JIS C 4411-3:2014 無停電電源装置(UPS)―第3部:性能及び試験要求事項 | ページ 18

                                                                                             83
C 4411-3 : 2014
常時商用給電方式UPS
エネルギー
待機 交流出力
蓄積装置
変換器
入力高調波電流
抑制(高調波補償
フィルタ)
表I.3又は表I.6 分離スイッ
を適用 チ
交流入力
表I.8を適用
単位 %
電圧 出力 負荷率 定格出力容量Sout
(V) 相数 (kVA)
0.3≦Sout<0.8 0.8≦Sout<1.5 1.5≦Sout<3.5 3.5≦Sout<5.0 5.0≦Sout<10
100 単相 25 78.4 79.5 80.3 81.6 82.7
50 81.8 82.8 83.7 87.3 88.4
75 83.4 84.5 85.4 89.0 90.1
100 84.7 85.8 86.7 89.2 90.3
200 単相 25 79.5 80.6 81.4 82.6 83.6
200/100 50 82.9 83.9 84.7 88.0 89.0
75 84.5 85.5 86.3 89.6 90.6
100 85.7 86.7 87.6 89.8 90.8
200 三相 25 78.5 79.7 80.5 81.8 82.9
50 82.0 83.0 83.9 87.4 88.5
75 83.6 84.7 85.6 89.1 90.2
100 84.9 86.0 86.9 89.3 90.4
単位 %
電圧 出力 負荷率 定格出力容量Sout
(V) 相数 (kVA)
10≦Sout<20 20≦Sout<40 40≦Sout<200 200≦Sout<500 500≦Sout
100 単相 25 86.1 87.1 88.3 90.4 90.4
50 90.6 91.4 92.1 93.7 93.7
75 92.0 92.8 93.4 95.0 95.0
100 92.5 93.2 93.7 95.3 95.3
200 単相 25 86.7 87.6 88.8 90.9 90.9
100/200 50 91.1 91.8 92.5 94.0 94.0
75 92.4 93.2 93.7 95.1 95.1
100 92.9 93.5 94.0 95.4 95.4
200 三相 25 86.2 87.2 88.4 90.5 90.5
50 90.7 91.5 92.2 93.8 93.8
75 92.1 92.9 93.5 95.0 95.0
100 92.6 93.3 93.8 95.3 95.3
415 三相 25 87.0 87.8 89.0 91.0 91.0
50 91.2 91.9 92.6 94.1 94.1
75 92.5 93.3 93.8 95.2 95.2
100 93.0 93.6 94.1 95.5 95.5
図I.4−常用入力に高調波補償フィルタをもつ常時商用給電方式(VFD)UPSの概略図及び効率値

――――― [JIS C 4411-3 pdf 86] ―――――

84
C 4411-3 : 2014
附属書J
(規定)
UPS効率−測定方法
J.1 概要
この附属書は,6.4.1.6に規定する形式試験のUPS効率を決定するときに導入する測定条件及び方法につ
いて規定する。
J.2 測定条件
J.2.1 環境条件
周囲温度は,20 ℃30 ℃とし,その他の環境条件は,4.2に規定する制限内に維持しなければならない。
J.2.2 運転及び電気的条件
基本波負荷力率が1ではない負荷条件で最適効率が得られるUPSがある。しかし,この附属書では,有
効電力を定格に対し,負荷率25 %,50 %,75 %及び100 %で供給できるように調整できる負荷力率1の基
準試験負荷で,UPSの効率測定を行う。各測定に対する要求事項を次に示す。
a) PSは通常運転状態で運転する。
b) エネルギー蓄積装置とのエネルギーのやり取りは,試験中は避けなければならない。したがって,エ
ネルギー蓄積装置は,このようなエネルギーのやり取りを防ぐために切り離しておく。
c) PS及びその負荷は,安定状態に到達するまで,十分な長さの時間をかけて運転する。温度上昇試験
を行った時間の125 %の試験時間で,十分であるとみなす。その代わりに,10分以上の間隔で3回以
上連続して温度変化が2 ℃以下の場合も,この附属書の目的に合った安定状態とみなす。
d) 各負荷条件は,目標負荷の95 %105 %の範囲とし,負荷力率は,0.99以上とする。
e) 通常運転状態で動作する全ての附属するシステムは,作動状態とする。
f) UPSの交流入力条件は,定格電圧の97 %103 %かつ定格周波数の99 %101 %,又はIEC 61000-2-2
で規定する裕度以内とする。
注記 抵抗負荷を用いた試験は,繰返し性という見地から最も信頼性が高いと考えられている。また,
あらゆる負荷率での効率改善の評価に有効である。
J.2.3 測定器
UPS効率の測定に用いる測定器とトランスデューサとの組合せは,次の事項を満足しなければならない。
− 電圧及び電流波形に高調波成分を含んでいる場合も,95 %の信頼水準をもって定格負荷で0.5 %以内
の精度で,入力及び出力の有効電力の正確な実効値測定を行う。
− 入力と出力とを同時に測定する。
− 裕度は,次の式で示す値とする。ただし,規約効率については−0.2 %,実測効率については−0.6 %
を限度とする。
U 20 1
100
ここに, η : 効率の保証値(%)
注記1 測定器の不確かさの信頼の水準は,不確かさ制限値内の正確さをもつ測定器によって提供さ
れる測定確率として解釈される。包含係数1.960での正規分布は,一般に,最小限の信頼の

――――― [JIS C 4411-3 pdf 87] ―――――

                                                                                             85
C 4411-3 : 2014
水準とされる95 %信頼の水準を表す。詳細については,ISO/IEC Guide 98-3を参照。
注記2 入力と出力との同時測定は,通常,入力と出力とでは個別の測定器によって行う。しかし,
高速サンプリング測定機能をもったマルチチャンネルの測定器1台でも,同時測定している
とみなす。
J.3 測定方法
J.3.1 標準方法
J.2.1及びJ.2.2に規定する条件の下にJ.2.3に規定する測定器を用いて,UPSの効率測定は,次の手順で
行う。
a) 100 %基準試験負荷は,UPSの出力に接続し,十分な時間をかけてJ.2で規定した定常安定状態に到達
させる。
b) 入力及び出力の有効電力を,15分以内の間隔を空けて3回連続して同時に測定する。UPS効率は,各々
の読取値から計算する。
注記1 UPSが1入力よりも多く接続される場合,対象とする有効入力電力は,全ての入力電力の
総和である。
注記2 UPSが1出力よりも多く供給する場合,対象とする有効出力電力は,全ての出力電力の総
和である。
c) )によって求めた3点のUPS効率の算術平均を求め,それを効率測定値とする。
d) 75 %,50 %及び25 %の負荷条件として,a),b)及びc)の手順を繰り返す。
J.3.2 代替方法
J.2.3の要求事項に適合する測定器及びトランスデューサは,入手が困難な場合がある。したがって,J.2.3
によって許容する以上の不確かさをもった測定器及びトランスデューサを使用する場合は,標準方法を次
のように替えてもよい。
J.3.1のc)を次に置き換える。
c) 入力と出力との測定器及びトランスデューサを入れ換え,b)の手順を繰り返す。全部で6回のUPS効
率測定結果の算術平均を効率測定値として求める。
J.4 試験成績書
試験成績書の推奨フォーマットは,D.6による。D.6のUPS技術データシートを用いる場合は,製造業
者が明記した各給電方式に応じて作成する。
次の情報を試験成績書に記載する。
a) 装置の詳細
− 銘柄,モデル,形式及びシリアル番号
− 製品仕様(必要に応じ)
− 定格電圧(V)及び周波数(Hz)
− 定格出力の有効電力(W)及び皮相電力(VA)
− 複数の機能,又は追加モジュール若しくは附属品を含んだオプションがある場合,対象の機器構成を,
成績書に記載する。
注記 以上の詳細は,D.6のUPS技術データシート(製造業者の明示事項)の記載内容と合致して
いることが望ましい。

――――― [JIS C 4411-3 pdf 88] ―――――

86
C 4411-3 : 2014
b) 測定条件
− 周囲温度(℃)
− 入力及び出力の電圧(V)及び周波数(Hz)
− 入力電圧の総合高調波ひずみ率(%)
− 電気試験のための測定器,セットアップ及び回路の情報
c) 測定データ
− 評価する負荷において,パーセント表示で小数第2位を四捨五入して得られる効率値
− 適用した試験方法。すなわち,この規格のJ.3.1又はJ.3.2のいずれを用いたかという情報。
− 装置の動作に関する記述
d) 試験及び試験場所の詳細
− 試験成績書番号
− 試験日
− 試験者の名前及び署名

――――― [JIS C 4411-3 pdf 89] ―――――

                                                                                             87
C 4411-3 : 2014
附属書K
(参考)
UPS機能可用性
K.1 導入
この附属書は,UPS機能可用性について記載しており,JIS C 0508の規格群及びIEC 61508の規格群で
規定している信頼性の概念を含んでいる。
JIS C 0508の規格群及びIEC 61508の規格群で規定している機能安全は,主にその故障率及び信頼性が,
人,物又は両方の安全レベルを下げる可能性があるシステムを対象としている。一方,機能可用性の概念
は,負荷を支えるUPSの可用性を評価するために,意味を拡張したものである。明確化のため,JIS C 0508
の規格群及びIEC 61508の規格群で用いる“機能安全”という用語を“機能可用性”に,“安全度水準”
を“信頼度水準”に置き換える。
この附属書では,回避しなければならない故障として,UPSの出力に接続する重要負荷への電源異常を
取り上げる。電源異常は,UPSの出力電圧(附属書Aの図の交流出力を参照)が負荷によって許容される
過渡電圧変動カーブ1,2又は3(5.3.4参照)の範囲から外れたときに発生したとみなす。機能可用性は,
フェールセーフの概念として用いることはない。
次に示す出力電力喪失の状況は,故障とみなさない。
a) 仕様の停電補償時間後の負荷への電力喪失
b) 交流出力に冗長性をもったUPSの1出力の電力喪失
K.2 UPS交流出力の配電の故障
交流出力下流の配電の故障も,電源異常を生じさせる。したがって,配電システムの設計,据付及び保
守に対しては,特別な配慮が必要となる。
K.3 機能信頼度水準
信頼度水準(RIL)は,UPSの電力供給に対する目標水準の下限を決定するもので,その要求水準の決
定に当たっては,リスクに基づいたアプローチ方法を採用し,数値的な目標故障尺度は,表K.1に示す特
定のRILとリンクして,UPSに対して設定する。
表K.1−UPSの信頼度水準
信頼度水準 高頻度又は連続モードでの出力
(RIL) 電源異常の1時間当たりの確率
h−1
4 10−9以上10−8未満
3 10−8以上10−7未満
2 10−7以上10−6未満
1 10−6以上10−5未満
K.4 機能可用性計算
UPSの機能可用性は,重要負荷への電源異常を回避するという目的に応じて期待される期間の,UPSの
使用可能な期間に対する割合で示す。この附属書では,UPSは高頻度又は連続モードで運転する場合につ

――――― [JIS C 4411-3 pdf 90] ―――――

次のページ PDF 91

JIS C 4411-3:2014の引用国際規格 ISO 一覧

  • IEC 62040-3:2011(MOD)

JIS C 4411-3:2014の国際規格 ICS 分類一覧

JIS C 4411-3:2014の関連規格と引用規格一覧