JIS C 5562:1996 磁気テープ録音再生システム　第１部　一般条件及び要求事項

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                             C 5562-1996
                                                                           (IEC 94-1 : 1981)

磁気テープ録音再生システム第1部 一般条件及び要求事項

Magnetic tape sound recording and reproducing systems Part 1 : General conditions and requirements

日本工業規格(日本産業規格)としてのまえがき
この規格は,1981年第4版として発行されたIEC 94-1 (Magnetic tape sound recording and reproducing systems.
Part 1 : General conditions and requirements) 及びAmendment 1 (1994) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様
式を変更することなく作成した日本工業規格(日本産業規格)である。ただし,修正票 (Amendment) については,編集し
一体とした。
なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格にはない事項である。
                                        第1章 一般事項
1. 適用範囲 この規格は,未録音及び録音済磁気録音テープと,それに付随して使用するリール・ツー・
リール,カセット,カートリッジなどの録音再生システムの寸法及び機械的,電気的要求事項に適用する。
この規格は,録音の互換性を保証するために必要な測定方法及び必要許容範囲を含む。
2. 定義
2.1   録音再生関連用語 この規格で用いる主な録音再生関連用語は,IEC 50 (International Electrotechnical
Vocabulary) の第806章 (Recording and reproduction of sound and video) による。
2.2   音響工学・音響システム・機器用語 この規格で用いる主な音響工学用語,音響システム用語及び
機械用語は,それぞれIEC 50の第801章 (Acoustics amd electro-acoustics),第806章及びIEC 268-2 (Sound
system equipment. Part 2 : Explanation of general terms and calculation methods) による。
3. 単位及び記号 量及び単位についての文字記号は,JIS Z 8201(数学記号),JIS Z 8202(量記号,単
位記号及び化学記号)によるほかIEC 27 (Letter symbols to be used in electrical techmology) による。
4. 図 図の表示は,次のJIS,ISO規格及びIEC規格による。
      JIS B 0001(機械製図)
      JIS B 0021(幾何公差の図示方法)
      JIS B 0023(製図−幾何公差表示方式−最大実体公差方式及び最小実体公差方式)
      JIS C 0301(電気用図記号)

――――― [JIS C 5562 pdf 1] ―――――

2
C 5562-1996 (IEC 94-1 : 1981)
      JIS Z 8318(製図における寸法の許容限界記入方法)
      ISO 406 (Technical drawings−Tolerancing of linear and angular dimensions)
      ISO 1101 (Technical drawings−Geometrical tolerancing−Tolerancing of form, orientation, location and
                run-out−Generalities, definitions, symbols, indications on drawings)
      ISO 1660 (Technical drawings−Dimensioning and tolerancing of profiles)
      ISO 2692 (Technical drawings−Geometrical tolerancing−Maximum material principle)
      IEC 617 (Graphical symbols for diagrams)
    参考 この規格の各部分で使用した製図法については,附属書Aを参照。
5. データを図示するための目盛
5.1   概要 図示には等分目盛又は対数目盛の使用が望ましい。等分デシベル目盛は対数目盛と等しい。
二重対数目盛などの他の目盛の使用は避ける。デシベル目盛使用の場合のゼロ基準は,可能な限り定格値
にする。各目盛が直接物理的単位を使用している場合は,等分目盛と対数目盛の組合せは避けることが望
ましい。
  縦軸と横軸の表す量が同種のものである場合は,両軸とも同じ単位を使用することが望ましい。
  ゼロ点まで無駄な距離のある等分目盛は,できるだけ使用しないこととする。
    参考 IEC 263 (Scales and sizes for plotting frequency characteristics and polar diagrams) を参照。
5.2   周波数特性の目盛 グラフは,周波数をヘルツ単位の対数目盛で横軸に,レベルをデシベル単位の
等分目盛で縦軸に描き,縦軸の目盛比は,10周波数分を25dB又は50dBのレベル差で表す。10周波数分
の長さは50mmが望ましい。
  また,グラフの大きさを変化しても,目盛比は変更しない。
6. 機械的及び電気的整合の要求事項
6.1   使用するコネクタ IEC 268-11 (Sound system equipment. Part11 : Application of connectors for the
inter-connection of sound system equipment) 及びIEC 268-12 (Sound system equipment. Part12 : Application of
con-nectors for broadcast and similar use) による。
6.2   整合要求事項を満たす望ましい整合値 IEC 268-15 (Sound system equipment. Part15 : Preferred
matching values for the interconnection of sound system components) による。
7. ハイファイ機器及びシステム ハイファイ機器及びシステムの最低電気的要求事項については,IEC
581-4 (High fidelity audio equipment and systems ; Minimum performance requirements. Part4 : Magnetic recording
and reproducing equipment) による。
8. 可燃性 可燃性を規定する場合,磁気テープは,JIS K 7558(安全写真フィルム)及びISO 543
(Photography−Photographic films−Specifications for safety film) に規定する映画用フィルムの可燃性規定に
適合しなければならない。
                                    第2章 機械的要求事項
9. テープの寸法 寸法は,次の表のとおりとする。

――――― [JIS C 5562 pdf 2] ―――――

                                                                                              3
                                                                   C 5562-1996 (IEC 94-1 : 1981)
                                テープ幅                  テープ厚さ
                              mm [{2.00000024
                     50.80006
                          .0          .0
                                         in}]       0.055mm以下{0.002 2in以下}
                                      00024
                     25.40006
                          .0mm [{1.000 .0  in}]
                                      00024
                     12.70006
                          .0mm [{0.500 .0  in}]
                                     00024
                     6.30006
                         .0mm [{0.248 .0  in}]
                             mm [{0.1500002
                     3.81005
                         .0          .0 in}]        0.020mm以下{0.000 8in以下}
10. テープ速さ 再生時の定格テープ速さは,76.2cm/sから除数2の等比数列の値とする。テープの速さ
と許容範囲は,製造業者が定めた周波数及び電圧による電源で動作したときのレコーダに適用する。
  速さ変動(ワウ・フラッタ)は,JIS C 5569(録音再生機器における速さ変動の測定方法) [IEC 386 (Method
of measurement of speed fluctuations in sound recording and reproducing equipment)   ] によって測定する。
  定格テープ速さ及び相対特性は,次の表のとおりとする。
     用途    テープキャリヤ   定格テープ速さ  速さ許容範囲             対応するJIS及びIEC規格
                                                          ワウ・フラッタ
                              cm/s     in/s       %          %以下
                              76.2
    業務用 リール・ツー・リール        30        ±0.2        0.06     JIS C 5567
                              38.1     15        ±0.2        0.06
                              19.05    71/2      ±0.2        0.1
           カートリッジ       19.05    71/2      ±0.2        0.15     IEC 94-9
    民生用 リール・ツー・リール
                              19.05    71/2       ±2         0.2      JIS C 5567
                               9.53    33/4       ±2         0.3
                               4.76    17/8       ±2         0.4
           カートリッジ        9.53    33/4       ±2         0.4      IEC 94-8
           カセット            4.76    17/8       ±2         0.4      JIS C 5568
  商業用テープレコードを定格テープ速さで再生する場合の諸特性の許容範囲は,次の表のとおりとする。
          テープキャリヤ   定格テープ速さ 再生周波数               対応するJIS及びIEC規格
                                                      ワウ・フラッタ
                                          許容範囲
                            cm/s    in/s
                                               %          %以下
       リール・ツー・リール 19.05   71/2      ±0.5         0.1     JIS C 5567
                           9.53     33/4      ±0.5         0.2
                           4.76     17/8      ±0.5         0.3
       カートリッジ         9.53    33/4      ±0.5         0.3     IEC 94-8
       カセット             4.76    17/8      ±0.5         0.3     JIS C 5568
  商業用テープレコード及びカセットの製造業者が製造工程からテープ及びカセットをサンプリングする
ことによってこれらの特性を管理しなければならない。
11. テープの巻取り方向
11.1 リール・ツー・リール スプールの上面が,マーク,ラベル又は非対称構成であることによって区
別されている場合,テープは再生時に反時計方向にほどけるように巻き取られなければならない。
11.1.1 業務用プログラム交換用 磁気コーティングは,リールの中心に面していることとする。
11.1.2 商業用テープレコード及び民生用 磁気コーティングは,リールの中心に面していることとする。
11.2 カセット・カートリッジ 磁気コーティングは,カセット又はカートリッジの前面にある開口部に
面していなければならない。

――――― [JIS C 5562 pdf 3] ―――――

4
C 5562-1996 (IEC 94-1 : 1981)
12. 各テープキャリヤの録音システムの機械的要求事項及び寸法 JIS C 5567(磁気テープ録音再生シス
テム第6部リール・ツー・リールシステム) [IEC 94-6 (Magnetic tape sound recording and reproducing systems.
Part6 : Reel-to-reel systems)   ],JIS C 5568(磁気テープ録音再生システム第7部テープレコード用及び民生用
カセット) [IEC 94-7 (Magnetic tape sound recording and reproducing systems. Part7 : Cassette for commercial
tape record sand domestic use)   ],IEC 94-8 (Magnetic tape sound recording and reproducing systems. Part 8 : Eight
track magnetic tape cartridge for commercial tape records and domestic use) 及びIEC 94-9 (Magnetic tape sound
recording and reproducing systems. Part 9 : Magnetic tape cartridge for professional use) による。
13. 磁気トラックの指定 平常動作時の磁気トラックの指定は,テープが左から右へ動き,磁気コーティ
ングは観察者の反対側に面し,リーダテープが右側にある場合,上端のトラックをNo.1トラック,その下
をNo.2とする。
14. 各テープキャリヤの磁気トラックの配置及び寸法 JIS C 5567 (IEC 94-6),JIS C 5568 (IEC 94-7),IEC
94-8及びIEC 94-9による。
                                    第3章 電気的要求事項
15. 録音閉回路磁束の周波数特性 録音システムの入力を定振幅正弦波とした場合,磁気テープの閉回路
磁束対周波数特性は,二つの曲線の組合せによって生じたものでなければならない。その一つは,時定数
t1のコンデンサと抵抗の並列接続のインピーダンスによって,周波数が高くなるに従って下がっていく曲
線とする。
  他の一つは,時定数t2のコンデンサと抵抗の直列接続のインピーダンスによって,周波数が高くなるに
従って下がっていく曲線とする。ただし,時定数t2が無限大で時定数t1の曲線だけを使用してもよい。組
合せ曲線N (dB) は,次の式で定義される。
                                              1                 2
                         N  dB   10 log 1    2  2 22
                                                     10 log(1 4  f 2t21 )
                                           4  f t
                      ここに,     f :  周波数 (Hz)
                                t1, t2 :  時定数 (s)
  再生系の周波数特性を設定するにはキャリブレーションテープを使用する。JIS C 5563(磁気テープ録
音再生システム第2部キャリブレーションテープ)[IEC 94-2 (Magnetic tape sound recording and reproducing
systems. Part2 : Calibration tapes)   ] に規定する磁気テープの閉回路磁束対周波数特性は,上記の要求事項を
満足しなければならない。
15.1 時定数 使用する時定数は,次の表のとおりとする。

――――― [JIS C 5562 pdf 4] ―――――

                                                                                              5
                                                                   C 5562-1996 (IEC 94-1 : 1981)
      用途    テープキャリヤ    定格テープ速さ      時定数      IEC呼称 対応するJIS及びIEC規格
                                cm/s     in/s     t1       t2
     業務用 リール・ツー・リール76.2      30      35       ∞    IEC 1 JIS C 5567
                                                 17.5      ∞    IEC 2
                                38.1      15      35      ∞     IEC 1
                                                  50     3 180   IEC 2
                                19.05    71/2     70      ∞     IEC 1
                                                  50     3 180   IEC 2
            カートリッジ        19.05    71/2     50      ∞            IEC 94-9
     商業用 リール・ツー・リール19.05    71/2     50     3 180          JIS C 5567
     テープ                     9.53     33/4     90     3 180
     レコー                     4.76     17/8     120    3 180
     ド及び カートリッジ        9.53     33/4     90     3 180          IEC 94-8
     民生用 カセット            4.76     17/8     120    3 180          JIS C 5568
                                                  70     3 180
     備考 おおよその相対値は付表1,そのグラフは付図1を参照。
16. 再生周波数特性 各テープ速さにおける再生特性は,15.で規定する閉回路磁束に従って録音されたテ
ープを再生した際に,周波数特性が平たんでなければならない。
17. 録音再生システム特性許容範囲
17.1 業務用プログラム交換
17.1.1 相対録音レベルの許容範囲 磁気テープの録音トラックは,15.に規定する特性で付図2aに示す許
容範囲内で録音しなければならない。
17.1.2 再生機器の周波数特性の許容範囲 15.に規定する相対閉回路磁束をもつ録音トラックを再生する
場合,再生機器の出力は,付図2aに示す許容範囲内でなければならない。
17.1.3 多チャネル録音のチャネル間レベル差 多チャネル録音においては,80Hzから8 000Hzの間のす
べての周波数において,いかなる2チャネル間のレベル差も2dBを超えてはならない。ステレオホニック
録音の2チャネル間のレベル差は1.5dBを超えてはならない。
17.2 商業用テープレコード
17.2.1 相対録音レベルの許容範囲 磁気テープの録音トラックは,15.に規定する特性で,付図2bに示す
許容範囲内で録音しなければならない。
17.2.2 ステレオホニック録音レベルのチャネル間レベル差 ステレオホニック録音においては,125Hzか
ら6300Hzの間のすべての周波数において,2チャネル間のレベル差は3dBを超えてはならない。
17.3 民生用
17.3.1 再生機器の周波数特性の許容範囲 15.に規定する相対閉回路磁束をもつ録音トラックを再生する
場合,再生機器の出力は,付図2cに示す許容範囲内でなければならない。
17.3.2 録音再生機器の周波数特性の許容範囲 録音再生機器の総合周波数特性は,付図2cに示す許容範
囲内であること。この場合,測定には,規定された基準テープ,キャリブレーションテープを用いる。出
力の周波数特性を可変する調整器がある場合には,JIS C 5563 (IEC 94-2) に規定したキャリブレーション
テープを再生した場合に,その調整器は,付図2cの許容範囲内に周波数特性を調整できなければならない。

――――― [JIS C 5562 pdf 5] ―――――

次のページ PDF 6