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B 9718 : 2013 (ISO 13857 : 2008)
附属書A
(参考)
表1及び表2を使用した中間値の処理
表1及び表2に示された値以外の値を使用する場合にこれら二つの表を利用する方法について,次に表
2を例に説明する。
例1 a及びcの値が既知の場合の保護構造物bの決定
危険区域の高さaが1 500 mmで保護構造物からの水平距離cが800 mmの場合,表2を利用して,保護
構造物の高さbを次のように決定できる。
1 500 mmに最も近い値として,a=1 400 mmの場合よりも長い(より安全な)安全距離をもつように,
a=1 600 mm(図A.1の1参照)を選択する。つまり値cとして800 mmが選択される(図A.1の2参照)。
したがって,保護構造物の高さbに対応する値は1 800 mmである(図A.1の3参照)。
――――― [JIS B 9718 pdf 16] ―――――
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B 9718 : 2013 (ISO 13857 : 2008)
単位 mm
危険区域 保護構造物の高さa), b)
の高さc) b
a
1 000 1 200 1 400 1 600 1 800 3 2 000 2 200 2 400 2 500 2 700
危険区域への水平安全距離c
2 700 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0
2 600 900 800 700 600 600 500 400 300 100 0
2 400 1 100 1 000 900 800 700 600 400 300 100 0
2 200 1 300 1 200 1 000 900 800 600 400 300 0 0
2 000 1 400 1 300 1 100 900 800 600 400 0 0 0
1 800 1 500 1 400 1 100 900 800 600 0 0 0 0
1 600 1 1 500 1 400 1 100 900 800 2 500 0 0 0 0
1 400 1 500 1 400 1 100 900 800 0 0 0 0 0
1 200 1 500 1 400 1 100 900 700 0 0 0 0 0
1 000 1 500 1 400 1 000 800 0 0
800 1 500 1 300 900 600 0 0
600 1 400 1 300 800 0 0 0
400 1 400 1 200 400 0 0 0
200 1 200 900 0 0 0 0
0 1 100 500 0 0 0 0
注a) 高さ1 000 mm未満の保護構造物については,人体の動きを制限するのに十分ではないため含まない。
b) 他の保護方策を追加しない限り,1 400 mm以下の保護構造物は使用しないほうがよい。
c) 2 700 mmを超える危険区域に対しては,4.2.1参照。
図A.1−例1−表2
例2 a及びbの値が既知の場合の水平安全距離cの決定
保護構造物の高さbが1 300 mmで危険区域の高さaが2 300 mmの場合,表2を使用すると危険区域へ
の水平安全距離cは,次のように決定できる。
まず,1 300 mmに最も近い値として,b=1 400 mmの場合よりも長い(より安全な)安全距離をもつよ
うに,b=1 200 mm(図A.2の1参照)を選択する。次に,2 300 mmに最も近い値として,a=2 400 mm
の場合よりも長い(より安全な)安全距離をもつように,a=2 200 mm(図A.2の2参照)を選択する。
このときcの値は1 200 mmである(図A.2の3参照)。
――――― [JIS B 9718 pdf 17] ―――――
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B 9718 : 2013 (ISO 13857 : 2008)
単位 mm
危険区域 保護構造物の高さa), b)
の高さc) b
a
1 000 1 200 1 1 400 1 600 1 800 2 000 2 200 2 400 2 500 2 700
危険区域への水平安全距離c
2 700 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0
2 600 900 800 700 600 600 500 400 300 100 0
2 400 1 100 1 000 900 800 700 600 400 300 100 0
2 200 2 1 300 1 200 3 1 000 900 800 600 400 300 0 0
2 000 1 400 1 300 1 100 900 800 600 400 0 0 0
1 800 1 500 1 400 1 100 900 800 600 0 0 0 0
1 600 1 500 1 400 1 100 900 800 500 0 0 0 0
1 400 1 500 1 400 1 100 900 800 0 0 0 0 0
1 200 1 500 1 400 1 100 900 700 0 0 0 0 0
1 000 1 500 1 400 1 000 800 0 0
800 1 500 1 300 900 600 0 0
600 1 400 1 300 800 0 0 0
400 1 400 1 200 400 0 0 0
200 1 200 900 0 0 0 0
0 1 100 500 0 0 0 0
注a) 高さ1 000 mm未満の保護構造物については,人体の動きを制限するのに十分でないため含まない。
b) 他の保護方策を追加しない限り,1 400 mm以下の保護構造物は使用しないほうがよい。
c) 2 700 mmを超える危険区域に対しては,4.2.1参照。
図A.2−例2−表2
例3 b及びcの値が既知の場合の危険区域の高さaの決定
保護構造物の高さbが1 700 mmで危険区域からの水平安全距離cが850 mmの場合,表2を使用すると
危険区域の高さaは,次のように決定できる。
まず,1 700 mmに最も近い値として,b=1 800 mmの場合よりも長い(より安全な)安全距離をもつよ
うに,b=1 600 mm(図A.3の1参照)を選択する。次に,850 mmよりも大きい値を除外する(図A.3の
2参照)。よってaの値は2 400 mm以上,又は1 000 mm以下となる(図A.3の3参照)。
――――― [JIS B 9718 pdf 18] ―――――
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B 9718 : 2013 (ISO 13857 : 2008)
危険区域の高さが1 000 mm超,2 400 mm未満の場合は,この例における保護構造物の位置では保護さ
れない。
単位 mm
危険区域 保護構造物の高さa), b)
の高さc) b
a
1 000 1 200 1 400 1 600 1 1 800 2 000 2 200 2 400 2 500 2 700
危険区域への水平安全距離c
2 700 3 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0
d)
2 600 3 900 800 700 600 600 500 400 300 100 0
2 400 3 1 100 1 000 900 800 700 600 400 300 100 0
2 200 1 300 1 200 1 000 900 2 800 600 400 300 0 0
2 000 1 400 1 300 1 100 900 2 800 600 400 0 0 0
1 800 1 500 1 400 1 100 900 2 800 600 0 0 0 0
e)
1 600 1 500 1 400 1 100 900 2 800 500 0 0 0 0
1 400 1 500 1 400 1 100 900 2 800 0 0 0 0 0
1 200 1 500 1 400 1 100 900 2 700 0 0 0 0 0
1 000 3 1 500 1 400 1 000 800 0 0
800 3 1 500 1 300 900 600 0 0
d)
600 3 1 400 1 300 800 0 0 0
400 3 1 400 1 200 400 0 0 0
200 3 1 200 900 0 0 0 0
0 3 1 100 500 0 0 0 0
注a) 高さ1 000 mm未満の保護構造物については,人体の動きを制限するのに十分ではないため含まない。
b) 他の保護方策を追加しない限り,1 400 mm以下の保護構造物は使用しないほうがよい。
c) 2 700 mmを超える危険区域に対しては,4.2.1参照。
d) 可
e) 不可
図A.3−例3−表2
――――― [JIS B 9718 pdf 19] ―――――
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B 9718 : 2013 (ISO 13857 : 2008)
例4 保護構造物が格子状である場合
表2によれば,危険区域の高さaが1 800 mmであり,かつ,高さbが2 000 mmであるとき,安全距離
cは600 mmである。ただし,保護構造物が格子状であって,格子が正方形開口部(50 mm×50 mm)であ
るとすれば,表4に従うと安全距離はSr=850 mmとなる。このような場合には,より大きい値を採用す
るのが望ましい。
――――― [JIS B 9718 pdf 20] ―――――
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JIS B 9718:2013の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 13857:2008(IDT)
JIS B 9718:2013の国際規格 ICS 分類一覧
- 13 : 環境.健康予防.安全 > 13.110 : 機械の安全
JIS B 9718:2013の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB9700:2013
- 機械類の安全性―設計のための一般原則―リスクアセスメント及びリスク低減