JIS C 1031:1990 工業プロセス用圧力・差圧伝送器の試験方法 | ページ 3

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(2) 伝送器のステップ応答特性が調整スパンによって変化する場合には,その影響が最小と最大となると
    ころにスパンを調整して試験を行う。
(3) ダンピングは,原則として,最小と最大の状態にして試験を行う。
7.2   試験方法 ステップ応答試験は,次の入力条件の下で整定時間と応答波形を測定する。
  また,整定時間は,入力を変化させてから,出力が最終的に整定する値の63%に達するまでの時間とす
る。
  なお,ステップ入力の立ち上がり時間は,伝送器の応答に比べ十分に小さくなければならない。
(1) 入力をステップ状にスパンの約100%変化させる。上昇を0%から100%,下降を100%から0%とする。
(2) 入力をステップ状にスパンの約10%相当変化させる。上昇を0%から10%,下降を10%から0%とする。
8. その他の試験
8.1   電子式伝送器の出力リプル試験 この試験は,レンジの下限値及び上限値における出力リプル成分
のピーク値と基本周波数成分を測定する。
8.2   電子式伝送器の絶縁抵抗試験 出力端子の正負を一括して接続し,これと接地端子との間及び電源
端子と接地端子との間を,JIS C 1302に規定された絶縁抵抗計,又はこれと同等以上の性能の絶縁抵抗計
を用い,直流電圧500Vで測定する。
  製造業者が条件を指定している場合には,製造業者の指定による。
8.3   電子式伝送器の耐電圧試験 電源端子と接地端子との間に,50Hz又は60Hzの正弦波に近い波形の
交流電圧500Vを1分間加え,試験前後で異常の有無を調べる。
  残りの端子は一括して接続する。製造業者が条件を指定している場合にはそれに従う。
8.4   パワー消費試験 パワー消費の試験は,次による。
(1) 電子式伝送器の消費電力 消費電力が最大となるように入力を調整した状態で,消費される電力を測
    定する。
(2) 空気式伝送器の空気消費量 最大空気消費量を測定する。ただし,負荷における空気消費がないもの
    とする。
8.5   出力の開放と短絡の影響試験 この試験は,電子式伝送器にだけ適用する。電流出力の場合には,
出力端子を5分間開放した後,再接続したときに出力端子間の最終的に復帰した電流値と,それまでに要
した時間も測定する。
  電圧出力の場合には,出力端子を5分間短絡した後,伝送器の損傷などの有無を調べる。
  短絡を解除した後,出力端子間の最終的に復帰した電圧値とそれまでに要した時間も測定する。

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C1031-1990
                      参考 電子式差圧伝送器の構造部の名称
  この図は,電子式差圧伝送器の構成の概略図を用いて,構造部の名称を示すためのものであるが、これ
は,あくまでも参考であって規定の一部ではない。
                                            参考図
    備考1. 伝送部に指示部を内蔵しないものもあり,この場合には,指示部はない。
         2. この図に用いている主な用語の意味は,次のとおりである。
          (1) 受圧部 プロセス流体の圧力若しくは差圧を電気信号又は空気圧信号に変換する部分で,
              基本的にはプロセス接続口,接液ダイアフラム及び圧力・差圧検出部からなる。
          (2) 本体フランジ 受圧部全体の圧力を受け持つ締付用つば付きの受圧部カバー。
          (3) 接液ダイアフラム プロセス流体の圧力を受け,封入液を介してその圧力を検出部に伝え
              る隔膜。
          (4) 圧力・差圧検出部 受圧部における中心的な部分で,圧力・差圧を電気信号又は空気圧信
              号に変換する機能をもつ。
          (5) 封入液 圧力伝達又は耐圧保持性のために封入される液体。
          (6) 過大圧保護機構 受圧部に過大圧が加えられた場合に内部機構を保護する装置。
          (7) 伝送部 圧力・差圧検出部で得られる信号を処理して,統一信号に変換,出力する部分で
              基本的には増幅部と端子部からなる。
          (8) 増幅部 圧力・差圧検出部で得られる信号を処理し,統一信号に変換する部分。
          (9) 端子部 信号伝送ラインとの接続部。
          (10) 指示部 出力信号などを表示する機構。

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                                    原案作成委員会 構成表
                                      氏名                        所属
         (委員長)             衣 笠 晨 策 群馬大学工学部
         (副委員長兼主査)  ○ 大 岩   彰 工業技術院計量研究所
                                余 田 幸 雄 通商産業省機械情報産業局
                             ○ 前 田 勲 男 工業技術院標準部
         (幹事)            ○ 嘉 山 長 興 横河電機株式会社
                                松 村 正 勝 社団法人日本計量機器工業連合会
                                山 中 哲 也 富士写真フィルム株式会社
                                中 島 秀 雄 東京電力株式会社
                                糸 井 則 夫 東京ガス株式会社
                                斉 藤 豊 一 新日本製鉄株式会社
                             ○ 市 川 行 紀 山陽国策パルプ株式会社
                                大貫    栄 社団法人日本水道協会
                                伊 藤 利 昭 三菱化成工業株式会社
                                渡 部    剛 日石エンジニアリング株式会社
                                半田    安 三井石油化学工業株式会社
                             ○ 岡     敏 大倉電気株式会社
                             ○ 公 江 春 樹 株式会社島津製作所
                             ○ 石 井    明 株式会社東芝
                             ○ 早 田 孝 司 日本ベーレー株式会社
                             ○ 木 内 光 宏 株式会社長野計器製作所
                             ○ 山 本 芳 克 株式会社日立製作所
                             ○ 玉 井    満 富士電機株式会社
                             ○ 酒 井    薫 山武ハネウエル株式会社
                             ○ 指 田 孝 男 株式会社チノー
         (事務局)             石 川 隆 一 社団法人日本電気計測器工業会
                                備考 ○印は分科会委員。
                                文責 分科会委員