JIS C 5566:1997 磁気テープ録音再生システム　第５部　磁気テープの電気的特性

C 5566 : 1997

まえがき

  この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによってJIS C 5566-1989は改正され,この規格に置き換えられる。
  今回の改正では,JIS C 5566-1989の原国際規格であるIEC 94-5 (Magnetic tape sound recording and
reproducing systems Part 5 : Electrical magnetic tape properties) の修正票 (Amendment 1) が1996年に発行され
たため,その内容を盛り込み国際規格と整合するようにしたものである。
  これによる主な改正点は,民生用3.81mm幅のIEC I及びIEC IVプライマリーリファレンステープバッ
チナンバーの変更並びに未定であった消去測定法を規定したことの二点である。
  この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会
は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。
  JIS C 5566には,次に示す附属書がある。
    附属書A(参考) 機器ノイズ補正
    附属書B(参考) 測定用品
    附属書C(参考) 混変調ひずみ測定ブロック図

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――――― [JIS C 5566 pdf 1] ―――――

                                                                                   C 5566 : 1997

pdf 目次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1. 総論・・・・[1]
•  1.1 適用範囲・・・・[1]
•  1.2 目的・・・・[1]
•  2. 試験条件と技術的要求事項・・・・[1]
•  2.1 標準試験環境条件・・・・[1]
•  2.2 テープ駆動装置の機械特性・・・・[2]
•  2.3 試験装置の電気的特性・・・・[3]
•  2.4 キャリブレーションテープ・・・・[4]
•  2.5 リファレンステープ・・・・[4]
•  2.6 バイアス・・・・[5]
•  2.6.1 基準バイアス・・・・[5]
•  2.6.2 測定バイアス・・・・[6]
•  3. 測定項目・・・・[6]
•  3.1 バイアス比・・・・[7]
•  3.2 最大出力レベル・・・・[8]
•  3.3 相対テープ感度・・・・[10]
•  3.4 基準出力レベル対バイアスノイズ比・・・・[11]
•  3.5 信号対バイアスノイズ比・・・・[11]
•  3.6 基準出力レベル対DCノイズ比・・・・[11]
•  3.7 基準出力レベル対転写比・・・・[12]
•  3.8 消去・・・・[13]
•  3.9 出力変動・・・・[13]
•  3.10 ドロップアウトアノイアンス・・・・[14]
•  4. テープ製造業者によって提供される情報・・・・[16]
•  4.1 公表データの推奨形式・・・・[16]
•  附属書A(参考) 機器ノイズ補正・・・・[20]
•  附属書B(参考) 測定用品・・・・[21]
•  附属書C(参考) 混変調ひずみ測定ブロック図・・・・[23]

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――――― [JIS C 5566 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                            C 5566 : 1997

磁気テープ録音再生システム第5部 磁気テープの電気的特性

Magnetic tape sound recordingand reproducing systemsPart 5 : Electrical magnetic tape properties

序文

 この規格は,1988年に第1版として発行されたIEC 94-5 (Magnetic tape sound recording and
reproducing systems Part 5: Electrical magnetic tape properties) 及びAmendment 1 (1996) を翻訳し,技術的内容
を変更することなく作成した日本工業規格(日本産業規格)である。ただし,追補 (Amendment) については,編集し,一
体とした。
 なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格にはない事項である。

1. 総論

1.1 適用範囲

 この規格は,業務用及び民生用のアナログ音声の録音再生に用いる磁気テープに適用す
る。
    備考 対応国際規格
          IEC 94-5 : 1988 Magnetic tape sound recording and reproducing systems
              Part 5 : Electrical magnetic tape properties

1.2 目的

 この規格の目的は,磁気テープの電気的特性を決定するために必要な特性項目及び測定法と,
これに用いる測定器を列挙するとともに,それらを定義するものである。また,この規格に従って個々の
製造業者が測定した技術データを,磁気テープの使用者が容易に比較できるようにすることにある。

2. 試験条件と技術的要求事項

2.1 標準試験環境条件

 この規格に要求される各項目の試験及び測定は,次の条件による。
引用規格
    JIS C 1505 精密騒音計
    JIS C 5562 磁気テープ録音再生システム 第1部 一般条件及び要求事項
    JIS C 5563 磁気テープ録音再生システム 第2部 キャリブレーションテープ
    JIS C 5567 磁気テープ録音再生システム 第6部 リール・ツー・リールシステム
    JIS C 5568 磁気テープ録音再生システム 第7部 テープレコード用及び民生用カセット
    JIS C 5569 録音再生機器における速さ変動の測定方法
    IEC 94-8 : 1987 Magnetic tape sound recording and reproducing systems
        Part 8 : Eight track magnetic tape cartridge for commercial tape records and domestic use

――――― [JIS C 5566 pdf 3] ―――――

2
C 5566 : 1997
    TEC 94-9 : 1988 Magnetic tape sound recording and reproducing systems
        Part 9 : Magnetic tape cartridge for professional use
  IEC 268-1 : 1985 Sound system equipment Part 1 : General
  次に掲げる引用規格は,この規格に引用されることによってこの規格の規定の一部を構成する。これら
の引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構成するもの
であって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は,その最新版(追
補を含む。)を適用する。
  周囲温度 20±5℃
  相対湿度 (60±15) %
  必要な場合,試料が周囲環境条件と平衡状態になるまで適当な時間,周囲の環境に置いた後,試験を行
う。

2.2 テープ駆動装置の機械特性

a) テープ速さ テープ駆動装置は,表1で規定する定格速さで動作できなければならない。
                                      表1 定格テープ速さ
                                 テープの種類           テープ速さ
                                                           cm/s
                            業務用6.30mm幅テープ       38.1 ±0.2%
                            民生用6.30mm幅テープ        9.53±0.2%
                            民生用3.81mm幅テープ        4.76±0.2%
      任意項目の試験の場合には,他の速さを用いてもよい。
      テープ速さの変動(ワウ・フラッタ)は,0.15%以下とする。ただし,測定は,JIS C 5569 (IEC 386)
    に従って行う。
b) テープ幅 テープ駆動装置は,JIS C 5562 (IEC 94-1) で規定している許容値の範囲で6.30mm及び/
    又は3.81mmのテープ幅に使用できなければならない。さらに,テープ駆動装置は,JIS C 5562 (IEC
    94-1) ,JIS C 5567 (IEC 94-6) ,JIS C 5568 (IEC 94-7) ,IEC 94-8及びIEC 94-9で規定している以外
    の他のテープ幅及びトラック配置に使用してもよい。
c) テープガイド テープガイドは,テープの本質的な特性を損なうことなく,測定の安定性を得るため
    のものとする。
d) テープテンション 録音及び再生ヘッドにおけるテープテンションは,6.30mm幅テープでは1.0±
    0.4N及び3.81mm幅テープでは0.5±0.2Nとする。
      なお,プレッシャパッドは,使用しないほうがよい。
e) ヘッド ヘッドは,表2のとおりとし,附属書Bを参照する。

――――― [JIS C 5566 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   C 5566 : 1997
                                       表2 ヘッドの種類
      テープの    消去             録音                         再生                 供給国
        種類   トラック構成 トラック構成 ギャップ長
                                                 ギャップ長トラック構成  関連規格
     業務用    フルトラック フルトラック  7 (A)    3 (A)   2トラック   JIS C 5567   ドイツ
     6.30mm幅                            18 (B)            2チャネル   (IEC94-6)
                                                           No.1と2     図8
     民生用    フルトラック フルトラック  7 (A)    2 (N)   4トラック   JIS C 5567   ドイツ
     6.30mm幅                                              2チャネル   (IEC94-6)
                                                           No.1と3     図9
     民生用    フルトラック フルトラック 4 (A)     1 (N)   4トラック   JIS C 5568   日本
     3.81mm幅                           1.5 (B)            2チャネル   (IEC94-7)
                                                           No.1と2     付図1
      (A)=必す(須)
      (B)=任意(テープ製造業者の判断で追加するときに用いる。)
      (N)=規定しない
f)  テープ巻付け角度 ヘッドに対するテープの接触角度のことをいう。
      テープ巻付け角度は,それぞれのヘッドに対して,6±2° (0.105±0.035rad) とする。
      ヘッドは,次のように取り付け,調整する。
i)  テープに接触しているヘッド面は,ガイドの相当する面に平行とする。
ii) ヘッドの位置は,テープ巻付け角度がギャップに対して対称になるようにする。
iii) ヘッドギャップの位置決めは,正確に行い固定する。試験するテープの塗布厚がリファレンステープ
    の塗布厚より厚い場合,巻付け角度のギャップに対する対称性は,短波長の出力が最大となるように
    調整する。

2.3 試験装置の電気的特性

a) 再生特性 使用する試験装置の再生特性は,JIS C 5563 (IEC 94-2) に規定したキャリブレーションテ
    ープを再生した場合に,平たんな周波数特性が得られるようにする。
b) 録音特性 録音系は,規定した周波数帯域にわたり,録音ヘッドに定電流が得られるよう調整する。
    録音系及び再生系の3次高調波ひずみは,全測定帯域で供試テープの最大出力レベルを得るのに必要
    な信号レベルにおいて0.02%未満とする。録音再生系で発生する聴感補正したシステムノイズ(ハム
    を含む。)は,聴感補正したシステムノイズとテープノイズの合計値よりも,少なくとも12dB低いこ
    とが望ましい。もし,この条件が満足できないときは,ノイズ値は機器ノイズ補正カーブ(附属書A
    参照)によって補正してもよい。
c) バイアス及び消去の要求事項 バイアス及び消去ヘッドに供給される信号は,80kHz以上で,含まれ
    る偶数次高調波ひずみが,0.05%未満とする。
      高速デュプリケーティングでの任意測定のときは,より高いバイアス周波数でなければならない。
d) 出力レベル指示計 すべての測定に用いる指示計は,JIS C 1505 (IEC 651) で規定した実効値 (RMS)
    形とする。
e) ノイズ測定器
  i)  バイアスノイズは,JIS C 1505 (IEC 651) のA特性で規定した聴感補正回路を用いて測定する。
        そのほかにIEC 268-1の附属書Aに従って,疑似ピーク検出の聴感補正曲線を用いてもよい。
  ii)   Cノイズは,3.6に規定した特性をもつハイパスフィルタを用いて測定する。
f)  ドロップアウトアノイアンス測定器 推奨する測定器の製造業者名及び住所を,附属書Bに示す。

――――― [JIS C 5566 pdf 5] ―――――

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