JIS B 9939-2:2003 油圧―測定技術―第２部：管路における平均定常圧力の測定

                                                                 B 9939-2 : 2003 (ISO 9110-2 : 1990)

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,社団法人 日本フルードパワー工業会 (JFPA)
/財団法人 日本規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出があり,
日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格(日本産業規格)である。
  制定に当たっては,日本工業規格(日本産業規格)と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格(日本産業規格)の作成及び日
本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 9110-2 : 1990,Hydraulic fluid power
−Measurement techniques−Part 2 : Measurement of average steady-state pressure in a closed conduitを基礎とし
て用いた。
  JIS B 9939-2には,次に示す附属書がある。
    附属書1(参考)JISと対応する国際規格との対比表
  JIS B 9939の規格群には,次に示す部編成がある。
    JIS B 9939-1 第1部 : 一般測定原則
    JIS B 9939-2 第2部 : 管路における平均定常圧力の測定

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS B 9939-2 pdf 1] ―――――

B 9939-2 : 2003 (ISO 9110-2 : 1990)

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1. 適用範囲・・・・[1]
•  2. 引用規格・・・・[1]
•  3. 定義・・・・[1]
•  4. 測定器の読取り性の不確かさの評価・・・・[2]
•  5. 使用測定器の校正・・・・[2]
•  6. 校正の不確かさの決定・・・・[3]
•  7. 機器の選定及び取付け・・・・[4]
•  8. 試験データの収集と取出口の不確かさの算出・・・・[6]
•  9. 総合測定不確かさ・・・・[6]
•  附属書1(参考)JISと対応する国際規格との対比表・・・・[7]

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS B 9939-2 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                              JIS
                                                                           B 9939-2 : 2003
                                                                           (ISO 9110-2 : 1990)

油圧−測定技術−第2部 : 管路における平均定常圧力の測定

Hydraulic fluid power−Measurement techniques−Part 2 : Measurement of average steady-state pressure in a closed conduit

序文

 この規格は,1990年に第1版として発行されたISO 9110-2, Hydraulic fluid power−Measurement
techniques−Part 2 : Measurement of average steady-state pressure in a closed conduitを翻訳し,技術的内容を変
更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変更の一覧
表をその説明を付けて,附属書1(参考)に示す。

1. 適用範囲

 この規格は,油圧管路における平均定常圧力の測定方法を規定する。
  この管路における平均定常圧力の測定方法は,内径が3 mmを超え,平均流速が25 m/s未満で,かつ,
平均定常静圧力が70 MPa(700 bar)未満の場合に適用する。
  なお,この規格は,管壁と同一平面上に取付けられている,又は複合部品として用いられているセンサ
ーについては適用しない。与えられた圧力測定法において,総合不確かさを推定する方法を規定する。
    備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。
            なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide21に基づき,IDT(一致している),MOD(修
          正している),NEQ(同等でない)とする。
          ISO 9110-2 : 1990,Hydraulic fluid power−Measurement techniques−Part 2 : Measurement of average
              steady-state pressure in a closed conduit (MOD)

2. 引用規格

 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 1402 油圧及び空気圧用語
      備考 ISO 5598 : 1985 Fluid power systems and components−Vocabularyからの引用事項は,この規
             格の該当事項と同等である。
    JIS B 9939-1 油圧−測定技術−第1部 : 一般測定原則
      備考 ISO 9110-1 : 1990 Hydraulic fluid power−Measurement techniques−Part 1 : General
             measurement principlesからの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。
    JIS Z 8103 計測用語

3. 定義

 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS B 1402,JIS B 9939-1及びJIS Z 8103によるほか,次
による。

――――― [JIS B 9939-2 pdf 3] ―――――

2
B 9939-2 : 2003 (ISO 9110-2 : 1990)
3.1   ハーフレンジの不確かさ (half-range uncertainty) 不確かさの数値の半分。例えば,任意の不確かさ
が±Rのとき,不確かさの半分はRである。
3.2   脈動ダンパー (pulsation damper) 圧力測定器への配管中に挿入され,流体圧力の変動によって起き
る測定機器の機構損傷を防ぐための固定又は可変制動機器。
3.3   総合不確かさ (total uncertainty) 得られた値の95 %が存在する範囲で,実質的に同一の状態の下で
の多数回の測定からとられた同じ値。
3.4   使用測定器 (working instrument) 参照標準で校正された測定器。

4. 測定器の読取り性の不確かさの評価

4.1   一般 この項では,不確かさを決定するための手順について述べる。観測者の未熟に帰せられる不
確かさで,計測された量の指示値を正確に決定するための手順である。
4.2   アナログ測定機器 読取り性の不確かさ要因(RE)の評価。
4.2.1  指示針と,視差による誤差を最小化する機能をもつ測定器の読取り性の不確かさ要因(RE)は,
次の式で算出する。
                              最小幅の値
                         RE
                             RF1  RF2  2
  ここで,RF1とRF2は,4.2.1.1と4.2.1.2に従って,読取り装置の特性で決められる。
4.2.1.1  最小目盛幅(目幅)w(mm)を決定し,10 %以内で,RF1を次の式で計算する。
           w≧ 0.5 mmの場合 RF1 = 3 (1−ε0.5−1.1w)
             w< 0.5 mmの場合 RF1 = 0
  ここで,εは,繰返し性の不確かさでJIS B 9939-1の5.5に従って決定する。
4.2.1.2  測定範囲内で,指示針の幅を0.25 mm以上で推測する。最小目盛のw(4.2.1.1参照)を指示針の
幅で割った比率をαとし,次の式から,RF2を計算する。
            α≧1の場合 RF2 = 1−ε0.6 (1−α)
              α<1の場合        RF2    =  0
4.3   デジタル測定機器 読取性の不確かさ要因(RE)の評価
  次の式から読取り性の不確かさを計算する。
            RE = 最小有効けたの最小の変化
  デジタル値として得られた最小の有効単位は,連続した整数値をとらない場合のあることに注意するの
が望ましい。この場合,その読み出し可能な最小の変化の値を用いる。

5. 使用測定器の校正

5.1   測定器は5.2から5.11に決められた校正を実施しなければならない。
5.2   物理的な損傷のないもので,JIS B 9939-1の6.3に決められた間隔で校正がなされたことを確認でき
る記録がある参照標準を用いなければならない。ただし,そのような損傷がすでに記録されている場合は
この限りではない。
5.3   参照標準は,検定書に示された姿勢又は製造元が推奨する姿勢で取り付ける。
5.4   使用測定器は,製造元が推奨する姿勢又は測定中になり得る姿勢で取り付ける。
5.5   使用測定器の零点を確かめるときは,いかなる負荷の影響もないように物理的に分離する。
5.6   使用測定器を参照標準に接続する。

――――― [JIS B 9939-2 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                 B 9939-2 : 2003 (ISO 9110-2 : 1990)
5.7   参照値と使用測定器の指示値を記録する。少なくとも5回の試験と,それぞれの試験で関係する範
囲を超える少なくとも20の等間隔の校正点を用いる。それぞれの試験では同じ参照値を用いる。
  部分校正も許容されており,校正点の数は使い方と状況に左右されるので,可能な限り前述の校正で用
いるものと同じ参照値を用いる。
  もし使用測定器にヒステリシスの影響があるなら,参照値で増加と減少の両方の校正を実施する。
5.8   参照標準の校正の結果から補正図表又は数学的モデルを作成する。そうすることで参照標準の不確
かさを軽減できる。
5.9   例えば温度とそれ以外の物理変数との相関関係が判明していて,使用測定器の校正時にこれらの物
理変数自体が知られている(又は測定されている)場合には,これらの系統誤差の基準値の修正を行う。
5.10 測定器の物理的な外観についてなにか異常がみられる場合には,それらを記録する。
5.11 校正データシートに署名と日付を記し,安全で恒久的な所に納める。この記録は使用測定器の証明
書である。

6. 校正の不確かさの決定

6.1   一般 この項では,使用測定器の数学モデルを導き出す手順と,校正と測定の不確かさにおける環
境要因の影響を評価する手順について述べる。
6.2   校正の不確かさ 6.3に記述された三つのタイプから一つの適切な数学モデルを適用する。ほとんど
の測定器において予測される校正の不確かさは,選ばれたモデルによる。より複雑なモデルほど不確かさ
は少ない。
6.3   数学モデル
6.3.1  モデル1 数学モデル1では,読取り装置の指示値をいかなる補正もせずに用いる。参照値からの
指示値の最大偏差は,校正の不確かさとして用いられる。測定器のラベル又は記録にこの校正の不確かさ
を記載する。
6.3.2  モデル2
6.3.2.1  数学モデル2では,測定値piが式の形を通して物理変数と環境の要因に影響を与える実際の値 pa
と関係をもつと仮定する。
                                      m       n
                                    k
                         pa   bo  pi    bik     ai f (Ei )
                                     k 1      i 1
                      ここに,   Ei :  影響を及ぼす環境要因n個のうちのひとつ
                               f (Ei) :  実際の値の測定に影響する関数
                                 ai :  効果の度合いを表す線形係数
                              bo,bi及びkは与えられた定数
6.3.2.2  次の組合せを用いてf (Ei) を決定する。
a) 環境の影響を記述する関数を作成し,使用計測器の校正中に対照実験で得られた経験的なデータを用
    い,認められた理論を用いて,線形回帰係数を決定する。
b) 製造者のデータを用いる。例としては,温度による零点変動や構造上の要因による非線形性などであ
    る。
    備考 測定中の状態が校正中の状態と同じであるならば,環境の要因は無視できる。

――――― [JIS B 9939-2 pdf 5] ―――――

次のページ PDF 6