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C 1602 : 2015
n : 次数
なお,基準関数を用いて求めた規準熱起電力表を附属書Aに示す。
6 許容差
許容差は,表2による。
表2−許容差
種類の 許容差の分類
記号 クラス1 クラス2 クラス3 a)
B 温度範囲 − − 600 ℃以上800 ℃未満
許容差 − − ±4 ℃
温度範囲 − 600 ℃以上1 700 ℃未満 800 ℃以上1 700 ℃未満
許容差 − ±0.002 5・| t | ±0.005・| t |
R,S 温度範囲 0 ℃以上1 100 ℃未満 0 ℃以上600 ℃未満 −
許容差 ±1 ℃ ±1.5 ℃ −
温度範囲 1 100 ℃以上1 600 ℃未満 600 ℃以上1 600 ℃未満 −
許容差 ±0.002 5・| t |
±[1 ℃+0.003・(| t |−1 100℃) ] −
N 温度範囲 −40 ℃以上375 ℃未満 −40 ℃以上333 ℃未満 −167 ℃以上40 ℃未満
許容差 ±1.5 ℃ ±2.5 ℃ ±2.5 ℃
温度範囲 375 ℃以上1 000 ℃未満 333 ℃以上1 200 ℃未満 −200 ℃以上−167 ℃未満
許容差 ±0.004・| t | ±0.007 5・| t | ±0.015・| t |
K 温度範囲 −40 ℃以上375 ℃未満 −40 ℃以上333 ℃未満 −167 ℃以上40 ℃未満
許容差 ±1.5 ℃ ±2.5 ℃ ±2.5 ℃
温度範囲 375 ℃以上1 000 ℃未満 333 ℃以上1 200 ℃未満 −200 ℃以上−167 ℃未満
許容差 ±0.004・| t | ±0.007 5・| t | ±0.015・| t |
E 温度範囲 −40 ℃以上375 ℃未満 −40 ℃以上333 ℃未満 −167 ℃以上40 ℃未満
許容差 ±1.5 ℃ ±2.5 ℃ ±2.5 ℃
温度範囲 375 ℃以上800 ℃未満 333 ℃以上900 ℃未満 −200 ℃以上−167 ℃未満
許容差 ±0.004・| t | ±0.007 5・| t | ±0.015・| t |
J 温度範囲 −40 ℃以上375 ℃未満 −40 ℃以上333 ℃未満 −
許容差 ±1.5 ℃ ±2.5 ℃ −
温度範囲 375 ℃以上750 ℃未満 333 ℃以上750 ℃未満 −
許容差 ±0.004・| t | ±0.007 5・| t | −
T 温度範囲 −40 ℃以上125 ℃未満 −40 ℃以上133 ℃未満 −67 ℃以上40 ℃未満
許容差 ±0.5 ℃ ±1 ℃ ±1 ℃
温度範囲 125 ℃以上350 ℃未満 133 ℃以上350 ℃未満 −200 ℃以上−67 ℃未満
許容差 ±0.004・| t | ±0.007 5・| t | ±0.015・| t |
C 温度範囲 − 426 ℃以上2 315 ℃未満 −
許容差 − ±0.01・| t | −
注記1 | t |は,測定温度の+,−の記号に無関係な温度(℃)で示される値。
注記2 許容差は,新しい素線だけに適用する。
注a) −40 ℃以上の温度範囲における許容差クラス1,クラス2を満たすN,K,E及びT熱電対は,クラス3で
与えられた温度範囲では特別な場合を除き,許容差に入らないので注意が必要である。
7 常用限度及び過熱使用限度
常用限度及び過熱使用限度は,表3による。ただし,C熱電対は空気中で使用することができないため,
常用限度及び過熱使用限度を規定しない。
――――― [JIS C 1602 pdf 6] ―――――
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表3−常用限度及び過熱使用限度
種類の記号 素線径 常用限度 過熱使用限度
mm ℃ ℃
B 0.50 1500 1700
R 0.50 1400 1600
S
N 0.65 850 900
1.00 950 1000
1.60 1050 1100
2.30 1100 1150
3.20 1200 1250
K 0.65 650 850
1.00 750 950
1.60 850 1050
2.30 900 1100
3.20 1000 1200
E 0.65 450 500
1.00 500 550
1.60 550 600
2.30 600 750
3.20 700 800
J 0.65 400 500
1.00 450 550
1.60 500 650
2.30 550 750
3.20 600 750
T 0.32 200 250
0.65 200 250
1.00 250 300
1.60 300 350
8 特性
8.1 温度特性
温度特性は,表4による。ただし,C熱電対は空気中で使用することはできないため,熱起電力の安定
度は規定の対象としない。
表4−温度特性
項目 特性 試験方法適用箇条
熱起電力特性 表2の値を満足すること 12.2.3
熱起電力の安定度 表2の値の1/5以下 12.2.4
8.2 電気的特性
電気的特性は,表5による。
――――― [JIS C 1602 pdf 7] ―――――
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表5−電気的特性
項目 特性 試験方法適用箇条
端子と保護管との間の絶縁抵抗は10 MΩ/500
絶縁抵抗(保護管付熱電対の場合だけ。ただ 12.2.5
し,測温接点を保護管に溶接したものは除VDC以上
く。)
耐電圧(保護管付熱電対の場合だけ。ただし, 500 VACに1分間耐えること 12.2.6
測温接点を保護管に溶接したものは除く。)
8.3 機械的特性
機械的特性は,表6による。
表6−機械的特性
項目 特性 試験方法適用箇条
耐衝撃性(金属保護管付熱電対の場合だけ) 測温接点の接合点,端子の接続点など電気的接12.2.7
続に異常がなく,接続部分に緩みがないこと
耐振動性(金属保護管付熱電対の場合だけ) 12.2.8
9 寸法
9.1 熱電対素線の寸法
熱電対素線の寸法は,表7及び図1による。長さは,受渡当事者間の協定による。
表7−熱電対素線の線径
単位 mm
種類の記号 素線の線径
B 0.50±0.01
R
S
N 0.65±0.03,1.00±0.04,1.60±0.05,2.30±0.05,
K 3.20±0.06
E
J
T 0.32±0.01,0.65±0.03,1.00±0.04,1.60±0.05
C 0.50±0.03
図1−熱電対素線の外形
9.2 保護管付熱電対の寸法
保護管付熱電対の保護管の寸法の例は,表8による。また,寸法の表し方は,図2による。ただし,非
金属保護管の寸法の例は,JIS R 1401による。
なお,寸法を表す場合の測定箇所は,図2による。
――――― [JIS C 1602 pdf 8] ―――――
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表8−保護管付熱電対の寸法例
単位 mm
保護管の外径 長さ
6,8,10,12,15,20,22500,750,1 000
a) 端子露出形
b) 端子内蔵形
図2−保護管付熱電対の外形
10 構造
10.1 構造一般
測温接点は,丈夫であり,かつ,確実に接合されていなければならない。
10.2 保護管付熱電対
10.2.1 端子
端子は,熱電対と端子との接続部における熱起電力が,なるべく小さくなるような構造にしなければな
らない。
10.2.2 絶縁管
絶縁管は,熱電対を侵さない材質のもので,使用温度に対し十分な耐熱性をもつものでなければならな
い。
なお,非金属の絶縁管は,JIS R 1402に規定する絶縁管を用いることが望ましい。
10.2.3 保護管
保護管は,測温接点及び素線が使用状態で測温対象物又は雰囲気によって侵されないように十分な耐熱
性及び耐久性をもつものでなければならない。
なお,非金属の保護管は,JIS R 1401に規定する保護管を用いることが望ましい。
10.3 補償導線
補償導線を用いる場合は,JIS C 1610に規定する補償導線とする。熱電対と補償導線との接続は,熱電
対の+側導体を補償導線の+側心線に,熱電対の−側導体を補償導線の−側心線に接続しなければならな
い。
11 外観
熱電対素線には,きず,裂け目,継ぎ目,折れ目などの欠陥があってはならない。保護管付熱電対の保
護管には,有害なきずがあってはならない。また,測温接点の接合,形状及び測温接点と保護管との相互
関係に異常があってはならない。
――――― [JIS C 1602 pdf 9] ―――――
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12 試験
12.1 試験状態
試験状態は,特に指定がない限り,JIS Z 8703に規定する常温(温度20 ℃±15 ℃),常湿(湿度65 %
±20 %)とする。
12.2 試験方法
12.2.1 外観
外観は,目視で調べる。
12.2.2 寸法
寸法は,素線径をJIS B 7502に規定するマイクロメータで,保護管の外径をJIS B 7507に規定するノギ
スで,長さをJIS B 7516に規定する直尺又はこれらと同等以上の精度をもつ測定具を用いて測定する。
12.2.3 熱起電力特性
12.2.3.1 一般
熱起電力特性は,必要に応じて12.2.4の熱起電力の安定度試験を行った後,12.2.3.2の定点法又は12.2.3.3
の比較法を用いて熱起電力を測定し,基準関数から温度に換算して求める。試験に用いる機器は,トレー
サビリティが確保されたものを用いる。測定結果に対しては,計測器の精度,及び基準接点の影響を考慮
する。また,補償導線を使用する場合は,その影響も考慮する必要がある。測定システムの例を,図3に
示す。
なお,保護管付熱電対の場合は,保護管を外して行う。
図3−熱起電力の測定システム例
12.2.3.2 定点法
定点法は,附属書JBに規定する温度値が与えられている温度定点を実現し,その温度を基準の温度と
して熱起電力を測定する方法である。
定点法によって試験を行うためには,温度定点を実現した温度定点実現装置に供試熱電対を挿入し,熱
起電力を測定する。その際,熱伝導による影響を受けないよう供試熱電対の測温部を十分に深く挿入して
行う。
12.2.3.3 比較法
比較法は,標準熱電対などの標準温度計を用いて,附属書JBに規定する一定かつ均一な温度に保った
恒温槽,電気炉などの比較装置の温度を決定し,その温度を基準の温度として熱起電力を測定する方法で
ある。
比較法によって試験を行うためには,比較装置の中に標準温度計と供試熱電対とを,互いの測温部を近
接させ,十分深く挿入して,両者の示す値を比較する。このとき,熱源からの放射及び熱伝導による影響
を受けないような状態にしなければならない。
――――― [JIS C 1602 pdf 10] ―――――
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JIS C 1602:2015の国際規格 ICS 分類一覧
- 17 : 度量衡及び測定.物理的現象 > 17.200 : 熱力学及び温度測定 > 17.200.20 : 温度測定機器
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- 試験場所の標準状態