JIS C 4034-2-1:2011 回転電気機械―第２－１部：単一速度三相かご形誘導電動機の損失及び効率の算定方法

                                                                                C 4034-2-1 : 2011

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 記号及び略語・・・・[4]
•  4.1 記号・・・・[4]
•  4.2 下付き添字・・・・[6]
•  5 基本要求事項・・・・[6]
•  5.1 直接的及び間接的な効率の算定・・・・[6]
•  5.2 不確かさ・・・・[7]
•  5.3 推奨試験方法・・・・[7]
•  5.4 電源・・・・[8]
•  5.5 計測器・・・・[8]
•  5.6 単位・・・・[9]
•  5.7 抵抗値・・・・[9]
•  6 効率の算定のための試験方法・・・・[10]
•  6.1 電動機の状態及び試験の種類・・・・[10]
•  6.2 励磁回路測定・・・・[10]
•  6.3 直接測定・・・・[10]
•  6.4 間接測定・・・・[12]
•  7 効率の算定(直流機)・・・・[17]
•  8 効率の算定・・・・[17]
•  8.1 直接測定からの算定・・・・[17]
•  8.2 間接測定からの算定・・・・[17]
•  9 効率の算定(同期機)・・・・[26]
•  附属書A(規定)動力計のトルクの読取りの補正・・・・[27]
•  附属書B(規定)Eh星形法の数値計算・・・・[28]
•  附属書C(参考)励磁回路の種類・・・・[31]
•  附属書D(規定)ほかの試験方法・・・・[32]
•  附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[33]

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――――― [JIS C 4034-2-1 pdf 1] ―――――

C 4034-2-1 : 2011

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本電機工業会(JEMA)及び財団
法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出があり,日本
工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格(日本産業規格)である。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
  JIS C 4034の規格群には,次に示す部編成がある。
    JIS C 4034-1 第1部 : 定格及び特性
    JIS C 4034-2-1 第2-1部 : 単一速度三相かご形誘導電動機の損失及び効率の算定方法
    JIS C 4034-5 第5部 : 外被構造による保護方式の分類
    JIS C 4034-6 第6部 : 冷却方式による分類
    JIS C 4034-30 第30部 : 単一速度三相かご形誘導電動機の効率クラス(IEコード)

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                        C 4034-2-1 : 2011

回転電気機械−第2-1部 : 単一速度三相かご形誘導電動機の損失及び効率の算定方法

Rotating electrical machines-Part 2-1: Methods for determining losses and efficiencyfrom tests of single-speed, three-phase, cage-induction motors

序文

  この規格は,2007年に第1版として発行されたIEC 60034-2-1を基に,技術的内容を変更することなく
作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

  この規格は,単一速度三相かご形誘導電動機(以下,電動機という。)の効率を試験から算定するための
方法,及び個々の損失を求める方法について規定する。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          IEC 60034-2-1:2007,Rotating electrical machines−Part 2-1: Standard methods for determining losses
              and efficiency from tests (excluding machines for traction vehicles)(MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS C 1102-1 直動式指示電気計器−第1部 : 定義及び共通する要求事項
      注記 対応国際規格 : IEC 60051-1,Direct acting indicating analogue electrical measuring instruments and
             their accessories−Part 1: Definitions and general requirements common to all parts(MOD)
    JIS C 1731-1 計器用変成器−(標準用及び一般計測用)第1部 : 変流器
      注記 対応国際規格 : IEC 60044-1,Instrument transformers−Part 1: Current transformers(MOD)
    JIS C 4034-1 回転電気機械−第1部 : 定格及び特性
      注記 対応国際規格 : IEC 60034-1:1996,Rotating electrical machines−Part 1: Rating and performance
             (MOD)

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2
C 4034-2-1 : 2011
    JIS Z 8203 国際単位系(SI)及びその使い方
    IEC 60034-29,Rotating electrical machines−Part 29: Equivalent loading and superposition techniques−
        Indirect testing to determine temperature rise

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS C 1102-1及びJIS C 4034-1によるほか,次による。
3.1
効率(efficiency)
  同じ単位で表示した入力に対する出力の比。通常,%(百分率)で表す。
3.2   直接的な効率決定のための試験
3.2.1  一般事項
  入力及び出力を直接測定して,効率を直接的に決定する方法に関する用語は,次による。
3.2.2
トルクメータ試験(torque meter test)
  回転速度とともに,トルクメータを用いて軸トルクを測定して,電動機の機械的出力を算定する試験。
3.2.3
動力計試験(dynamometer test)
  動力計を用いて軸トルクを測定する試験。試験方法は,3.2.2参照。
3.2.4
別々の電源に接続する返還負荷法(dual-supply back-to-back test)
  2台の同一の電動機を機械的に直結し,1台の電動機への電気的入力とほかの1台の電動機の電気的出力
との差から両方の電動機の全損失を計算する試験。
3.3   間接的な効率算定のための試験
3.3.1  一般事項
  入力又は出力を測定して全損失を算定して,効率を間接的に算定する試験に関する用語は,次による。
  なお,この損失を出力に加えて入力を求める又は入力から減じて出力を求める。
3.3.2
同一の電源に接続する返還負荷法(single-supply back-to-back test)
  (巻線形誘導機に関する規定であり,適用範囲外のため,対応国際規格の規定を不採用とした。)
3.3.3
無負荷試験(no-load test)
  電動機を無負荷で運転する試験。
3.3.4
ゼロ力率試験(zero power factor test)(同期機)
  (同期機に関する規定であり,適用範囲外のため,対応国際規格の規定を不採用とした。)
3.3.5
等価回路法(equivalent circuit method)
  損失を,等価回路モデルを用いて算定する試験。
3.3.6
回転子取外し及び逆回転試験(test with rotor removed and reverse rotation test)

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                                                                                C 4034-2-1 : 2011
  回転子を取り外して行う試験,及び回転磁界に対して回転子を反対方向に回転させる試験で,漂遊負荷
損を算定する組合せ試験。
3.3.7
短絡試験(short-circuit test)(同期機)
  (同期機に関する規定であり,適用範囲外のため,対応国際規格の規定を不採用とした。)
3.3.8
回転子拘束試験(locked rotor test)
  回転子を拘束して回転しない状態で行う試験。
3.3.9
Eh星形試験(Eh-star test)
  電動機を不平衡な電圧の星形結線で運転する試験。
3.4   損失
3.4.1
全損失,PT(total losses)
  入力と出力との差。固定損(3.4.2参照),負荷損(3.4.4参照)及び漂遊負荷損(3.4.5参照)の和に等し
い。
3.4.2  固定損
3.4.2.1
固定損,Pk(constant losses)
  鉄損,摩擦損及び風損の合計。
3.4.2.2
鉄損,Pfe(iron losses)
  鉄心の損失及び鉄心以外の金属部における付加的な無負荷損。
3.4.2.3  摩擦損及び風損
3.4.2.3.1
摩擦損(friction losses)
  定格条件での軸受の摩擦による損失。別置きの潤滑系統の損失を含まない。電動機で駆動する機械と共
通の軸受の損失は,その軸受を電動機に用いているかどうかにかかわらず,分けて規定する。軸受の損失
は,軸受の運転温度,潤滑油の種類及び潤滑油の温度で決まる。
  立軸機の場合,スラスト軸受の損失は,外部スラストを除いた値とする。
    注記1 別置きの潤滑システムの損失が必要な場合は,別に記載することが望ましい。
    注記2 外部スラストによる追加損は,受渡当事者間の合意によって別に表示してもよい。その場合,
            表示には,スラスト負荷,軸受温度,潤滑油の種類及び潤滑油の温度を含むことが望ましい。
    注記3 スラスト負荷による摩擦損は,受渡当事者間の合意によって含めてもよい。
3.4.2.3.2
風損(windage losses)
  電動機の全ての部品での空気力学的摩擦による全損失。軸に取り付けたファン及び電動機と一体をなす
補機とで消費する電力を含む。
     注記 別置きの通風システムの損失は,別に列挙することが望ましい。

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