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B 8659-2 : 2017
記号
X 弁圧力降下
Y 流量
図6−圧力補償機能がある場合の出力流量
9.1.7 限界出力試験
9.1.7.1 一般事項
この試験は,スプール位置フィードバックがある供試弁の限界出力特性を得ることを目的として実施す
る。スプール位置フィードバックのない場合の限界出力は,9.1.6.4に規定する定格信号値100 %の手順で
得られる線図による。
限界出力試験は,流体力の作用によってスプール位置の保持が不可能となる圧力及び流量の特性を得る
ことを目的とする。スプール位置フィードバックがあるバルブの限界を確認するため,次の試験を実施す
るのがよい。
9.1.7.2 試験油圧回路
9.1.7.2.1 供給ポートPから制御ポートAへの流量
図1に示す試験回路で,バルブS1,S3,及びS5を開け,他の全てのバルブを閉じて試験を実施する。
9.1.7.2.2 制御ポートAから戻りポートTへの流量
図1に示す試験回路で,バルブS4,S6,及びS7を開け,他の全てのバルブを閉じて試験を実施する。
9.1.7.3 試験準備
X軸は弁圧力降下,Y軸はゼロから定格流量の3倍以上の流量がそれぞれ記録可能なプロッタ又は記録
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機器を選択する(図7参照)。
外部パイロット仕様の多段弁の場合は,パイロット供給圧力を製造業者の推奨値に設定する。
内部パイロット仕様の多段弁の場合は,供給ポートPの圧力を製造業者の最小推奨値以上に設定する。
スプール位置を測定することが望ましい。
記号
1 限界出力
X 弁圧力降下
Y 流量
図7−限界出力曲線
9.1.7.4 試験手順
9.1.6.4.1及び9.1.6.4.2の手順を繰り返して試験を実施する。クローズドループ位置制御の維持が不可能
になる点,スプールが動き始める点を,それぞれの入力レベルごとに設定する。図7に示すように限界出
力の記録した点を結んで,限界出力曲線を得る。
スプール位置の測定が不可能な場合は,次の手順で限界点を確認する。
a) 小振幅(±5 %)の入力信号を0.2 Hz0.4 Hzの低周波の正弦波信号に重畳させる。
b) ゆっくりと供給圧力を上昇させながら,正弦波応答が止まる時点,又は流量が急激に減少した時点を
記録する。
9.1.8 作動油温度に対する出力流量又はスプール位置試験
9.1.8.1 一般事項
この試験は,作動油温度とともに変化する制御流量を測定することを目的として実施する。
9.1.8.2 試験油圧回路
図1に示す試験回路で,バルブS1,S3,及びS5を開け,他の全てのバルブを閉じて試験を実施する。
9.1.8.3 試験準備
X軸は20 ℃70 ℃の範囲の温度,Y軸はゼロから定格流量以上の流量がそれぞれ記録可能なプロッタ
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又は記録機器を選択する(図8参照)。
外部パイロット仕様の多段弁の場合は,パイロット供給圧力を製造業者の推奨値に設定する。
内部パイロット仕様の多段弁の場合は,供給ポートPの圧力を製造業者の最小推奨値以上に設定する。
供試弁内に加圧された空気が混入しないよう注意する。
9.1.8.4 試験手順
試験は,次の手順に従って実施する。
a) 試験実施の2時間以上前に供試弁及び増幅器を雰囲気温度20 ℃の条件下に放置する。
b) 供試弁の定格弁圧力降下時に,出力流量が定格出力流量の10 %となる入力信号を加える。試験中は供
試弁を定格弁圧力降下の状態に保持する。
c) 制御流量及び油温を記録する(図8参照)。
d) 1時間当たりの油温の上昇がおよそ10 ℃となるように試験装置の過熱又は冷却を調節する。
e) 油温が70 ℃に達するまで,手順c) の記録を継続する。
f) c) e) の手順を定格流量の50 %に初期流量を設定して繰り返す。
記号
1 流量設定
2 流量変化
X 作動油温度(℃)
Y 流量
図8−作動油温度に対する流量
9.1.9 圧力ゲイン試験(比例制御弁で必要な場合)
9.1.9.1 一般事項
この試験は,入力信号に対する制御ポートAの圧力ゲインを測定することを目的として実施する。この
試験は,オーバラップスプールをもつ供試弁には適さない。
9.1.9.2 試験油圧回路
図1に示す試験回路で,バルブS1を開け,他の全てのバルブを閉じて試験を実施する。
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9.1.9.3 試験準備
最大入力信号範囲の±10 %振幅の三角波を出力可能な信号発生器を選択する。X軸は最大入力信号の±
10 %,Y軸はゼロ10 MPaがそれぞれ記録可能なプロッタ又は記録機器を選択する(図9参照)。
9.1.9.4 試験手順
この試験は,供試弁の内部漏えい(洩)及び加圧された作動油の体積変化の影響を受けるので,測定結
果に動特性が影響しないよう十分な低周波で試験を実施する。
試験は,次の手順に従って実施する。
a) 信号発生器を0.01 Hz以下の三角波に設定する。
b) 供給圧力を10 MPaに調整する。
c) スプールの変位が,供試弁の中心位置から制御ポートAの圧力が供給圧力値及び戻りポートTの圧力
値になる位置まで十分余裕をもった振幅となるように,入力信号を調整する(図9参照)。
d) 制御ポートAをブロックした状態で圧力を記録する。
e) 中立点から供給圧力の1 %入力変化に対し,供給圧力に対する制御ポートAの圧力の百分率を圧力ゲ
インとして測定する。
記号
1 制御ポートAの圧力
X 入力信号
Y 圧力
図9−入力信号に対する制御ポートAの圧力(制御ポートブロック)
9.1.10 サーボ弁の圧力中立点シフト試験
9.1.10.l 試験油圧回路
9.1.9.2に規定する試験回路を用いる。
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9.1.10.2 試験手順
試験は,次の手順に従って実施する。
a) 供給圧力を供給ポートPの最大許容圧力の40 %に設定し,制御ポートAの圧力が供給圧力の50 %に
なるように入力信号を調整する。このときの入力信号値を記録する。
b) 供給圧力を供給ポートPの最大許容圧力の20 %に設定し,a) の手順を繰り返す。
c) 供給圧力を供給ポートPの最大許容圧力の60 %に設定し,a) の手順を繰り返す。
9.1.10.3 結論
最大入力信号に対する百分率で表した入力信号の変化が,供給圧力の変化に対する圧力中立点シフトと
なる。
9.1.11 フェイルセーフ機能試験
試験は,次の手順に従って実施する。
a) 例えば,入力信号の遮断,電力の遮断又は低下,油圧の遮断又は低下,フィードバック信号の遮断な
どの場合における,供試弁固有のフェイルセーフ特性を確認する。
b) 供試弁にフェイルセーフ機能が特別に組み込まれている場合,スプール位置をモニタすることによっ
て,確認する。
c) 必要に応じて,複数の選択された入力信号条件で試験を繰り返す。
9.2 動特性試験
9.2.1 一般事項
9.2.39.2.5に規定する試験は,供試弁のステップ応答及び周波数応答を得るために実施する。
帰還信号は,次のa) c) に規定する方法のいずれかによって測定する。
a) 内部に閉じ込められる作動油の影響も含めて,最大試験周波数の少なくとも3倍以上の共振周波数を
もつ図1の流量検出器11からの出力を帰還信号として使用する。代替として,流量検出器の代わりに
低摩擦(圧力損失が0.3 MPa以下)の小慣性アクチュエータと前記の共振周波数特性をもつ速度検出
器とを合わせて用いてもよい。図10にその場合の回路を示す。直動アクチュエータの使用は,直流の
バイアスがかかった入力信号の場合には適さない。制御ポートAから流量検出器又はアクチュエータ
までの配管は可能な限り短くする。オーバラップの大きいスプール及び/又は非線形流量ゲインをも
つ供試弁の試験を行う場合,この方法を避けるべきである。これら供試弁の場合は,b) 又はc) の方
法を推奨する。
b) 供試弁がスプール位置検出器を内蔵しており,かつ,圧力補償形流量制御機構を内蔵していない場合
には,スプール位置信号を帰還信号として用いる。
c) 供試弁がスプール位置検出器を内蔵していないで,かつ,圧力補償形流量制御機構を内蔵していない
場合には,外部スプール位置検出器及び適切な信号増幅器に接続することが必要となる。検出器の追
加が供試弁の周波数応答に影響を与えなければ,この信号を帰還信号として用いる。
a),b) 及びc) の方法から同一の結果を得られるわけではない。報告するデータには,その試験方法を
明示しなければならない。
多段弁では,同等のデータを測定するために外部パイロット信号による試験を実施するのが望ましい。
9.2.2 試験油圧回路
図1又は図10の要件を満たす回路で試験を行う。
供試弁が大形の場合,図1及び図10に示す回路では非実用的な場合がある。この場合はスプール位置フ
ィードバック付き供試弁であれば,図1のバルブS3及びS7の弁を閉じることで制御ポートAを実質的に
――――― [JIS B 8659-2 pdf 20] ―――――
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JIS B 8659-2:2017の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 10770-2:2012(MOD)
JIS B 8659-2:2017の国際規格 ICS 分類一覧
- 23 : 一般的に利用される流体システム及びその構成要素 > 23.100 : 流体動力システム > 23.100.50 : 制御用部品
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