JIS C 5562:1996 磁気テープ録音再生システム　第１部　一般条件及び要求事項 | ページ 4

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C 5562-1996 (IEC 94-1 : 1981)
  MMCの原則は,位置公差との組合せで既に説明した。それを図A3に適用すると,MMCでは40.5mm
の場合,対称公差は0.4mmとなる。しかし,もしこの寸法が39.9mmなら,その差40.5−39.9=0.6mmを
加算してもよくなり,この場合の公差は1.0mmとなる。こうすると,Y基準線への距離は,例えば,それ
ぞれ19.45mmと20.45mmとなる。
  図A3c クロスハッチ部は,最小寸法が39.9mmの場合に,40.2±0.3mmの寸法の中心線の取り得る余
          裕の範囲を示す。
平行度公差
  図A4a   公差が適用される平面は,互いに0.3mm離れ,かつ,Z基準面に平行な二つの平面間に含まれ
          なければならない。この例では,Z基準面は,上側の三つの基準点と下側で対応する三つの点
          との中間に位置する三つの点によって定められるとしている。
  図A4b 点線は,平面があるべき範囲を示す。
垂直度公差
  図A5a 公差が与えられる面は,互いに0.25mm離れたA基準面に垂直な二つの面内に含まなければな
          らない。

――――― [JIS C 5562 pdf 16] ―――――

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                                     図A5b 図A5aの説明
同心度公差
  図A6a 外円の中心は,内円の中心と同心の直径0.3mmの円内に含まれなければならない。
  図A6b 点線で示す円は,外円の中心が位置すべき範囲を示す。

――――― [JIS C 5562 pdf 17] ―――――

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C 5562-1996 (IEC 94-1 : 1981)
振れ公差
  図A7a 面Bの軸の回りを完全に1回転する間の半径振れは,どの測定面においても,0.15mmを超え
          てはならない。
          半径振れとは,真円度と同心度とを加算したものである。
  図A7b 距離の変動は,ある固定点に対して測定する。

――――― [JIS C 5562 pdf 18] ―――――

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                                  改正原案作成委員会 構成表
                                     氏名                         所属
        (委員長)             吉 川 昭吉郎       神奈川工科大学
        (幹事)            ○ 川 野 則 和        ソニー株式会社
                               竹田原 昇 司       通商産業省機械情報産業局電子機器課
                               藤 井 隆 宏        工業技術院標準部
                               上 條 晃 司        日本放送協会
                               郷 木      昇      財団法人電波技術協会
                               岸 野 忠 信        財団法人日本規格協会
                               岩 下 隆 二        パイオニア株式会社
                               阿 部 美 春        株式会社エーベックス
                               小 嶋 正 男        社団法人日本電子機械工業会
                               小 林 一 磨        株式会社ポニーキャニオン
                               臼 田 元 大        社団法人日本レコード協会
                               吉 田 治 憲        株式会社文化放送
                            ○ 西 田 博 光        住友スリーエム株式会社
                            ○ 船 越 正 次        TDK株式会社
                            ○ 安 藤 晴 夫        日立マクセル株式会社
                            ○ 平 川      卓      富士写真フイルム株式会社
        (事務局)          ○ 木 村 恭 平        社団法人日本記録メディア工業会
                               備考 ○印は,小委員会委員を兼任。