び圧力)
b 供給ポート
c 流れポート
図3−等温化タンクの構造
表5−等温化タンクの構成部品
部品番号 部品名称 参照箇条番号及び要求事項
1 蓋
2 等温化タンク本体
3 ガスケット
4 フランジ締結(ナット及びボルト) 6個以上,均等配置
5 金属製網 5.4.2参照
6 充材 5.4.2参照
7 ドレン弁
――――― [JIS B 8390-2 pdf 9] ―――――
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表6−流れポートのねじサイズ
等温化タンク容積V ねじサイズa)
(m3)
V≦0.002 5 G1/8
0.002 50.006 3 0.014 0.032 0.066 0.100 0.190 0.310 0.510 0.730 注a) IS B 0202のめねじを示す。強度に問題
がなければ,圧力測定管に合ったねじ種
類にしてもよい。
5.4.2 充材
空気の温度変化を小さくするために用いる充材は,腐食及び圧力に耐え,等温化タンク内に均一に分
布しなければならない。充材として銅線を使用する場合には,相当直径30 μm50 μmの線を300 kg/m3
の密度で等温化タンクに詰めなければならない。
注記 相当直径は,非円形の断面積と同じ面積をもつ円の直径を意味する。
流れポートからの流出を防止するため,充材を金属製網で包まなければならない。等温化タンクの内
部の充材の偏りを防止するため,適切な構造で充材を支持することが望ましい。詳細については,附
属書Cを参照。
5.4.3 容積
等温化タンク容積V(m3)は,式(1)を用いて計算することが望ましい。
V≧5 105C (1)
ここに, C : 供試機器の推測された音速コンダクタンス[m3/(s・Pa) (ANR)]
注記1 等温化タンク容積Vは,空のタンク容積から充材の容積を差し引いた正味の値である。
注記2 等温化タンク容積Vを決定するための試験方法は,附属書Bに示す。
5.5 特別要求事項
5.5.1 特別要求事項は,JIS B 8390-1の5.6(特別要求事項)による。
5.5.2 デジタル記録計は,圧力データをサンプリングするために式(2)及び式(3)によって決定されるサン
プリング時間を設定しなければならない。放出試験又は充試験から約1 000個の圧力データが得られる。
このサンプリング時間は,6.3で実施する計算に影響する。
放出試験に対して
8V
t 5.2 10 (2)
C
充試験に対して
――――― [JIS B 8390-2 pdf 10] ―――――
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JIS B 8390-2:2018の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 6358-2:2013(MOD)
JIS B 8390-2:2018の国際規格 ICS 分類一覧
- 23 : 一般的に利用される流体システム及びその構成要素 > 23.100 : 流体動力システム > 23.100.01 : 流体動力システム一般
JIS B 8390-2:2018の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0125-1:2020
- 油圧・空気圧システム及び機器―図記号及び回路図―第1部:図記号
- JISB0142:2011
- 油圧・空気圧システム及び機器―用語
- JISB0202:1999
- 管用平行ねじ
- JISB8390-1:2016
- 空気圧―圧縮性流体用機器の流量特性試験方法―第1部:通則及び定常流れ試験方法
- JISB8393:2000
- 空気圧―標準参考空気