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C 3801-2 : 1999
表1 試験の種類
試験の種類 試験方法適用箇条 試験の種類 試験方法適用箇条
a) 構造試験 5. d) 機械的試験 8.
b) 外観試験 6. 1) 耐荷重試験 8.1
c) 電気的試験 7. 1.1) 引張耐荷重試験 8.1.1
1) 商用周波乾燥フラッシオーバ電圧 7.1 1.2) 曲げ耐荷重試験 8.1.2
試験
2) 商用周波乾燥耐電圧試験 7.2 1.3) ねじり耐荷重試験 8.1.3
3) 商用周波注水フラッシオーバ電圧 7.3 2) 破壊荷重試験 8.2
試験
4) 商用周波注水耐電圧試験 7.4 2.1) 引張破壊荷重試験 8.2.1
5) 商用周波電圧試験 7.5 2.2) 曲げ破壊荷重試験 8.2.2
6) 雷インパルスフラッシオーバ電圧 7.6 2.3) ねじり破壊荷重試験 8.2.3
試験
6.1) 50%フラッシオーバ電圧値の決定 7.6.3 e) 冷熱試験 9.
6.2) 電圧−時間曲線の決定 7.6.4 f) 吸湿試験 10.
7) 雷インパルス耐電圧試験 7.7 g) 亜鉛めっき試験 11.
8) 開閉インパルス乾燥フラッシオー 7.8
バ電圧試験
9) 開閉インパルス乾燥耐電圧試験 7.9
10) 開閉インパルス注水フラッシオー 7.10
バ電圧試験
11) 開閉インパルス注水耐電圧試験 7.11
5. 構造試験
供試品の構造及び寸法について調べる。
6. 外観試験
供試品の磁器部の外観については,JIS C 3802によって行う。磁器部以外の外観について
は,ひび,割れ,その他使用上有害な欠点があるか否かを調べる。
7. 電気的試験
電気的試験は,特に規定されない場合には,清浄な供試品について乾燥した状態で行う。
7.1 商用周波乾燥フラッシオーバ電圧試験
7.1.1 供試品の取付方法 供試品の取付方法は,次の標準取付方法に従って行う。ただし,受渡当事者間
の協定によって,実使用状態を模擬した状態で行ってもよい。
a) ステーションポストがいし及び屋内ポストがいし(公称電圧275kV未満)の場合
1) 電極 供試品は,接地した水平のチャネルの中央に垂直に取り付ける。チャネルの幅は供試品の下
部金具の直径にほぼ等しく,長さは供試品の高さの2倍以上とする。チャネルの地上高は,供試品
が1.8m以下の高さでは1m以上,それを超えるときは2.5m以上とする。
導体はチャネルと直角になるように供試品の頂部に取り付ける。導体の長さは,供試品の高さの
1.5倍以上とし,供試品の両側に各1m以上とする。直径は最低25mm以上で,供試品の高さの約
1.5%とする。
2) 他物との接近 試験装置の接地部分以外の接地された物体と上部電極とは,供試品の高さの1.5倍
以下に近づけてはならない。ただし,最低1mとする。
b) ステーションポストがいし(公称電圧275kV以上)の場合
1) 電極 供試品は,接地した鉛直の金属支持柱に垂直に取り付ける。
――――― [JIS C 3801-2 pdf 6] ―――――
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金属支持柱は供試品の最下部の金具直径の1倍2倍の幅で方形の取付面をもつものとする。取
付面の地上高は,供試品の高さに応じて表2のとおりとする。
表2 取付面の地上高
単位mm
供試品の高さ 地上高
2 500以下 2 500
2 500を超え 3 200以下 3 000
3 200を超え 4 200以下 4 000
4 200を超えるもの 5 000
導体は,供試品の頂部に水平に取り付ける。
供試品の両側の導体の長さは,それぞれ供試品の高さの0.75倍以上とする。直径は,供試品の高
さの1.5%2%とする。導体の両端には,適切な形の遮へい物を取り付け,両側からのフラッシオ
ーバを防止する。
2) 他物との接近 a)2)による。
7.1.2 電圧の加え方 印加電圧は,予想されるフラッシオーバ電圧値の約75%まで適宜上昇させ,以後毎
秒この約2%の上昇率で上昇させ,フラッシオーバさせる。
7.1.3 商用周波乾燥フラッシオーバ電圧値 供試品の乾燥フラッシオーバ電圧値は,5回以上継続してフ
ラッシオーバ電圧値を測定し,その平均値をとる。電圧を印加する間隔は,前に印加した電圧の影響及び
外部大気条件の影響を受けない範囲内で十分に長く取る。
7.1.4 電圧の補正
a) 標準大気状態 標準大気状態は,気圧1 013hPa,気温20℃,絶対湿度11g/m3の場合をいう。
b) 大気状態に関する補正 試験時の気圧,気温及び絶対湿度が,標準大気状態と相違する場合には,フ
ラッシオーバ電圧値及び耐電圧値は,次の式によって補正する。
Vs Vh Kh / Kd
ここに, Vs : 標準大気状態におけるフラッシオーバ電圧
V 対空気密度 絶対湿度hにおけるフラッシオーバ電圧
Kd : 空気密度補正係数
Kh : 湿度補正係数
大気温度t(℃),気圧b (hPa),絶対湿度h (g/m3) のとき,Kd,Khは,次の式で与えられる。
m n
b 273 20
Kd
1013 273 t
Kh (K)
Kは図2から,また,m,n及びwはギャップの構造,電圧の極性,波形によって表3と図1とか
ら求められる。
注水状態の試験は湿度補正しない。
――――― [JIS C 3801-2 pdf 7] ―――――
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図1 m,n及びwとギャップの長さとの関係
図2 Kと湿度との関係
表3 ギャップの構造,電圧の極性並びに電圧波形とm,n及びwとの関係
電圧波形 雷インパルス電圧 開閉インパルス電圧 商用周波電圧
極性 正 負 正 負 −
ギャップ構造 A B A B A B A B A B
m, nの値 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0 図1 1.0 0 1.0 図1
Kの曲線 図2のa 図2のb 図2のa 図2のa 図2のc
wの値 0 1.0 0 0 0 図1 0 0 0 図1
備考 Aは,平等ギャップ又はこれに近いもの。
Bは,棒−平板ギャップ,支持がいしのような非対称的な不平等ギャップ
7.2 商用周波乾燥耐電圧試験
7.2.1 供試品の取付方法 7.1.1による。
7.2.2 電圧の加え方 印加電圧は,試験電圧の約75%まで適宜上昇させ,以後毎秒試験電圧の約2%の上
昇率で上昇させる。規定の電圧を1分間印加し,供試品にフラッシオーバ又は絶縁破壊が生じるか否かを
調べる。
――――― [JIS C 3801-2 pdf 8] ―――――
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7.2.3 電圧の補正 商用周波乾燥耐電圧試験は,7.1.4によって,その試験時の大気状態に対応する耐電
圧試験値を求め,これによって試験を行う。
7.3 商用周波注水フラッシオーバ電圧試験
7.3.1 供試品の取付方法 7.1.1による。
7.3.2 注水 注水状態において試験を行う場合には,注水はその水圧一定のもとに噴水口から噴射させ,
水滴はなるべく細かく,かつ,一様にして注水範囲は供試品を十分に包含できる広さでなければならない。
注水量は,垂直成分で3mm/min以上とする。
注水角度は,供試品のほぼ中央部で垂直方向に対して45度を標準とする。
注水の抵抗率は,100 攀 20%とする。
7.3.3 電圧の加え方 7.1.2による。
7.3.4 商用周波注水フラッシオーバ電圧値 供試品の商用周波注水フラッシオーバ電圧値は,5回以上継
続してフラッシオーバ電圧値を測定し,その平均をとる。電圧を印加する間隔は,前に印加した電圧の影
響及び外部大気条件の影響を受けない範囲で十分に長くとる。
7.3.5 電圧の補正 商用周波注水フラッシオーバ電圧値は,7.1.4によって標準大気状態に補正を行う。
7.4 商用周波注水耐電圧試験
7.4.1 供試品の取付方法 7.1.1による。
7.4.2 注水 注水条件は,7.3.2による。
7.4.3 電圧の加え方 7.2.2による。
7.4.4 電圧の補正 商用周波注水耐電圧試験は,7.1.4によって,その試験時の大気状態に対応する耐電
圧試験値を求め,これによって試験を行う。
7.5 商用周波電圧試験
この試験は,供試品の絶縁物内部の最小貫通距離が供試品のフラッシオーバ距
離の21以下のがいしについてだけ行う。
a) 供試品の取付方法
屋内ポストがいしの場合 供試品の上部金具と下部金具とを両電極とする。
b) 電圧の加え方 供試品の両電極間に,規定の商用周波電圧を空気中で2分間加え,供試品の各部の異
常の有無を調べる。商用周波電圧試験中に瞬間的なフラッシオーバを起こしてもよい。
7.6 雷インパルスフラッシオーバ電圧試験
7.6.1 電圧波形 雷インパルス電圧試験に用いる標準雷インパルス電圧は,波頭長1.2 波尾長50
の正又は負の単極性全波電圧とする。この電圧波形を1.2/50インパルスと表す。ただし,波形の裕度は波
頭長±30%,波尾長±20%,波高値±3%とする。雷インパルス電圧試験における試験電圧波高値は,球ギ
ャップ,オシロスコープのいずれかによって確認する。
7.6.2 供試品の取付方法 7.1.1による。
7.6.3 50%フラッシオーバ電圧値の決定 50%フラッシオーバ電圧値は,次の方法のいずれかの方法によ
って決定する。
a) 昇降法 50%フラッシオーバ電圧にほぼ等しいと思われる電圧U′50を印加し,フラッシオーバした
場合にはU′50−Uの電圧を,もしフラッシオーバしなかった場合には,U′50+Uの電圧を加え
る。このようにフラッシオーバすれば,次には,それよりUだけ低い電圧を,フラッシオーバしな
かった場合にはそれよりUだけ高い電圧を加える。Uはフラッシオーバ値の標準偏差の0.5倍2
倍とする。電圧は40回程度印加する。
フラッシオーバした回数と,しなかった回数のうち少ない側の各水準における度数を水準の低いも
――――― [JIS C 3801-2 pdf 9] ―――――
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のから高いものへn0,n1,···,nkとおくと,50%フラッシオーバ電圧U50は
k
ini
i 0 1
U50 U0 U k
2
ni
i 0
で求められる。ただし,複号はフラッシオーバしなかった回数を利用するときは (+) を,フラッ
シオーバした回数を利用するときは (−) をとる。U0はi=0に対応する電圧である。
b) 補間法 まず同一インパルス電圧Vmを10回以上供試品に印加しフラッシオーバ発生率を求める。こ
のときのフラッシオーバ発生率をm%とする。次いで電圧をVnに変化し同様の方法によって,そのと
きのフラッシオーバ発生率n%を求める。80>m>50,50>n>20になるように印加電圧Vm,Vnを調整
する必要がある。
この二つの測定値から50%フラッシオーバ電圧を,次の式によって求める。
Vm (50 n) Vn (m 50)
V50
m n
7.6.4 電圧−時間曲線の決定 電圧−時間曲線は,供試品の両電極間に印加する雷インパルス電圧50%
フラッシオーバ電圧値の近くから順次高めていき,少なくとも5回以上波高値を変化し,供試品をフラッ
シオーバさせて求める。
7.6.5 電圧の補正 雷インパルス乾燥50%フラッシオーバ電圧値は,7.1.4によって標準大気状態に補正
を行う。
7.7 雷インパルス耐電圧試験
7.7.1 電圧波形 7.6.1による。
7.7.2 供試品の取付方法 7.1.1による。
7.7.3 電圧の加え方 雷インパルス耐電圧試験は,正,負両極性について行う。しかし,どちらかの極性
が低いフラッシオーバ電圧であることが明らかなときは,その極性について行えばよい。雷インパルス耐
電圧を求める方法は,次の二つの方法のいずれかによる。
a) 耐電圧法 供試品に規定の雷インパルス電圧を15回印加する。フラッシオーバの数が2回以内の場合
には,試験に合格したものとする。
b) 50%フラッシオーバ電圧による方法 7.6.3 a)によって50%フラッシオーバ電圧を求め,7.1.4によって
1
補正した値が規定の耐電圧値の 13.1=1.04倍以上の場合には,試験に合格したものとする。ここで
は3%と仮定した標準偏差である。また,電圧印加回数は30回以上とする。
7.7.4 電圧の補正 雷インパルス乾燥耐電圧試験(耐電圧法)は,7.1.4によってその試験時の大気状態
に対応する耐電圧試験値を求め,これによって試験を行う。
7.8 開閉インパルス乾燥フラッシオーバ電圧試験
7.8.1 電圧波形 開閉インパルス電圧試験に用いる標準開閉インパルス電圧は,波頭長250 波尾長2
500 湫 は負の単極性全波電圧とする。この電圧波形を250/2 500インパルスと表す。ただし,波形の
裕度は波頭長±20%,波尾長±60%,波高値±3%とする。開閉インパルス電圧試験における試験電圧波高
値は,球ギャップ,オシロスコープのいずれかによって確認する。
7.8.2 供試品の取付方法 供試品の取付方法は,次の標準取付方法に従って行う。ただし,協議によって
実使用状態を模擬した状態で行ってもよい。
――――― [JIS C 3801-2 pdf 10] ―――――
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JIS C 3801-2:1999の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60168:1994(NEQ)
- IEC 60168:1994/AMENDMENT 1:1997(NEQ)
JIS C 3801-2:1999の国際規格 ICS 分類一覧
JIS C 3801-2:1999の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC3802:1964
- 電気用磁器類の外観検査
- JISC3803:1977
- がいし及びブッシング用語
- JISH0401:2013
- 溶融亜鉛めっき試験方法
- JISK8891:2006
- メタノール(試薬)